文献情報
文献番号
200926017A
報告書区分
総括
研究課題名
地域・職域における生活習慣病予防活動・疾病管理による医療費適正化効果に関する研究
課題番号
H19-循環器等(生習)・一般-019
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
津下 一代(財団法人 愛知県健康づくり振興事業団 健康科学総合センター)
研究分担者(所属機関)
- 村本 あき子(財団法人 愛知県健康づくり振興事業団 健康科学総合センター )
- 山本 直樹(トヨタ自動車 安全健康推進部)
- 玉腰 暁子(愛知医科大学公衆衛生学教室)
- 沼田 健之(岡山県南部健康づくりセンター)
- 小池 城司(福岡市健康づくりセンター)
- 中村 正和(大阪府立健康科学センター)
- 川渕 孝一(東京医科歯科大学大学院歯学総合研究科医療経済学)
- 伊藤 由希子(東京学芸大学人文社会学系経済分野)
- 加田 賢治(社会保険中京病院 循環器科)
- 織田 順(東京医科大学 救急医学)
- 宮地 元彦(独立行政法人 国立健康・栄養研究所)
- 小谷 和彦(自治医科大学臨床検査医学・公衆衛生学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究費
26,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
メタボリックシンドロームに対する保健指導による健康指標や医療費に及ぼす影響を検証し、本制度の理論的根拠を確認するとともに、改善すべき点について明らかにすることを目的とする。
研究方法
①特定保健指導の医学的評価: 7市町国保、24健保の積極的支援6カ月評価終了者1,854例を対象に健康指標の変化を分析した。また1年後の健診データについて保健指導非参加者と比較した。
②生活習慣病予防事業が医療費に及ぼす効果の検討:積極的支援・動機づけ支援の判定を受けた健保組合員を対象に、保健指導への参加状況と、その後の医療費への影響をPropensity Score Matching法にて検討した。
③運動中の傷病発生に関して2次・3次救急施設の傷病構造を解析した。
②生活習慣病予防事業が医療費に及ぼす効果の検討:積極的支援・動機づけ支援の判定を受けた健保組合員を対象に、保健指導への参加状況と、その後の医療費への影響をPropensity Score Matching法にて検討した。
③運動中の傷病発生に関して2次・3次救急施設の傷病構造を解析した。
結果と考察
① 特定保健指導の医学的評価: 6ヵ月後の体重減少率は2.8±4.8%、「体重4%減少」達成者割合は34.3%であった。重回帰分析により、体重減少率に及ぼす要因としては、支援プログラム、支援ポイント、6ヵ月後血液検査で評価、喫煙、健診時体重が抽出された。6ヵ月後評価時に採血等を実施した748例では、収縮期血圧、拡張期血圧、トリグリセライド、LDL、HbA1C AST、ALT、γGTPが有意に低下、HDLは有意に増加した。これらは体重減少率に伴って有意に改善率が増大した。メタボリックシンドローム(MetS)該当者の減少割合は54.4%、「MetS+予備群」減少割合は39.3%であった。性・年齢・BMIをマッチングさせた対照群と比較すると、1年後においても参加群の検査データの有意な改善が確認できた。
②特定健診・保健指導の医療経済的評価:保健指導に参加・完了した者では、受診確率や診療実日数が有意に減少していることが分かった。
③ 3施設において2年間で396例の運動関連傷病事例が存在した。「けが」事例の多くが中等症以下であるが、「急病」では重症度・緊急度とも高い事例が多く、救命センターの診療対象となっていた。指導スタッフにはBLSやAEDに関する生きた知識が必要である。
④ 研究のまとめとして「特定保健指導のエッセンス:実践者のためのマニュアル」を1万部作成、国保連合会等の研修会で配布し、指導者の資質向上に役立ててもらっている。
②特定健診・保健指導の医療経済的評価:保健指導に参加・完了した者では、受診確率や診療実日数が有意に減少していることが分かった。
③ 3施設において2年間で396例の運動関連傷病事例が存在した。「けが」事例の多くが中等症以下であるが、「急病」では重症度・緊急度とも高い事例が多く、救命センターの診療対象となっていた。指導スタッフにはBLSやAEDに関する生きた知識が必要である。
④ 研究のまとめとして「特定保健指導のエッセンス:実践者のためのマニュアル」を1万部作成、国保連合会等の研修会で配布し、指導者の資質向上に役立ててもらっている。
結論
積極的支援により6ヶ月後、1年後の健診データの改善を確認できた。1健保組合データでは保健指導完了による医療費低下効果を認めた。
公開日・更新日
公開日
2010-05-14
更新日
-