呼吸器系先天異常疾患の診療体制構築とデータベースおよび診療ガイドラインに基づいた医療水準向上に関する研究

文献情報

文献番号
202211009A
報告書区分
総括
研究課題名
呼吸器系先天異常疾患の診療体制構築とデータベースおよび診療ガイドラインに基づいた医療水準向上に関する研究
課題番号
20FC1017
研究年度
令和4(2022)年度
研究代表者(所属機関)
臼井 規朗(地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪母子医療センター 小児外科)
研究分担者(所属機関)
  • 永田 公二(九州大学 大学病院)
  • 早川 昌弘(名古屋大学 医学部附属病院)
  • 奥山 宏臣(国立大学法人大阪大学 大学院医学系研究科 小児成育外科学)
  • 板倉 敦夫(埼玉医科大学 医学部)
  • 照井 慶太(千葉大学大学院医学研究院 小児外科学)
  • 甘利 昭一郎(国立成育医療研究センター 周産期・母性診療センター 新生児科)
  • 黒田 達夫(慶應義塾大学 医学部)
  • 広部 誠一(東京都立小児総合医療センター)
  • 渕本 康史(国立成育医療研究センター(臓器・運動器病態外科部外科))
  • 松岡 健太郎(東京都立小児総合医療センター 病理診断科)
  • 野澤 久美子(神奈川県立こども医療センター  放射線科)
  • 守本 倫子(国立研究開発法人成育医療研究センター 耳鼻咽喉科)
  • 前田 貢作(自治医科大学医学部)
  • 肥沼 悟郎(慶應義塾大学 医学部 小児科学教室)
  • 二藤 隆春(東京大学 医学部附属病院)
  • 藤野 明浩(国立研究開発法人 国立成育医療研究センター 小児外科系専門診療部 外科)
  • 小関 道夫(岐阜大学 医学部附属病院)
  • 平林 健(弘前大学 医学部附属病院)
  • 渡邉 航太(慶應義塾大学医学部 先進脊椎脊髄病治療学)
  • 中島 宏彰(名古屋大学 整形外科学)
  • 小谷 俊明(聖隷佐倉市民病院 整形外科)
  • 鈴木 哲平(国立病院機構 神戸医療センター 整形外科)
  • 山口 徹(地方独立行政法人福岡市立病院機構福岡市立こども病院 整形・脊椎外科)
  • 佐藤 泰憲(慶應義塾大学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患政策研究
研究開始年度
令和2(2020)年度
研究終了予定年度
令和4(2022)年度
研究費
10,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
研究の目的は、呼吸器系の先天異常疾患である先天性横隔膜ヘルニア、先天性嚢胞性肺疾患、気道狭窄、頚部・胸部リンパ管腫・リンパ管腫症、肋骨異常を伴う先天性側弯症について、学会や研究会と連携しながら診療ガイドラインを整備し、長期的なフォローアップ体制を構築して小児から成人への移行期医療を支援するとともに、AMED研究班や難病拠点病院、患者会などと連携して研究を推進し、患者のQOL向上に資する適切な診療体制を構築することである。
研究方法
