文献情報
文献番号
202222025A
報告書区分
総括
研究課題名
救急医療等における基盤整備のための情報項目等の標準化に資する研究
課題番号
21IA1021
研究年度
令和4(2022)年度
研究代表者(所属機関)
久志本 成樹(東北大学 大学院医学系研究科外科病態学講座救急医学分野)
研究分担者(所属機関)
- 田上 隆(日本医科大学 医学部)
- 中田 孝明(国立大学法人千葉大学 大学院医学研究院救急集中治療医学)
- 松嶋 麻子(名古屋市立大学 大学院医学研究科救命救急医療学)
- 近藤 久禎(独立行政法人国立病院機構本部 DMAT事務局)
- 福島 英賢(奈良県立医科大学 救急医学教室)
- 中島 直樹(国立大学法人九州大学 大学病院)
- 眞野 成康(東北大学病院)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
令和3(2021)年度
研究終了予定年度
令和4(2022)年度
研究費
1,370,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
救急や災害医療において、他の医療機関での検査等を含む医療情報を共有可能となるようにすることは、限られた時間における円滑な医療の提供をすすめ、ひとりひとりの患者の診療に貢献し、医療従事者の負担軽減を図ることに繋がるものと考えられる。救急医療において求められる情報項目等の標準化を推進し、どのような救急･災害医療の現場からもアクセスできるようにすることにより、これらを可能とすることとなる。本研究においては、厚生労働省 健康・医療・介護情報利活用検討会等で検討している項目、および保健医療情報標準化会議で認定している厚生労働省標準規格の電子的仕様に基づき、1) 救急および災害医療における共有のために必要な情報項目の選定を行うこと、2) 関連団体や学会からの意見収集と確認、パブリックコメント等を得ることにより実効性の高いものとすることを目的とした。
研究方法
3ステップによる情報項目の選定を行った。
1)厚生労働省 健康・医療・介護情報利活用検討会等で検討している項目をもとにした研究班案作成
2)救急･災害医療関連学会および団体からの研究班案に対する意見収集
3)救急･災害医療関連学会および団体からの修正・追加項目案に関する重要度と適用性からの分類
1)厚生労働省 健康・医療・介護情報利活用検討会等で検討している項目をもとにした研究班案作成
2)救急･災害医療関連学会および団体からの研究班案に対する意見収集
3)救急･災害医療関連学会および団体からの修正・追加項目案に関する重要度と適用性からの分類
結果と考察
結果：基本情報 11項目、診療情報 20項目、画像・生理機能検査等 11項目を選定した。基本情報11項目中9項目、診療情報20項目中9項目は必須項目であり、標準化利用を可能とすることが求められるものである。血液検査項目として、生活習慣病関連事項との重複を含む40項目を選定したが、いずれも現時点では非必須項目とした。
考察： 救急や災害医療において、他の医療機関での検査等を含む医療情報を共有可能となるようにすることは、時間が大切な要素となる救急医療の適切な提供をすすめ、ひとりひとりの診療に貢献し、医療従事者の負担軽減を図ることに繋がるものと考えられる。救急医療において求められる情報項目等の標準化を推進し、どのような救急･災害医療の現場からもアクセスできるようにすることにより、これらを大きく推進することとなる。本研究においては、厚生労働省 健康・医療・介護情報利活用検討会等で検討している項目に基づき、救急および災害医療に関連する学会・団体から、広く意見が提示された。そして、提示された意見・コメント、項目案に対して、救急医療等基盤整備のための標準化情報項目としての重要度・必要性と有用性から分類したものである。今後、厚生労働省 健康・医療・介護情報利活用検討会等で検討している項目も含めて、以下のように適切に区分することが必要であるものと思われる。
1. 全例必須（コア）項目：テンプレートを作成し、手入力してでも入力を要する 2. 症例を選択した必須項目：小児や妊産婦、精神科領域患者情報など 3. 非必須（任意、非コア）項目：例.自動取得可能なら取得する. HL7 FHIR対応になれば等。医療・ヘルスケアデータに関して、マイナンバー等を利用したのデジタル標準化が急速に進められている。しかし、救急･災害医療において、整理されていない過剰な情報は診療上有用な情報となり得ないえないことも考えられる。各情報の適切な電子化共有のためのコード化、システム整備などとともに、適切な活用の視点からのさらなる検討と電子標準化の迅速な推進が必要である。
考察： 救急や災害医療において、他の医療機関での検査等を含む医療情報を共有可能となるようにすることは、時間が大切な要素となる救急医療の適切な提供をすすめ、ひとりひとりの診療に貢献し、医療従事者の負担軽減を図ることに繋がるものと考えられる。救急医療において求められる情報項目等の標準化を推進し、どのような救急･災害医療の現場からもアクセスできるようにすることにより、これらを大きく推進することとなる。本研究においては、厚生労働省 健康・医療・介護情報利活用検討会等で検討している項目に基づき、救急および災害医療に関連する学会・団体から、広く意見が提示された。そして、提示された意見・コメント、項目案に対して、救急医療等基盤整備のための標準化情報項目としての重要度・必要性と有用性から分類したものである。今後、厚生労働省 健康・医療・介護情報利活用検討会等で検討している項目も含めて、以下のように適切に区分することが必要であるものと思われる。
1. 全例必須（コア）項目：テンプレートを作成し、手入力してでも入力を要する 2. 症例を選択した必須項目：小児や妊産婦、精神科領域患者情報など 3. 非必須（任意、非コア）項目：例.自動取得可能なら取得する. HL7 FHIR対応になれば等。医療・ヘルスケアデータに関して、マイナンバー等を利用したのデジタル標準化が急速に進められている。しかし、救急･災害医療において、整理されていない過剰な情報は診療上有用な情報となり得ないえないことも考えられる。各情報の適切な電子化共有のためのコード化、システム整備などとともに、適切な活用の視点からのさらなる検討と電子標準化の迅速な推進が必要である。
結論
救急･災害医療における情報の重要度･必要性と有用性から、医療情報と血液検査を選定･整理した。医療情報のさらなる標準化、各情報の適切な電子化共有のためのコード化、システム整備などとともに、適切な活用の視点からのさらなる検討と電子標準化の推進による早期実用化が求められる。
公開日・更新日
公開日
2023-06-14
更新日
-