文献情報
文献番号
202222023A
報告書区分
総括
研究課題名
数理最適化モデルによる小学校区グリッドに基づく多組織連携システム(MACS)の解析
研究課題名(英字)
-
課題番号
21IA1019
研究年度
令和4(2022)年度
研究代表者(所属機関)
中尾 博之(岡山大学 学術研究院 医歯薬学域 災害医療マネジメント学講座)
研究分担者(所属機関)
- 渡邉 暁洋(岡山大学 学術研究院医歯薬学域(医))
- 竹内 孔一(岡山大学大学院自然科学研究科)
- 平山 隆浩(岡山大学 岡山大学学術研究院 医歯薬学域 災害医療マネジメント学講座)
- 伊藤 弘人(東北医科薬科大学 医学部 医療管理学教室)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
令和3(2021)年度
研究終了予定年度
令和4(2022)年度
研究費
1,660,000円
研究者交替、所属機関変更
研究分担者である伊藤 弘人は、令和4年4月1日より、労働者健康安全機構から東北医科薬科大学医学部 医療管理学教授に異動となった。
なお、中尾博之、渡邉暁洋は研究終了後の令和5年4月1日に異動となっている。
研究報告書(概要版)
研究目的
現在、巨大災害や広域感染症などの災害医療では、広域医療情報システム(EMIS)、J-SPEED によって情報収集する手段が確立されてきた。一方では、膨大な情報から優先すべき情報を取捨選択し、可視化させる情報処理システムも不可欠である。本研究では、グリッド・マッピング分析(GMA)に基づく健康地理学的評価を理解し、小学校区を基本単位とした医療行政の管理・統制の支援を容易するために、迅速・自動化されたAI を用いた情報処理システム(A-MACS:優先業務推定及び情報可視化)を開発することである。
研究方法
1) 可視化が地域の災害医療活動の負担を軽減と戦略について、災害時の医療活動関連情報7 項目について検討する。2) 過去の災害時医療活動記録をもとに、優先業務が推定できるシステムを開発するために、ニューラルネットワークを用いた手法を開発する。
3) 汎用性・拡張性を担保するために、小学校区単位で地域情報を一連のGoogle アプリを用いた情報入力、集計処理、可視化できるシステムを開発する。
4) 被災地調査・文献に基づき、災害時の在宅患者医療機器管理システムの課題を抽出する。
5) 災害に強い地域づくりに寄与する病院に関するフレームワークを開発する。
3) 汎用性・拡張性を担保するために、小学校区単位で地域情報を一連のGoogle アプリを用いた情報入力、集計処理、可視化できるシステムを開発する。
4) 被災地調査・文献に基づき、災害時の在宅患者医療機器管理システムの課題を抽出する。
5) 災害に強い地域づくりに寄与する病院に関するフレームワークを開発する。
結果と考察
1) 災害時の医療活動関連情報7 項目の可視化が地域の災害医療活動の負担の軽減と戦略に有益であることを確認した。
2) ニューラルネットワークを用いた手法による優先業務が推定できるシステムが有益であることが確認できた。
3) 小学校区単位で地域情報を一連のGoogle アプリを用いた情報入力、集計処理、可視化できるシステムを開発できた。なお、このシステムは汎用性があるため、優先業務推定システムとも互換性を設定されている。
4) 災害時の医療機器管理として、在宅患者受け入れ体制や電力供給の可視化が必要であることが判明した。A-MACS を基にした資源再配置支援システムの開発が急がれる。
5) 開発したフレームワークは、災害時に地域の病院が理解すべきことを支援するものである。
2) ニューラルネットワークを用いた手法による優先業務が推定できるシステムが有益であることが確認できた。
3) 小学校区単位で地域情報を一連のGoogle アプリを用いた情報入力、集計処理、可視化できるシステムを開発できた。なお、このシステムは汎用性があるため、優先業務推定システムとも互換性を設定されている。
4) 災害時の医療機器管理として、在宅患者受け入れ体制や電力供給の可視化が必要であることが判明した。A-MACS を基にした資源再配置支援システムの開発が急がれる。
5) 開発したフレームワークは、災害時に地域の病院が理解すべきことを支援するものである。
結論
電子化によるデータを知的情報に変換は、広く「組織間学習」が可能となり、多機関連携による意思決定と実行を容易にする。この手段として、本A-MACS は互換性を有し、他のシステムとの連携が可能であることが確認された。今後は、医療班や医療機器をはじめとする資源再配置システムの開発とA-MACS との連携可能にしたい。災害時活動における、情報入力から活動までの過程を包括的に地域管理ができることになる。
公開日・更新日
公開日
2024-07-05
更新日
-