金属アレルギーの新規管理法の確立に関する研究

文献情報

文献番号
202213008A
報告書区分
総括
研究課題名
金属アレルギーの新規管理法の確立に関する研究
課題番号
22FE1003
研究年度
令和4(2022)年度
研究代表者(所属機関)
矢上 晶子(冨高 晶子)(藤田医科大学医学部総合アレルギー科)
研究分担者(所属機関)
  • 加藤 則人(京都府立医科大学 大学院医学研究科)
  • 伊苅 裕二(東海大学医学部付属病院 内科学系循環器内科学)
  • 江草 宏(東北大学大学院歯学研究科 分子・再生歯科補綴学分野)
  • 二木 康夫(慶應義塾大学 医学部)
  • 鈴木 加余子(藤田医科大学医学部総合アレルギー科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 免疫・アレルギー疾患政策研究
研究開始年度
令和4(2022)年度
研究終了予定年度
令和6(2024)年度
研究費
3,100,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
潜在的に金属アレルギーに苦慮する国民が多いことが推測される。また、金属アレルギーは皮膚科、歯科、整形外科、循環器内科、脳神経外科間で連携した診療(診断や生活指導)が必要な疾患である。一方、金属アレルギー診療の問題点として、患者が受診しても各診療科で適切な対応がなされず漫然と観察されている状況がある。その要因として、最も有用とされるパッチテストの普及が十分ではないこと、それに伴い、金属アレルギーの診療で必要な多科連携が希薄になっていることが挙げられる。本研究は、専門性の高い各診療科医師や管理栄養士による研究班を構築し、まず、金属アレルギー診療で患者自身、そして医療施設での問題点を抽出し、さらに、それらの解決に向けて、診断法の確立、国内外の金属アレルギーの情報を収集し整理し、金属アレルギーの診療・管理法を構築すること目的にとしている。そして、今年度は、潜在的にかなりの数に上ることが予想される金属アレルギーの実態を明らかにすることを目的に、一般国民を対象とした金属アレルギーの実態調査を実施し、解析した。
研究方法
インターネットサイト「マクロミル」を利用し、まず約7万人の国民に対し事前調査(スクリーニング調査)として、自身の金属アレルギーの有無についての回答を得たのち、金属アレルギーがあると回答した研究対象者に対し、金属アレルギーに関するアンケートを同様の方法で配付・実施し調査した。
調査項目:金属アレルギーの有無、金属アレルギーに関する知見、誘発された症状、症状が誘発される金属製品、ピアスによる症状の有無、日常生活における金属アレルギーによる困難、医療機関受診・検査の有無およびその結果、金属アレルギー診療についての要望 等
結果と考察
【結果】
約7万名にスクリーニング調査にて「金属アレルギーの自覚がある」とした回答者のうち2,060名(男性603名:15歳~83歳(平均52.1歳)、女性1,457名:16歳~90歳(平均52.2歳))から本調査の回答を得た。金属アレルギー自覚年代は10~20歳代が56.3%を占めた。症状は、金属製アクセサリーなどによる皮膚症状は1,812件(88.0%)、歯科金属による口腔内症状102件(5.0%)、歯科金属以外の医療材料42件(2.0%)、全身型金属アレルギー312件(15.1%)、食品中の金属による皮膚炎120件(5.8%)であった(複数回答可)。「金属アレルギーのための医療機関への受診の有無」では、488名(23.7%)が「ある」と回答し、皮膚科456件(93.4%)、歯科47件(9.6%)であった。検査は333名(68.2%)が受けており、パッチテストではニッケルが104例(パッチテストを受けた人のうち41.3%)と他の金属に比べ突出して陽性者が多かった。一方、検査を受けなかった理由(複数回答可)では、「検査を勧められなかった」93件(60.0%)、「検査なしで診断された」73件(47.1%)が多く、さらに「受診すべき医療機関がわからなかった」702件(34.1%)、「医療機関を受診したが検査を受けられなかった」84件(4.1%)との回答があり、「正しい情報が得られるwebサイト」965件(46.8%)をはじめ、医療機関への受診のしやすさや各科の連携などの要望があることが明らかとなった。
【考察】
金属アレルギーを自覚している者は、女性が1,457名(70.7%)と多く、最も回答が多かった年代は40歳代で493名(23.9%)であった。金属アレルギーを自覚した年代は10歳代24.6%、20歳代31.7%と比較的若年から金属アレルギーを自覚していることが明らかとなり、自覚していた症状もネックレスやピアスによるアクセサリー等の金属製品が多くを占めていたことから、金属製装飾品が金属アレルギー発症に大きく関与していることが推察された。一方、医療機関への受診状況は23.7%が医療機関を受診しており、その多くが皮膚科を受診し、パッチテストなどを受けていた。しかし、「結果を覚えていない」との回答が多く、検査は受けたものの診療や生活に活かされていない可能性が示唆された。また、「受診すべき医療機関がわからなかった」、「診断がつかなかった」とした回答が多く、さらに、「金属アレルギーについての情報が得られるwebサイト」や「金属アレルギー診療科間の連携」への期待が大きいことが示された。
結論
40歳代女性を筆頭に幅広い年齢、男女が金属アレルギーに苦慮していることが明らかとなった。検査は実施されているが適切に活かされているとは言えず、診療アルゴリズム構築に向けた金属アレルギー検査方法(パッチテスト)、多科連携、全身型金属アレルギーの管理、金属アレルギーを診断可能医療機関の提示等、本疾患において取り組むべき課題が明らかとなった。

公開日・更新日

公開日
2023-12-18
更新日
-

研究報告書(PDF)

公開日・更新日

公開日
2023-12-18
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

収支報告書

文献番号
202213008Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
4,000,000円
(2)補助金確定額
4,000,000円
差引額 [(1)-(2)]
0円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 1,827,390円
人件費・謝金 0円
旅費 0円
その他 1,281,500円
間接経費 900,000円
合計 4,008,890円

備考

備考
自己資金:8,890円

公開日・更新日

公開日
2023-12-18
更新日
-