呼吸器系の先天異常疾患である5疾患は、研究の進捗程度がそれぞれ異なるため、疾患毎の責任者を中心に、疾患グループに分かれて研究活動を行った。先天性横隔膜ヘルニアについては、①心機能分科会、②長期予後分科会、③DPC-linkage分科会でそれぞれ活動を行った。また、症例登録制度を継続し国際共同研究へとつなげた。先天性嚢胞性肺疾患については、学術集会において公表した結果の議論を盛り込んだ修正や加筆を行った上で、一般公開用のガイドラインを作成した。気道狭窄については、喉頭狭窄CQ6個、気管狭窄CQ10個の推奨文と解説文を執筆した。頚部・胸部リンパ管腫・リンパ管腫症については、患部の蜂窩織炎に関する検討と診断時期による治療と予後に関する検討を行い、診療ガイドライン改訂2版の4つのCQに対する推奨文を作成した。肋骨異常を伴う先天性側弯症については、データベースへの症例データの追加、診療ガイドラインの文献の検討、推奨文の作成を行って診療ガイドラインを作成した。
結果と考察
先天性横隔膜ヘルニアでは、心機能分科会として8施設による多機関共同研究を開始し、長期予後分科会として6施設が参加して研究計画を立案した。DPC-linkage分科会は成育医療研究センターを中心とした4施設で多機関共同研究を実施した。また、国際共同研究では世界的な登録データを用いて大阪大学と九州大学で2つのテーマの論文執筆を行った。バイオバンク設立については、九州大学病院で先天性横隔膜ヘルニア患者6名の母親の臍帯から間葉系幹細胞の抽出を行った。先天性嚢胞性肺疾患については、日本小児呼吸器外科研究会で開催した特別セッションにおける議論に基づいて、CPAMの疾患概念の見直しの必要性が明らかとなり、将来的なガイドライン改訂に向けて継続的な検討を行う必要性を再認識した。気道狭窄については、喉頭狭窄は6つのCQ、気管狭窄は10のCQに対する推奨文と解説文が掲載された『先天性気道狭窄診療マニュアル』を完成させた。頚部・胸部リンパ管腫・リンパ管腫症については、「リンパ管奇形病変部の蜂窩織炎発症に関する検討」と「リンパ奇形の診断時期による治療と予後に関する検討」の論文を再投稿した。また、本研究班で担当した4つのCQを含む「血管腫・血管奇形・リンパ管奇形診療ガイドライン」改訂3版が発刊された。社会への情報還元として、第5回小児リンパ管疾患シンポジウムを開催した。肋骨異常を伴う先天性側弯症については、データベースへの症例登録を追加し、1編の英文論文を執筆した。また、診療ガイドラインについては、収集した文献の検討と推奨文の作成を行い、診療ガイドラインを完成させた。
本研究が対象とする5つの疾患はいずれも患者数が非常に少なく、政策研究事業を遂行する上で困難を伴うことが多い。そこで、気道狭窄や先天性側弯症に対する診療ガイドラインでは、EBMの考え方を可能な限り遵守をしつつも、現実的な診療ガイドラインとなるように留意してCQの作成を行い、それに対する文献検索についても、CQが解決できることを目標として現実的に対応した。先天性横隔膜ヘルニアの診療ガイドライン改訂では、患者・家族会にも参加していただき、ガイドラインにおける意思決定過程に患者・家族の希望を取り入れた。また、先天性嚢胞性肺疾患の診療ガイドライン作成にあたっては、関連学会でガイドラインに対する活発な議論が行われた。患者数が少ない希少疾患では、少数の患者が様々な施設に分散する傾向があり、長期フォローアップ体制の確立や小児から成人への移行期医療の支援にも支障を来す可能性が考えられる。患者のQOL向上に資する適切な診療体制を構築するためには、今後患者の集約化を始め、様々な工夫が必要と考えられた。
結論
本研究事業が対象とする呼吸器系の先天異常疾患、すなわち先天性横隔膜ヘルニア、先天性嚢胞性肺疾患、気道狭窄、頚部・胸部リンパ管腫・リンパ管腫症、肋骨異常を伴う先天性側弯症に対しては、今後さらなる症例の蓄積と科学的根拠を高めるための臨床研究の遂行によって、エビデンスレベルを高めるとともに、社会保障制度を充実させながら、患者・家族会との連携を図り、市民への啓蒙活動を継続しながら患者支援のための診療体制を確立することが重要と考えられた。

