在宅医療現場における多職種連携ニーズの客観的指標開発研究

文献情報

• 文献番号: 202306014A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 在宅医療現場における多職種連携ニーズの客観的指標開発研究
• 研究課題名（英字）: -
• 課題番号: 23CA2014
• 研究年度: 令和5(2023)年度
• 研究代表者(所属機関): 岡田 就将(国立大学法人東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科)
• 研究分担者(所属機関): -
• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 行政政策研究分野 厚生労働科学特別研究
• 研究開始年度: 令和5(2023)年度
• 研究終了予定年度: 令和5(2023)年度
• 研究費: 10,897,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

行政効果報告

• 文献番号: 202306014C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 在宅医療での多職種連携の先行研究は、平時の連携のプロセスや関係性に関するものが主あったが、本研究により、時間外等における急変時の困難事例の発生状況について職種間で認識の相違がみられること、連携先の時間外対応体制の把握、患者急変時の対応方針の共有や事前の取り決めなどに課題があることを見出した。さらに、世界に先駆けて急速な少子高齢化が進む日本において、地域性ならびに在宅医療体制を含めた連携課題の具体例を初めて明らかにした研究であり、学術的・国際的・社会的にも意義がある。
• 臨床的観点からの成果: 在宅患者の急変時の円滑対応や医療資源の少ない地域における効果的な連携体制に関する示唆ならびに、在宅医療連携におけるPDCA推進に役立つ評価指標の提案により、安全かつ質の高い在宅医療サービス提供の推進につながるなど、臨床的観点からも意義ある研究成果が得られたと考える。
• ガイドライン等の開発: 特記事項なし
• その他行政的観点からの成果: 本研究は、規制改革実施計画に位置付けられている政策課題の検討を学術的に確かな方法で行うことを可能とする効果がある。本研究成果は、今後、厚生労働行政において検討される在宅医療における医師、看護師、薬剤師間の連携における課題について、議論の立脚点を提供することになると考える。
• その他のインパクト: 特記事項なし

発表件数

• 原著論文（和文）: 0件
• 原著論文（英文等）: 0件
• その他論文(和文): 0件
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 0件
• 学会発表(国際学会等): 0件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 0件

公開日・更新日

• 公開日: 2025-05-23
• 更新日: -

収支報告書

• 文献番号: 202306014Z