文献情報
文献番号
202222044A
報告書区分
総括
研究課題名
レジリエント・ヘルスケアによる医療の質向上・安全推進に資する研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
21IA2001
研究年度
令和4(2022)年度
研究代表者(所属機関)
中島 和江(国立大学法人 大阪大学 医学部附属病院)
研究分担者(所属機関)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
令和3(2021)年度
研究終了予定年度
令和4(2022)年度
研究費
1,970,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
レジリエント・ヘルスケア(RHC)理論に基づく医療安全への統合的アプローチを実践するための教育リソース「RHC教育・実践ガイド」を開発することを目的とし、これらを用いて全国の医療機関で先行的安全マネジメントが展開できるようにすることを目指すものである。
研究方法
研究2年目である今年度は全6回の研究班会議を開催し、開発すべきコンテンツのテーマを絞りこみ、各研究者で分担して教育コンテンツを開発し、それらの内容に関してブラッシュアップを図った。研究班会議のうち1回はオンライン国際会議とし、医療安全施策においてSafety-IIを推進しているオランダの先進的取り組みを学び、教材化した。これらの開発教材を用いて各種学会や医療機関の研修会等で講義やワークショップを行った。また、本教材公開用ホームページのユーザーインターフェイスデザインについても検討した。
結果と考察
【結果】実践例の教材として、①Safety-IIによる薬剤部調剤室の業務中断問題の解決、②Safety-IIによる手術室における輸血手順の改訂、③ロボット支援下食道切除術において「やりにくい」を「やりやすい」に変えるサブスコープの使用、④腹膜透析患者同士(peer-to-peer)のサポートによる適応キャパシティの拡張、の4つを作成した。解説教材として、①多職種手術チームによるレジリエンスの発揮、②不確実性と時間の制約下での麻酔科医の意思決定、③「適応キャパシティのしなやかな拡張」理論、④COVID-19パンデミック下での大学病院におけるレジリエンスの発揮、⑤高齢者医療における統合的アプローチ、⑥Safety-II 実践のために安全管理者が行うべきこと(論文日本語訳)、⑦オランダの医療政策におけるSafety-II推進の取り組み、の7つを作成した。Safety-IIにより安全上の課題解決を行った実践例(薬剤部調剤室の中断問題の解決)については、英文雑誌に掲載された。
開発したコンテンツを用いて様々な専門領域の医療系学会や医療機関等での講演、指導医講習会や看護管理研修等において教育を行い、受講者との対面での意見交換や講演会主催者によるアンケート等を通じてフィードバックを得たところ、理論の理解や実践への関心を導くことができ、本教材がSafety-Ⅱの教育資材として活用可能と考えられた。
【考察】教材開発を通じて、Safety-IIの実践に関して次のようなことが明らかになった。
① Safety-IIはインシデント事例をきっかけとして行うことが可能であること
② Safety-IIでは、システムを広く見て、複数のシステム間の相互作用から創発する問題を同定したり、人々のパフォーマンスの調整によってマスクされている業務遂行上の制約や困難さを理解すること
③ Safety-IIにおける医療安全対策では、「やりにくい」を「やりやすい」へ変える方法(システムやプロセスの再設計等)を見出すこと
④ 原因分析や安全対策の検討においては、ステークホルダー間の意見調整を行う者が必要であること
⑤ 個人、部署、組織等がパフォーマンスの破綻(例えば、事故の発生)を来さないためには、適応キャパシティのしなやかな拡張が不可欠であり、そのためには時機を逸することなく、ネットワーク内で境界を越えて協働する必要があること
⑥ 医療安全部門や医療安全管理者は、将来起こりうることを想定し、対応の準備をし、各部署の活動をシンクロさせ、組織が学習及び成長できるように活動し、適応能力誘導型の安全マネジメントを行うこと
⑦ RHC理論はつながりを通じたレジリエンスの発揮(適応能力向上)のための統合的アプローチであることから、医療安全(Safety-II)にとどまらず、看護管理や経営、COVID-19への対応、医療の質の向上、患者のウエルビーイング向上等にも適用できること
⑧ Safety-IIの実践やレジリエンスの発揮を通じた先行的安全マネジメントが推進されるような国の医療安全施策が必要であること。
開発したコンテンツを用いて様々な専門領域の医療系学会や医療機関等での講演、指導医講習会や看護管理研修等において教育を行い、受講者との対面での意見交換や講演会主催者によるアンケート等を通じてフィードバックを得たところ、理論の理解や実践への関心を導くことができ、本教材がSafety-Ⅱの教育資材として活用可能と考えられた。
【考察】教材開発を通じて、Safety-IIの実践に関して次のようなことが明らかになった。
① Safety-IIはインシデント事例をきっかけとして行うことが可能であること
② Safety-IIでは、システムを広く見て、複数のシステム間の相互作用から創発する問題を同定したり、人々のパフォーマンスの調整によってマスクされている業務遂行上の制約や困難さを理解すること
③ Safety-IIにおける医療安全対策では、「やりにくい」を「やりやすい」へ変える方法(システムやプロセスの再設計等)を見出すこと
④ 原因分析や安全対策の検討においては、ステークホルダー間の意見調整を行う者が必要であること
⑤ 個人、部署、組織等がパフォーマンスの破綻(例えば、事故の発生)を来さないためには、適応キャパシティのしなやかな拡張が不可欠であり、そのためには時機を逸することなく、ネットワーク内で境界を越えて協働する必要があること
⑥ 医療安全部門や医療安全管理者は、将来起こりうることを想定し、対応の準備をし、各部署の活動をシンクロさせ、組織が学習及び成長できるように活動し、適応能力誘導型の安全マネジメントを行うこと
⑦ RHC理論はつながりを通じたレジリエンスの発揮(適応能力向上)のための統合的アプローチであることから、医療安全(Safety-II)にとどまらず、看護管理や経営、COVID-19への対応、医療の質の向上、患者のウエルビーイング向上等にも適用できること
⑧ Safety-IIの実践やレジリエンスの発揮を通じた先行的安全マネジメントが推進されるような国の医療安全施策が必要であること。
結論
今年度もRHC教育・実践ガイドの教材開発を継続し、新たに7つのコンテンツを作成した。また、国際会議を開催し、オランダの医療安全施策におけるSafety-IIの推進状況等ンいついて情報を収集した。開発した教材を用いて、医療機関における医療安全研修会や各種学会の専門医共通講習会等において教育を実施した。
公開日・更新日
公開日
2023-07-19
更新日
-