公開日・更新日

公開日
2024-04-02
更新日
-

研究報告書(PDF)

研究成果の刊行に関する一覧表
倫理審査等報告書の写し

公開日・更新日

公開日
2024-04-02
更新日
2024-04-11

研究報告書(紙媒体)

文献情報

文献番号
202211009B
報告書区分
総合
研究課題名
呼吸器系先天異常疾患の診療体制構築とデータベースおよび診療ガイドラインに基づいた医療水準向上に関する研究
課題番号
20FC1017
研究年度
令和4(2022)年度
研究代表者(所属機関)
臼井 規朗(地方独立行政法人大阪府立病院機構 大阪母子医療センター 小児外科)
研究分担者(所属機関)
  • 永田 公二(九州大学 大学病院)
  • 早川 昌弘(名古屋大学 医学部附属病院)
  • 奥山 宏臣(国立大学法人大阪大学 大学院医学系研究科 小児成育外科学)
  • 板倉 敦夫(埼玉医科大学 医学部)
  • 照井 慶太(千葉大学大学院医学研究院 小児外科学)
  • 甘利 昭一郎(国立成育医療研究センター 周産期・母性診療センター 新生児科)
  • 黒田 達夫(慶應義塾大学 医学部)
  • 広部 誠一(東京都立小児総合医療センター)
  • 渕本 康史(国立成育医療研究センター(臓器・運動器病態外科部外科))
  • 松岡 健太郎(東京都立小児総合医療センター 病理診断科)
  • 野澤 久美子(神奈川県立こども医療センター  放射線科)
  • 守本 倫子(国立研究開発法人成育医療研究センター 耳鼻咽喉科)
  • 前田 貢作(自治医科大学医学部)
  • 肥沼 悟郎(慶應義塾大学 医学部 小児科学教室)
  • 二藤 隆春(東京大学 医学部附属病院)
  • 藤野 明浩(国立研究開発法人 国立成育医療研究センター 小児外科系専門診療部 外科)
  • 小関 道夫(岐阜大学 医学部附属病院)
  • 平林 健(弘前大学 医学部附属病院)
  • 渡邉 航太(慶應義塾大学医学部 先進脊椎脊髄病治療学)
  • 中島 宏彰(名古屋大学 整形外科学)
  • 小谷 俊明(聖隷佐倉市民病院 整形外科)
  • 鈴木 哲平(国立病院機構 神戸医療センター 整形外科)
  • 山口 徹(地方独立行政法人福岡市立病院機構福岡市立こども病院 整形・脊椎外科)
  • 佐藤 泰憲(慶應義塾大学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患政策研究
研究開始年度
令和2(2020)年度
研究終了予定年度
令和4(2022)年度
研究者交替、所属機関変更
永田公二先生は、令和2年度は宮崎大学医学部附属病院に所属していたが、令和3年度より九州大学に異動した。 板倉敦夫先生は、令和2年度〜令和4年度の間、順天堂大学医学部に所属していた。 渕本康史先生は、令和2年度は慶応大学医学部に所属していたが、令和4年度より国際医療福祉大学医学部に異動した。 前田貢作先生は、令和2年度〜令和4年度の間、神戸大学大学院医学研究科に所属していた。 肥沼悟郎先生は、令和2年度〜令和4年度の間、国立成育医療研究センターに所属していた。 二藤隆春先生は、令和2年度〜令和4年度の間、埼玉医科大学総合医療センターに所属していた。

研究報告書(概要版)

