文献情報
文献番号
202222052A
報告書区分
総括
研究課題名
医療関係職種の養成教育における課題解決に資する研究
課題番号
21IA2009
研究年度
令和4(2022)年度
研究代表者(所属機関)
江頭 正人(東京大学 医学教育国際研究センター 医学教育学部門)
研究分担者(所属機関)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
令和3(2021)年度
研究終了予定年度
令和4(2022)年度
研究費
808,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究では、カリキュラム等の見直しが必要な職種に係る養成の現状や問題点の精査と検証を行なうとともに、必要に応じて複数の職種のカリキュラム等を同時に見直すことのできる効率的な検証実施方法についてスキームを構築することを目的とする。今後の医療関係職種のカリキュラム等の見直しは、医療ニーズの変化とともに継続的に行われることが見込まれており、これに対応できる体制の構築が求められている。カリキュラム等の見直しの要望が妥当なものであるかを、厚生労働省において施行に向けた検証会議を立ち上げる前に検証することで、検討会議論からとりまとめがスムーズに行えることとなり、同時に複数の医療関係職種のカリキュラム内容等の見直しができるスキームの構築を目指す。
研究方法
2022年度については、言語聴覚士の主なカリキュラム等の見直し内容について、養成の現状や問題点の精査を行いつつ、教育科目とその教育目標並びに必要な教育単位数、臨床実習の在り方（臨床実習の質を向上するための臨床実習施設及び実習内容の要件、臨床実習指導者の要件等）、教員の要件（専任教員等の要件）、必要な教員の数、教育上必要な備品等のそれぞれに分けて整理し、職種毎の法令関連で定める内容について、関係職種の学校協議会及び職能団体に意見を聞きながら調査を行い、カリキュラムの見直し内容の妥当性を検証した。
検証方法は、以下の観点を踏まえて関係法令及び通知などの見直しを図れるよう調整を行い、各医療関係職種の現状と課題を明確化した上で整理し、関係職種内での意見調整済みの改正案作成を行った。また、隣接する医師の立場から関係学会等よりヒアリングを行い、意見調整を行った。
（１）医療関係職種における共通した基礎科目とできるのか
各医療関係職種の基礎科目、基礎専門科目、専門科目等の教育内容について、職種毎に求められる知識等を踏まえて横断的に比較することにより、総じて行われているものを明確化し、各医療関係職種の間で連携を見据えた共通科目とすることができるかを検証した。
（２）要望内容が学校協議会及び職能団体で明確な共通認識であるか
見直しが望まれる職種の学校協議会及び職能団体で合意が取れているものであるかを確認の上、明確となっていない事項については、両者にヒアリングを行い、意見調整を行った。
（３）見直しを望む事項における前提となる現状と課題を確認する上での不足がないか
見直しを行う理由を確認の上、検討を行うにあたり必要となる情報を明確化する。不足する情報は関係職種の学校協議会及び職能団体との協力のもと作成した。
（４）隣接する医師の立場からの意見と齟齬はないか
職種間連携を行う上で見直しを求める内容が妥当なものであるか、隣接する医師の立場から関係学会等よりヒアリングを行い、意見調整を行った。
検証方法は、以下の観点を踏まえて関係法令及び通知などの見直しを図れるよう調整を行い、各医療関係職種の現状と課題を明確化した上で整理し、関係職種内での意見調整済みの改正案作成を行った。また、隣接する医師の立場から関係学会等よりヒアリングを行い、意見調整を行った。
（１）医療関係職種における共通した基礎科目とできるのか
各医療関係職種の基礎科目、基礎専門科目、専門科目等の教育内容について、職種毎に求められる知識等を踏まえて横断的に比較することにより、総じて行われているものを明確化し、各医療関係職種の間で連携を見据えた共通科目とすることができるかを検証した。
（２）要望内容が学校協議会及び職能団体で明確な共通認識であるか
見直しが望まれる職種の学校協議会及び職能団体で合意が取れているものであるかを確認の上、明確となっていない事項については、両者にヒアリングを行い、意見調整を行った。
（３）見直しを望む事項における前提となる現状と課題を確認する上での不足がないか
見直しを行う理由を確認の上、検討を行うにあたり必要となる情報を明確化する。不足する情報は関係職種の学校協議会及び職能団体との協力のもと作成した。
（４）隣接する医師の立場からの意見と齟齬はないか
職種間連携を行う上で見直しを求める内容が妥当なものであるか、隣接する医師の立場から関係学会等よりヒアリングを行い、意見調整を行った。
結果と考察
関係者への聞き取り調査の結果、言語聴覚士は、医療の発展、社会の超高齢化とともにその役割が従来よりも拡大しかつ高度化していること、またそういった変化を卒前教育カリキュラムへ反映させる必要があることが明らかになった。両職種とも、発展の著しい専門性の高い機器を使いこなす必要が出てきており、教育上必要な機器、備品の見直しも必要であることがわかった。教育の高度化により専任教員の数を増やす必要性についても明らかになった。より実践的な内容を卒前から身につける必要性から臨床実習の質的、量的な充実も共通の課題であり、臨床現場における医療安全、感染制御などに関する内容も取り入れる必要性があることがわかった。一方で、実習施設の確保に加えて、現場の指導者の質の担保について課題があり、臨床実習指導者講習会の受講の必須化などを今後検討していく必要性が明らかになった。一方で、臨床実習施設や指導者への負担も大きく、臨床実習指導者の質の担保などを目的とした指導者講習会の必須化を目指すにあたってはその点に十分な配慮が必要と考えられる。また、今後とも社会の変化などに伴い各職種の業務、役割なども変化していくことが予想されるが、どの程度の間隔でカリキュラムの見直しをしていくべきかについても重要な検証すべき課題と思われる。
結論
言語聴覚士について関係者に聞き取りを行うなど調査を行い、卒前の養成過程における問題点、見直すべき点、今後の課題を明らかにした。
公開日・更新日
公開日
2023-06-16
更新日
-