文献情報
文献番号
200924025A
報告書区分
総括
研究課題名
新戦略に基づく抗がん剤の開発に関する研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
H19-3次対がん・一般-025
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
松村 保広(国立がんセンター東病院 臨床開発センター がん治療開発部)
研究分担者(所属機関)
- 片岡 一則(東京大学大学院工学系研究科 マテリアル工学専攻)
- 丸山 一雄(帝京大学薬学部)
- 土原 一哉(国立がんセンター東病院 臨床開発センター がん治療開発部)
- 百瀬 功(財団法人微生物化学研究会 微生物化学研究センター沼津創薬医科学研究所)
- 上野 隆(順天堂大学医学部生化学第一講座)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第3次対がん総合戦略研究
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究費
42,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
NK012の併用療法とDACHPt内包ミセルの薬効試験。がん間質抗体によるデリバリーの開発。バブルリポソームと超音波の併用による新規免役治療の開発。低栄養環境によるゲミシタビン耐性とその克服。栄養飢餓状態の細胞に毒性を示す化合物の探索。
研究方法
1)SN-38内包ミセルNK012と抗VEGF抗体Avastin(Av)との併用、S-1との併用。オキサリプラチン耐性細胞におけるDACHPt内包ミセルの解毒機構回避メカニズムの解明
2)、SN-38結合コラーゲン4抗体複合体の薬効の検討。
3)バブルリポソームと超音波の併用により抗原を送達した樹状細胞(DC)の転移抑制効果。
4)低栄養・低酸素培養条件下でのゲムシタビン耐性機序の解明。
5)栄養飢餓培地で細胞毒性を示す物質の探索。
2)、SN-38結合コラーゲン4抗体複合体の薬効の検討。
3)バブルリポソームと超音波の併用により抗原を送達した樹状細胞(DC)の転移抑制効果。
4)低栄養・低酸素培養条件下でのゲムシタビン耐性機序の解明。
5)栄養飢餓培地で細胞毒性を示す物質の探索。
結果と考察
1)AvのNK012への上乗せ効果は肺がんにおいては認めたが、脳腫瘍同所移植では認めなかった。肺がんでのS-1との併用では、NK012/S-1がCPT-11/S-1に比べて有意に高い抗腫瘍効果をもたらした。DACHPtミセルは細胞質内解毒機構を回避した。
2)SN-38/コラーゲン4抗体複合体はSN-38/EpCAM抗体複合体よりも有意に高い抗腫瘍効果をもたらした。
3)バブルリポソームと超音波の併用により抗原Alexa-B16BL6を送達した DCは、B16BL6細胞肺転移を抑制した。
4)低栄養、低酸素条件ではゲミシタビンを投与してもカスパーゼ活性は著明に減弱しており、耐性機構と考えた。
5)栄養飢餓培地でのスクリーニングによりPenicillic acidおよびPapyracillic acidを見出し、アミノ酸欠乏下で強い毒性を示した。
一部の腫瘍では、Avの併用がNK012の腫瘍内集積を抑制し、Avの抗腫瘍直接効果を相殺するということが示唆された。DACHPtミセルはオキサリプラチン耐性を克服した。がん間質抗体を利用したターゲティング方法は、がん細胞を直接狙う抗体治療を凌駕する可能性が示唆された。バブルリポソームと超音波による新規がん免役治療を開発した。
低栄養下でのゲムシタビンの効果増強を目指した分子標的療法の可能性が示唆された。
2)SN-38/コラーゲン4抗体複合体はSN-38/EpCAM抗体複合体よりも有意に高い抗腫瘍効果をもたらした。
3)バブルリポソームと超音波の併用により抗原Alexa-B16BL6を送達した DCは、B16BL6細胞肺転移を抑制した。
4)低栄養、低酸素条件ではゲミシタビンを投与してもカスパーゼ活性は著明に減弱しており、耐性機構と考えた。
5)栄養飢餓培地でのスクリーニングによりPenicillic acidおよびPapyracillic acidを見出し、アミノ酸欠乏下で強い毒性を示した。
一部の腫瘍では、Avの併用がNK012の腫瘍内集積を抑制し、Avの抗腫瘍直接効果を相殺するということが示唆された。DACHPtミセルはオキサリプラチン耐性を克服した。がん間質抗体を利用したターゲティング方法は、がん細胞を直接狙う抗体治療を凌駕する可能性が示唆された。バブルリポソームと超音波による新規がん免役治療を開発した。
低栄養下でのゲムシタビンの効果増強を目指した分子標的療法の可能性が示唆された。
結論
ミセル製剤が日米欧で臨床開発中である。TR研究の重要性が増してきた。がん間質ターゲット治療は新しいがん治療の方向性をしめすものと考える。
公開日・更新日
公開日
2010-05-31
更新日
-