研究目的
本研究の目的は、呼吸器系の先天異常疾患である先天性横隔膜ヘルニア、先天性嚢胞性肺疾患、気道狭窄、頚部・胸部リンパ管腫・リンパ管腫症、肋骨異常を伴う先天性側弯症について、学会や研究会と連携しながら診療ガイドラインを整備し、長期的なフォローアップ体制を構築して小児から成人への移行期医療を支援するとともに、AMED研究班や難病拠点病院、患者会などと連携して研究を推進し、患者のQOL向上に資する適切な診療体制を構築することである。
研究方法
呼吸器系の先天異常疾患である5疾患は、研究の進捗程度がそれぞれ異なるため、疾患毎の責任者を中心に、疾患グループに分かれて研究活動を行った。先天性横隔膜ヘルニアについては、診療ガイドラインの改訂、症例登録制度を活用したエビデンスの創出、患者・家族会支援のためのアンケート調査、また、①心機能分科会、②長期予後分科会、③DPC-linkage分科会を形成してそれぞれ活動を行った。さらに、症例登録制度を一部改訂したうえで国際共同研究を開始した。先天性嚢胞性肺疾患については、診療ガイドラインの項目建てを決定して第一稿に対する外部評価委員の評価を受けたのち、学術集会において公表した結果の議論を盛り込んだ修正や加筆を行い、一般公開用のガイドラインを完成した。気道狭窄については、診療ガイドライン策定方法を見直して、喉頭狭窄CQ6個、気管狭窄CQ10個の推奨文と解説文を執筆した。頚部・胸部リンパ管腫・リンパ管腫症については、新たな重要臨床課題に対する症例調査研究として、患部の蜂窩織炎に関する検討と診断時期による治療と予後に関する検討を行い、診療ガイドライン改訂2版の4つのCQに対する推奨文を作成した。また、シロリムス治験への協力を行った。肋骨異常を伴う先天性側弯症については、データベース登録システムを立ち上げて症例データの入力を行い、そのデータを元に論文を執筆した。また診療ガイドラインの文献の検討、推奨文の作成を行って診療ガイドラインを作成した。
結果と考察
先天性横隔膜ヘルニアでは、産科領域に3つのCQを追加した診療ガイドラインの改訂を完了して保有するホームページ上で公開した。引き続きREDCapの症例登録データを用いて多数の英文論文を執筆した。また、患者・家族会が2020年5月に設立されたため、支援のためのアンケート調査を実施して解析を行った。さらに心機能分科会として8施設による多機関共同研究を開始し、長期予後分科会として6施設が参加して研究計画を立案した。DPC-linkage分科会は成育医療研究センターを中心とした4施設で多機関共同研究を実施した。また、国際共同研究では世界的な登録データを用いて大阪大学と九州大学で2つのテーマの論文執筆を行った。バイオバンク設立については、九州大学病院で先天性横隔膜ヘルニア患者6名の母親の臍帯から間葉系幹細胞の抽出を行った。先天性嚢胞性肺疾患については、診療ガイドラインについて外部評価委員からの評価と学会公表で得られたパブリックコメントを受けて修正を行った。しかし、CPAMの疾患概念の見直しの必要性が明らかとなり、将来的なガイドライン改訂に向けて継続的な検討を行う必要性を再認識した。気道狭窄については、喉頭狭窄は6つのCQ、気管狭窄は10のCQに対する推奨文と解説文が掲載された『先天性気道狭窄診療マニュアル』を完成させた。頚部・胸部リンパ管腫・リンパ管腫症については、「リンパ管奇形病変部の蜂窩織炎発症に関する検討」と「リンパ奇形の診断時期による治療と予後に関する検討」の論文を再投稿中である。また、本研究班で担当した4つのCQを含む「血管腫・血管奇形・リンパ管奇形診療ガイドライン」改訂3版が発刊された。社会への情報還元として、第4回小児リンパ管疾患シンポジウム並びに第5回小児リンパ管疾患シンポジウムを開催した。肋骨異常を伴う先天性側弯症については、データベース登録システムを構築し、症例登録を行って4編の英文論文を執筆した。また、診療ガイドラインについては、収集した文献の検討と推奨文の作成を行い、診療ガイドラインを完成させた。
結論
本研究事業が対象とする呼吸器系の先天異常疾患、すなわち先天性横隔膜ヘルニア、先天性嚢胞性肺疾患、気道狭窄、頚部・胸部リンパ管腫・リンパ管腫症、肋骨異常を伴う先天性側弯症に対しては、今後さらなる症例の蓄積と科学的根拠を高めるための臨床研究の遂行によって、エビデンスレベルを高めるとともに、社会保障制度を充実させながら、患者・家族会との連携を図り、市民への啓蒙活動を継続しながら患者支援のための診療体制を確立することが重要と考えられた。

公開日・更新日

公開日
2024-04-02
更新日
-

研究報告書(PDF)

公開日・更新日

公開日
2024-04-02
更新日
2024-04-11

研究報告書(紙媒体)

