今後の社会情勢や助産師の活躍の場の発展を見据えた技術教育の内容及び方法の確立のための研究

文献情報

• 文献番号: 202222055A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 今後の社会情勢や助産師の活躍の場の発展を見据えた技術教育の内容及び方法の確立のための研究
• 課題番号: 21IA2012
• 研究年度: 令和4(2022)年度
• 研究代表者(所属機関): 村上 明美(神奈川県立保健福祉大学 保健福祉学部)

研究分担者(所属機関)

• 谷口　千絵(神奈川県立保健福祉大学　保健福祉学部)
• 渡邊　典子(新潟青陵大学　看護学部)
• 渡邊　浩子(大阪大学　大学院医学系研究科)
• 眞鍋　えみ子(同志社女子大学　看護学部)
• 和泉　美枝(同志社女子大学　看護学部)
• 松崎　政代(大阪大学大学院　医学系研究科　保健学専攻)
• 浅見　恵梨子(甲南女子大学　看護リハビリテーション学部)
• 野原　留美(香川大学　医学部看護学科)
• 宮川　幸代(同志社女子大学　看護学部)
• 藤井　宏子(岡山大学　学術研究院保健学域)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
• 研究開始年度: 令和3(2021)年度
• 研究終了予定年度: 令和5(2023)年度
• 研究費: 4,634,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究の目的は、限られた教育環境下においても、分べん介助に必要な助産実践能力や技術を習得可能とする教育内容及び方法を示した教育プログラム案を作成することである。

研究方法

1.教育プログラムの骨子と原案の作成
教育プログラムとは、制約のある実習状況下で直接分べん介助10 例が困難な場合でも、同等の助産実践能力・技術が習得できる分べん介助実習プログラムを指す。3 回の対面会議とオンライン会議を並行して開催し、教育プログラムの骨子を議論し原案を作成した。
2.有識者へのヒアリング
作成した教育プログラム原案について、有識者6名へのヒアリング調査を実施した。

結果と考察

教育プログラムは、①実習前の準備教育、②実習前CBTの受験、③分べん介助実習（3例、7例、10例終了時点でルーブリック評価を受ける）、④実習後CBTの受験、⑤実習後OSCEの受験という構造とした。
対象者は、教育プログラム群とコントロール群を設定し、教育プログラム群は直接分べん介助5例＋分べん介助シミュレーション5例とし、コントロール群は直接分べん介助10例とした。必要対象者数の算出は、教育プログラム群の実習後CBT結果がコントロール群と比べて劣らないことを示す非劣性検定（t検定）に基づいて、それぞれ約30名とした。
有識者へのヒアリングでは、少子化やハイリスク出産の増加等の周産期の現状から本教育プログラムの重要性・必要性が認められた。また、本プログラムの学習効果、評価方法、臨床や養成校へのメリットについて、肯定的な意見が聞かれた。一方で、シミュレーションだけでは習得できない能力があり、その補完についての必要性に関する意見もあった。

結論

令和５年度は本プログラムを実施し、教育プログラムの評価を行う予定である。
分べん介助技術の習得には精巧なシミュレータが理想的だが、どの教育機関も揃えられるわけではない。分べん介助
技術習得のゴールをどれくらいに置くのかも今後の検討課題と考えられる。教育プログラムで採用した直接分べん介助5 例、分べん介助シミュレーション5 例という配分の妥当性も明らかにしていく必要がある。
また、実習前の学内での準備教育は各教育機関に任せているが、プログラムの検証結果によっては、学内演習の内容をある程度均一化していくことや実習前OSCE の導入も考えていく必要がある。

公開日・更新日

• 公開日: 2023-07-12
• 更新日: -

収支報告書

• 文献番号: 202222055Z
• 報告年月日: 2023年07月05日

収入

• (1)補助金交付額: 5,607,000円
• (2)補助金確定額: 5,425,000円
• 差引額 [(1)-(2)]: 182,000円

支出

研究費 (内訳)	直接研究費	物品費	796,974円
		人件費・謝金	962,425円
		旅費	1,908,321円
		その他	784,524円
	間接経費		973,000円
	合計		5,425,244円

備考

備考

差額244円を自己資金で補填した。

公開日・更新日

• 公開日: 2024-05-17
• 更新日: -