認知症の実態把握に向けた総合的研究

文献情報

• 文献番号: 200922016A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 認知症の実態把握に向けた総合的研究
• 課題番号: H21-認知症・指定-006
• 研究年度: 平成21(2009)年度
• 研究代表者(所属機関): 朝田 隆(筑波大学 大学院人間総合科学研究科疾患制御医学専攻)

研究分担者(所属機関)

• 目黒　謙一(東北大学大学院医学系研究科)
• 下方　浩史(国立長寿医療センター研究所疫学研究部)
• 角間　辰之(久留米大学バイオ統計センター)
• 斎藤　正彦(翠会和光病院)
• 小阪　憲司(横浜ほうゆう病院)
• 松原　三郎(松原病院)
• 木之下　徹(こだまクリニック)
• 粟田　主一(東京都健康長寿医療センター研究所)
• 中島　健二(鳥取大学医学部附属脳幹性疾患研究施設)
• 山田　達夫(福岡大学医学部神経内科)
• 山田　茂人(佐賀大学医学部精神医学)
• 永田　久美子(認知症介護研究・研修東京センター)
• 桑野　良三(新潟大学脳研究所附属生命科学リソース研究センター)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 認知症対策総合研究
• 研究開始年度: 平成21(2009)年度
• 研究終了予定年度: 平成22(2010)年度
• 研究費: 100,000,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

全国の認知症高齢者数の推計（有病率、症状別分布、所在の推計）、認知症に関する医療サービス資源の現状、を明らかにすることを目的に以下の調査を計画した。Ⅰ患者推計：全国7ヵ所で、65歳以上住民約を対象に調査する。Ⅱ認知症専門医における医療サービスの実態を調べる。Ⅲ認知症に対応する医療・福祉機関の機能実態を明らかにする。

研究方法

Ⅰ患者推計
7ヶ所(宮城県大崎市、茨城県利根町、新潟県上越市、愛知県大府市、島根県海士町、佐賀県伊万里市、大分県杵築市)で合計6,000名程度を住民基本台帳から抽出して調査候補とし、65歳以上、100歳まで住民を5歳幅の7階層に分けて、現在の階層別人口に応じて各年齢層別に調査人数を定めた。これを調査対象の候補として招き調査する。全国各地で、統一された方法で認知症とその前駆状態の有病率を調査すること、用いられるテストは現在世界的に進行中のADNIで使われているものに準拠する。
Ⅱ専門医調査
調査対象は、認知症関連2学会の会員。その専門性レベルを評価する。具体的には、①診療の基本機能、②高度な診断能力、③高度な臨床実践である。
Ⅲ医療・福祉機関の機能実態調査
4病協(日本病院会日本医療法人協会日本精神科病院協会全日本院協会)に対して、施設概要、認知症対応の基本的事項を質問する。また個々の患者について詳しく評価する。

結果と考察

全国の認知症高齢者数の推計、認知症に関する医療サービス資源の現状調査を実施した。全国有病率調査については進捗状況は、ほぼ予定通りである。今後、参加率の向上を目指し有病率推定の精度を上げるよう努める。
認知症に対応する医療機関調査(認知症関連2学会の会員)については、55%という比較的高い回答率を得た。注目した7つの要素について、いずれも高い実施率であることがわかった。認知症関連2学会の会員においては質の高い医療を提供しているものと考えられる。
医療・福祉機関の機能実態調査に関しては、回答率は現時点では10%と低い。中規模、亜急性から慢性期の患者さんが主体の病院が主たる回答元である。連携については、一般病院と精神科病院との間で少ない。また対応の比較的難しい身体症状の合併が介護保険系施設による受け取りのネックになっている。

結論

全国有病率調査の現時点の進捗は予定通りである。認知症関連2学会の会員においては質の高い医療を提供している。一般病院と精神科病院の連携は十分とは思えない。

公開日・更新日

• 公開日: 2010-05-13
• 更新日: -