行政効果報告

文献番号
202211009C

成果

専門的・学術的観点からの成果
「CDHにおける気胸のリスク因子解析」、「CDHにおける適切な栄養投与量の検討」、「CDHにおける従来型換気法と高頻度振動換気法の予後比較」、「左側孤発CDH例における適切な手術時期の検討」、「CDHに対する胸腔鏡下手術の効果」に関する英文論文を公表した。これらの論文は国際的にも高く評価された。雑誌「小児外科」(東京医学社)に先天性嚢胞性肺疾患診療ガイドラインに関する特集号として多数の和文論文を発表した。先天性側弯症に関するデータベースを用いて、計4編の英文論文が公開された。
臨床的観点からの成果
先天性横隔膜ヘルニアのバイバンク設立のための先行実験研究として、九州大学小児外科で先天性横隔膜ヘルニア患児の母体の臍帯から間葉系幹細胞を採取して保存する実験研究を開始した。難治性リンパ管疾患(リンパ管腫、リンパ管腫症、ゴーハム病、リンパ管拡張症)へのシロリムスの治験に協力し、シロリムスの薬事承認が得られ臨床で使用されて治療効果を上げている。
ガイドライン等の開発
新生児先天性横隔膜ヘルニア(CDH)診療ガイドラインの改訂を行い2022年に『診療ガイドライン第2版』を発刊した。2023年に先天性嚢胞性肺疾患診療ガイドラインを作成した。2023年に「先天性気道狭窄診療マニュアル」を作成した。「血管腫・脈管奇形・血管奇形・リンパ管奇形・リンパ管腫症診療ガイドライン2022第3版」のうち胸部の4つのCQを担当した。先天性側弯症に関する診療ガイドラインを日本側彎症学会早期発症側弯症委員会での審議に提出した。
その他行政的観点からの成果
新生児先天性横隔膜ヘルニア、肋骨異常を伴う先天性側弯症については、症例レジストリシステムを構築し、毎年症例登録を継続して行っている。
その他のインパクト
2021年10月に「第4回小児リンパ管疾患シンポジウム」をオンライン開催した。また2023年10月に「第5回小児リンパ管疾患シンポジウム」を開催した。いずれも多数の患者・家族の参加を得た。2020年5月に先天性横隔膜ヘルニアの患者・家族会が設立された際に設立の支援を行った。2023年4月には患者・家族会の第一回総会が行われた。先天性横隔膜ヘルニアとリンパ管疾患については研究成果をHPで公表している。

発表件数

原著論文(和文)
2件
原著論文(英文等)
41件
その他論文(和文)
19件
その他論文(英文等)
2件
学会発表(国内学会)
71件
学会発表(国際学会等)
9件
その他成果(特許の出願)
0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
5件
各疾患において診療ガイドラインの作成または改訂を行った。
その他成果(普及・啓発活動)
4件
ホームページ1件、シンポジウム2件

