全国規模の多施設共同ランダム化比較試験と背景因子分析に基づく早産予防ガイドラインの作成

文献情報

文献番号
200923004A
報告書区分
総括
研究課題名
全国規模の多施設共同ランダム化比較試験と背景因子分析に基づく早産予防ガイドラインの作成
課題番号
H19-子ども・一般-004
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
岡井 崇(昭和大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
  • 齋藤 滋(富山大学 大学院 医学薬学研究部)
  • 岩下 光利(杏林大学 医学部)
  • 杉本 充弘(日本赤十字社医療センター)
  • 上妻 志郎(東京大学 医学部)
  • 名取 道也(国立成育医療センター)
  • 中林 正雄(恩賜財団愛育病院)
  • 宇賀 直樹(東邦大学 医学部)
  • 楠田 聡(東京女子医科大学 医学部)
  • 木内 貴弘(東京大学医学部附属病院)
  • 金山 尚裕(浜松医科大学 医学部)
  • 山本 樹生(日本大学 医学部)
  • 竹下 俊行(日本医科大学 医学部)
  • 井坂 惠一(東京医科大学 医学部)
  • 朝倉 啓文(日本医科大学付属蔵小杉病院)
  • 田中 政信(東邦大学 医学部)
  • 吉田 幸洋(順天堂大学浦安病院)
  • 松田 義雄(東京女子医科大学 医学部)
  • 篠塚 憲男(胎児医学研究所)
  • 田中 忠夫(東京慈恵会医科大学 医学部)
  • 田中 守(慶應義塾大学 医学部)
  • 池田 智明(国立循環器病センター)
  • 中井 章人(日本医科大学付属多摩永山病院)
  • 明城 光三(国立病院機構 仙台医療センター)
  • 松原 茂樹(自治医科大学附属病院)
  • 渡辺 博(独協医科大学附属病院)
  • 荻野 満春(国立国際医療センター)
  • 小林 浩(奈良県立医科大学附属病院)
  • 小口 秀紀(トヨタ記念病院)
  • 苛原 稔(徳島大学 医学部)
  • 星合 昊(近畿大学医学部附属病院)
  • 北川 道弘(国立成育医療センター)
  • 竹田 省(順天堂大学 医学部)
  • 佐藤 昌司(大分県立病院)
  • 友岡 康弘(東京理科大学 基礎工学部)
  • 伊藤 昌春(愛媛大学医学部附属病院)
  • 伊東 宏晃(浜松医科大学 医学部)
  • 下屋 浩一郎(川崎医科大学 医学部)
  • 嘉村 敏治(久留米大学医学部附属病院)
  • 水上 尚典(北海道大学 大学院 医学研究科)
  • 堤 康央(大阪大学大学院 薬学研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 子ども家庭総合研究
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究費
21,060,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究の目的は、日本で可能なスクリーニング法として、経腟超音波法による頸管長の計測を全例で行い、不顕性感染のチェックに基づいて妊婦管理を行うことで実際に早産を減少させ得るか否か、また、不顕性感染陽性例にUrinary Trypsin Inhibitor(UTI)が有効か否かを調査することである。同時に、日本人女性の生活様態の変化などが背景因子として関わっているか否かを調査する。研究の成果は日本では数の少ない質の高いEBMとなり、それを基に日本のほとんどの施設が受け入れ可能な「早産予防の為の妊婦管理ガイドライン」を作成し、それによって日本の早産率、特に早期早産率の実質的低下を実現することを最終目標としている。
研究方法
妊娠中期の頸管長短縮例で不顕性感染を伴わない症例に対し、現在明らかなエビデンスが存在しない頸管縫縮術の有用性について検証すること、及び、不顕性感染陽性例について、多くの臨床医の間で有効と信じられ多くの施設で既に使用されているが、レベルの高いエビデンスがないため保険適応となっていないUTIの有用性を検証することした。また、それぞれの症例の背景(生活習慣や健康状態の基礎情報)も分析し、それらとRCTの成果を基に『早産予防のための妊婦管理ガイドライン』を作成する。尚、症例の登録および割付についてはUMINによるインターネット経由のオンラインコンピューターシステムを用いる。
結果と考察
総参加施設数を全国の約60施設とし、研究開始にあたっては参加施設毎に倫理委員会の承諾を得、その上で各患者に研研究の概要を説明し、充分な理解の上で書面にて同意を得る。各群において早産発生率に明らかな統計学的な有意差が出た段階で、明らかに高い群は選択肢から消去する。研究に参加する各施設でインターネットを用いて当研究用のホームページから症例の登諒と割付を行い、その際にはパスワードを幾重にも設定している。
結論
今年度は、①第45回日本周産期・新生児医学会学術集会 ワークショップ(2009:福島)、②第26回分娩管理研究会 教育講演(2009:平野)、③平成21年神奈川母性衛生学会 シンポジウム(2009:深見)、④平成21年神奈川母性衛生学会 シンポジウム(2009:深見)、⑤第61回日本産科婦人科学会学術集会クリニカルカンファレンス(2009:大槻)。また、全国の産婦人科医師を対象として早産に関する学術的な知識の向上と交流を目的として「日本早産予防研究会第三回学術集会を開催した(会長:日本医科大学多摩永山病院教授、平成21年6月20日、日本都市センターホテル(東京、港区))。