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限ります。

原著論文1
Masahata K, Usui N, Nagata K, et al.
Risk factors for pneumothorax associated with isolated congenital diaphragmatic hernia: results of a Japanese multicenter study
Pediatr Surg Int. , 36 (6) , 669-677  (2020)
doi: 10.1007/s00383-020-04659-3.
原著論文2
Mimura H, Akita S, Fujino A, et al.
Japanese Clinical Practice Guidelines for Vascular Anomalies 2017.
J Dermatol. , 47 (5) , e138-e183  (2020)
doi: 10.1111/1346-8138.15189.
原著論文3
Terui K, Tazuke Y, Nagata K, et al.
Weight gain velocity and adequate amount of nutrition for infants with congenital diaphragmatic hernia.
Pediatr Surg Int. , 37 (2) , 205-212  (2021)
doi: 10.1007/s00383-020-04785-y.
原著論文4
Fuyuki M, Usui N, Taguchi T, et al.
Prognosis of conventional vs. high-frequency ventilation for congenital diaphragmatic hernia: a retrospective cohort study.
J Perinatol. , 41 (4) , 814-823  (2021)
doi: 10.1038/s41372-020-00833-6.
原著論文5
Yamoto M, Ohfuji S, Urushihara N, et al.
Optimal timing of surgery in infants with prenatally diagnosed isolated left-sided congenital diaphragmatic hernia: a multicenter, cohort study in Japan.
Surg Today , 51 (6) , 880-890  (2021)
doi: 10.1007/s00595-020-02156-7.
原著論文6
Fujieda Y, Morita K, Fukuzawa H, et al.
Histological features of complete tracheal rings in congenital tracheal stenosis.
Pediatr Surg Int , 37 (2) , 257-260  (2021)
doi: 10.1007/s00383-020-04803-z.
原著論文7
Watanabe K, Yamaguchi T, Suzuki S, et al.
Surgical Site Infection following Primary Definitive Fusion for Pediatric Spinal Deformity: A Multicenter Study of Rates, Risk Factors, and Pathogens.
Spine (Phila Pa 1976). , 15;46 (16) , 1097-1104  (2021)
doi: 10.1097/BRS.0000000000003960.
原著論文8
Taniguchi Y, Ohara T, Suzuki S, et al.
Incidence and Risk Factors for Unplanned Return to the Operating Room Following Primary Definitive Fusion for Pediatric Spinal Deformity: A Multicenter Study with Minimum Two-Year Follow-Up.
Spine (Phila Pa 1976). , 15;46 (8) , E498-E504  (2021)
doi: 10.1097/BRS.0000000000003822.
原著論文9
Terui K, Furukawa T, Nagata K, et al.
Best pre-ductal PaO2 prior to extracorporeal membrane oxygenation as predictor of mortality in patients with congenital diaphragmatic hernia: a retrospective analysis of a Japanese database.
Pediatr Surg Int , 37 (12) , 1667-1673  (2021)
doi: 10.1007/s00383-021-04995-y.
原著論文10
Ito M,Terui K, Nagata K, Yamoto M, et al.
Clinical guidelines for the treatment of congenital diaphragmatic hernia: The Japanese Congenital Diaphragmatic Hernia Study Group”
Pediatr Int , 64 (4) , 371-390  (2021)
doi: 10.1111/ped.14473.
原著論文11
Kawanishi Y, Endo M, Fujii M, Masuda T, et al.
Optimal timing of delivery for prenatally diagnosed congenital diaphragmatic hernia: a propensity-score analysis using the inverse probability of treatment weighting
J Perinatol , 41 (8) , 1893-1900  (2021)
doi: 10.1038/s41372-021-01118-2.
原著論文12
Okawada M, Ohfuji S, Yamoto M, et al.
Thoracoscopic repair of congenital diaphragmatic hernia in neonates: findings of a multicenter study in Japan
Surg Today , 51 (10) , 1694-1702  (2021)
doi: 10.1007/s00595-021-02278-6.
原著論文13
Morimoto N, Maekawa T, Kubota M, et al.
Challenge for management without tracheostomy tube after laryngo-tracheal separation in children with neurological disorders.
Laryngoscope Investigative Otolaryngology , 6;2 (2) , 332-339  (2021)
doi: 10.1002/lio2.534.
原著論文14
Kawakami N, Ito M, Matsumoto H, et al.
linical and health-related quality-of-life outcomes after early and late spinal fusion in pediatric patients with congenital scoliosis at 10-year follow-up
Spine Deform , 9 (2) , 529-538  (2021)
doi: 10.1007/s43390-020-00245-8.
原著論文15
Yamoto M, Nagata K, Terui K, et al
Long-term outcome of congenital diaphragmatic hernia: Report of a multicenter study in Japan
Children (Basel) , 9 (6) , 856-  (2022)
doi: 10.3390/children9060856.
原著論文16
Kono J, Nagata K, Terui K, et al.
The efficacy of the postnatal nasogastric tube position as a prognostic marker of left-sided isolated congenital diaphragmatic hernia
Pediatr Surg Int. , 38 (12) , 1873-1880  (2022)
doi: 10.1007/s00383-022-05226-8.
原著論文17
Masahata K, Yamoto M, Umeda S, et al.
Prenatal predictors of mortality in fetuses with congenital diaphragmatic hernia: a systemic review and meta-analysis
Pediatr Surg Int , 38 (12) , 1745-1757  (2022)
doi: 10.1007/s00383-022-05232-w.
原著論文18
Demura S, Ohara T, Tauchi R, et al.
Incidence and causes of instrument-related complications after primary definitive fusion for pediatric spine deformity
J Neurosurg Spine , 38 (2) , 192-198  (2022)
doi: 10.3171/2022.8.SPINE22729.
原著論文19
Yoneda K, Amari S, Mikami M, et al.
Development of mortality prediction models for infants with isolated, left-sided congenital diaphragmatic hernia.
Pediatr Pulmonol , 58 (1) , 152-160  (2023)
doi: 10.1002/ppul.26172.
原著論文20
Terui K, Nagata K, Yamoto M, et al.
A predictive scoring system for small diaphragmatic defects in infants with congenital diaphragmatic hernia.
Pediatr Surg Int , 39 (1) , 4-  (2022)
doi: 10.1007/s00383-022-05287-9.

公開日・更新日

公開日
2024-04-02
更新日
-

収支報告書

文献番号
202211009Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
13,000,000円
(2)補助金確定額
11,874,000円
差引額 [(1)-(2)]
1,126,000円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 2,142,489円
人件費・謝金 1,337,275円
旅費 1,944,511円
その他 3,450,316円
間接経費 3,000,000円
合計 11,874,591円

備考

備考
自己資金として591円を支出した。

公開日・更新日

公開日
2024-01-17
更新日
-