公開日・更新日

公開日
2011-05-20
更新日
-

文献情報

文献番号
200923004B
報告書区分
総合
研究課題名
全国規模の多施設共同ランダム化比較試験と背景因子分析に基づく早産予防ガイドラインの作成
課題番号
H19-子ども・一般-004
研究年度
平成21(2009)年度
研究代表者(所属機関)
岡井 崇(昭和大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
  • 齋藤 滋(富山大学 大学院 医学薬学研究部)
  • 岩下 光利(杏林大学 医学部)
  • 杉本 充弘(日本赤十字社医療センター)
  • 上妻 志郎(東京大学 医学部)
  • 名取 道也(国立成育医療センター)
  • 中林 正雄(恩賜財団愛育病院)
  • 宇賀 直樹(東邦大学 医学部)
  • 楠田 聡(東京女子医科大学 医学部)
  • 木内 貴弘(東京大学医学部附属病院)
  • 金山 尚裕(浜松医科大学 医学部)
  • 山本 樹生(日本大学 医学部)
  • 竹下 俊行(日本医科大学 医学部)
  • 井坂 惠一(東京医科大学 医学部)
  • 朝倉 啓文(日本医科大学付属武蔵小杉病院)
  • 田中 政信(東邦医科大学 医学部)
  • 吉田 幸洋(順天堂大学浦安病院)
  • 松田 義雄(東京女子医科大学 医学部)
  • 篠塚 憲男(胎児医学研究所)
  • 田中 忠夫(東京慈恵医科大学 医学部)
  • 田中 守(慶應義塾医科大学 医学部)
  • 池田 智明(国立循環器病センター)
  • 中井 章人(日本医科大学付属多摩永山病院)
  • 明城 光三(国立病院機構 仙台医療センター)
  • 松原 茂樹(自治医科大学附属病院)
  • 渡辺 博(独協医科大学附属病院)
  • 荻野 満春(国立国際医療センター)
  • 小林 浩(奈良県立医科大学 医学部)
  • 小口 秀紀(トヨタ記念病院)
  • 苛原 稔(徳島大学 医学部)
  • 星合 昊(近畿大学医学部附属病院)
  • 北川 道弘(国立成育医療センター)
  • 竹田 省(順天堂大学 医学部)
  • 佐藤 昌司(大分県立病院)
  • 友岡 康弘(東京理科大学 基礎工学部)
  • 伊藤 昌春(愛媛大学 医学部)
  • 伊東 宏晃(浜松医科大学医学部附属病院)
  • 下屋 浩一郎(川崎医科大学 医学部)
  • 嘉村  敏春(久留米大学医学部附属病院)
  • 水上 尚典(北海道大学 大学院 医学研究科)
  • 堤 康央(大阪大学 大学院薬学研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 子ども家庭総合研究
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究の目的は、日本で可能なスクリーニング法として、経腟超音波法による頸管長の計測を全例で行い、不顕性感染のチェックに基づいて妊婦管理を行うことで実際に早産を減少させ得るか否か、また、不顕性感染陽性例にUrinary Trypsin Inhibitor(UTI)が有効か否かを調査することである。同時に、日本人女性の生活様態の変化などが背景因子として関わっているか否かを調査する。研究の成果は日本では数の少ない質の高いEBMとなり、それを基に日本のほとんどの施設が受け入れ可能な「早産予防の為の妊婦管理ガイドライン」を作成し、それによって日本の早産率、特に早期早産率の実質的低下を実現することを最終目標としている。
研究方法
妊娠中期の頸管長短縮例で不顕性感染を伴わない症例に対し、現在明らかなエビデンスが存在しない頸管縫縮術の有用性について検証すること、及び、不顕性感染陽性例について、多くの臨床医の間で有効と信じられ多くの施設で既に使用されているが、レベルの高いエビデンスがないため保険適応となっていないUTIの有用性を検証することした。研究開始にあたっては参加施設毎に倫理委員会の承諾を得、その上で各患者に研研究の概要を説明し、充分な理解の上で書面にて同意を得る。各群において早産発生率に明らかな統計学的な有意差が出た段階で、明らかに高い群は選択肢から消去する。
結果と考察
本研究費助成期間の実績として、症例の蓄積以外には、日本早産予防研究会学術集会開催(平成19年、20年、21年)ならびに教育講演・特別講演依頼、全国の講演会・シンポジウムなどに積極的に参加し本研究の重要性について啓発を行った。本研究の成果は、妊婦の生活指導に関する厚生行政の指針ともなり、周産期死亡や心身障害児の数を減少させるだけでなく、現状のNICUの施設不足及び専門医師不足の根本的解決にもつながる。また、それらを通して国民医療費の削減にもおおいに貢献することが期待される。尚、このガイドラインの作成は日本産科婦人科婦人科学会周産期委員会からも委託されたに近い強い支持を得ており、完成されたものは学会から全会員に通達され、実施の呼びかけがなされる予定である。
結論
研究が始動し症例の登録が始まり、軌道に乗り始めている。今後、研究参加施設を全国レベルとして、症例の増加を図り、早い段階で有意義な成果を出したい。監査を随時行い、さらには高度なデータマネジメントを行い、質の高いエビデンスに基づいたガイドラインの作成を目指す。

公開日・更新日

公開日
2011-05-20
更新日
-

行政効果報告

文献番号
200923004C

成果

専門的・学術的観点からの成果
早産の予防は各国の医療体制や社会環境にも関わる極めて臨床的な課題であり、外国の研究成果をそのまま当てはめる事はできない。したがって、日本の優れた妊婦健診制度と妊娠管理の方式に合わせた独自の早産予防対策を日本の周産期医療の現状の中に組み入れる必要がある。本研究の特色は、この重要なテーマに対してこれまで日本で全く行われていない本格的なRCTを行うことである。
臨床的観点からの成果
日本で可能なスクリーニング法として、経腟超音波法による頸管長の計測を全症例で行い、不顕性感染のチェックに基づいて妊婦管理を行うことで実際に早産を減少させ得るか否か、また、頸管長の短縮例に頸管縫縮術が有効か不顕性感染陽性例にUTIが有効かを多施設共同のランダム化比較試験で検証することである。同時に、日本人女性の生活様態の変化、すなわち妊婦の就業率の上昇や過度のダイエットなどが背景因子として関わっているか否かを調査する。
ガイドライン等の開発
このガイドラインの作成は日本産科婦人科婦人科学会周産期委員会からも委託されたに近い強い支持を得ており、完成されたものは学会から全会員に通達され、実施の呼びかけがなされる予定である。
その他行政的観点からの成果
本研究の成果は、妊婦の生活指導に関する厚生行政の指針ともなり、周産期死亡や心身障害児の数を減少させるだけでなく、現状のNICUの施設不足及び専門医師不足の根本的解決にもつながる。また、それらを通して国民医療費の削減にもおおいに貢献することが期待される。
その他のインパクト
日本早産予防研究会学術集会開催(平成19年、20年、21年)ならびに多くの教育講演・特別講演依頼、発表や講演により、全国の産婦人科医に対し、本研究の必要性を啓発した。

発表件数

原著論文(和文)
2件
原著論文(英文等)
63件
その他論文(和文)
95件
その他論文(英文等)
1件
学会発表(国内学会)
90件
学会発表(国際学会等)
12件
その他成果(特許の出願)
0件
「出願」「取得」計0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
1件
その他成果(普及・啓発活動)
0件

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

公開日・更新日

公開日
2015-06-11
更新日
-