循環器病対策推進基本計画に基づいた、都道府県の有用な目標指標の設定のための研究

文献情報

文献番号
202209027A
報告書区分
総括
研究課題名
循環器病対策推進基本計画に基づいた、都道府県の有用な目標指標の設定のための研究
課題番号
21FA1011
研究年度
令和4(2022)年度
研究代表者(所属機関)
平田 健一(国立大学法人 神戸大学 大学院医学研究科 内科学講座 循環器内科学分野)
研究分担者(所属機関)
  • 今村 知明(公立大学法人奈良県立医科大学 医学部 公衆衛生学講座)
  • 埴岡 健一(特定非営利活動法人 日本医療政策機構)
  • 小笠原 邦昭(学校法人岩手医科大学 医学部 脳神経外科学講座)
  • 古賀 政利(国立循環器病研究センター 脳血管内科)
  • 板橋 亮(岩手医科大学 脳神経内科・老年科)
  • 辻野 彰(長崎大学病院 脳神経内科)
  • 藥師寺 祐介(関西医科大学 医学部 神経内科学講座)
  • 中瀬 裕之(奈良県立医科大学脳神経外科)
  • 坂田 泰史(国立大学法人 大阪大学 医学部附属病院 循環器内科)
  • 的場 聖明(京都府立医科大学大学院 医学研究科 循環器内科)
  • 竹石 恭知(公立大学法人福島県立医科大学)
  • 安井 治代(大阪大学 共創機構 産学官連携オフィス (兼)大学院医学系研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
令和3(2021)年度
研究終了予定年度
令和4(2022)年度
研究費
5,339,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
 本研究では、循環器病対策推進基本計画に基づいた、各都道府県計画の個別施策や目標(指標)等の内容を把握し、脳卒中分野、心血管疾患分野それぞれの専門家と連携しつつ、臨床的観点、公衆衛生学的観点から重要性が高いと考えられる個別施策及び指標について検討を行うことを目的とする。さらに、上記都道府県計画の実態把握と検証の結果を踏まえつつ、これまでの厚生労働科学研究から出てきた指標の候補と組み合わせることで、次期基本計画に向けた目標(指標)の候補やその検証のために必要な研究の提案につなげることを目指す。
研究方法
(1)各都道府県における循環器病対策推進計画の実態把握と学術的なレビュー
 都道府県循環器病対策推進計画の策定状況を把握し、脳卒中・循環器病に関連する学会を中心に、各都道府県や、都道府県循環器病対策推進計画の策定に関わる都道府県循環器病対策推進協議会と連携しつつ、計画策定に向けた取組みを推進する。公表されている都道府県循環器病対策推進計画について、各都道府県の個別施策、目標(指標)等の内容について、各目標(指標)と個別施策の体系的な道筋も整理しつつまとめる。
(2)各都道府県の計画において重要性が高いと考えられる個別施策及び指標の検討
 把握した各都道府県循環器病対策推進計画に基づき、多くの都道府県に共通する項目や、地域の特性が影響していると考えられる項目、各都道府県独自の項目等について検証を行い、脳卒中分野、心血管疾患分野それぞれの専門家と連携しつつ、臨床的観点、公衆衛生学的観点から重要性が高いと考えられる個別施策及び指標についての検討を行うとともに、各都道府県における好事例について検討する。
(3)第2期循環器病対策推進基本計画に向けた個別施策の目標となる指標と、目標(指標)の達成やその検証のために必要な研究の検討
 「循環器病の医療体制構築に資する自治体が利活用可能な指標等を作成するための研究(研究代表者:今村)」と連携し、過去の厚生労働科学研究の成果や、脳卒中・循環器病に関連する学会のガイドライン等を参考にしつつ、個別施策の目標となる指標の候補について、指標の科学的根拠の観点も含め、検討の準備を行う。
結果と考察
(1)各都道府県における循環器病対策推進計画の実態把握と学術的なレビュー
 2021年度に引き続き、都道府県計画の策定進捗状況を調査した。2022年4月までに44都道府県において計画が策定されていることを確認した。残りの3府県については、2022年12月に2つ、2023年1月に1つの都道府県計画が公開されていることを確認した。これまでの班会議の議論も踏まえながら、レビューした内容をまとめ、第8回循環器病対策推進協議会(2022年7月29日開催)において、研究代表者から報告を行った。国の基本計画の項目建てを基本としつつ、都道府県計画における個別施策の項目建てはおおむね4つのパターンに分類できると考えられた。「保健、医療及び福祉に係るサービスの提供体制の充実」から、「多職種連携(地域連携)による循環器病対策・循環器病患者等を支える環境づくり」を切り出して項目立てしている計画が19都道府県で認められ、要素としては、【社会連携(切れ目のない医療・介護連携)】、【患者等支援】に分けられると考えられた。
(2)各都道府県の計画において重要性が高いと考えられる個別施策及び指標の検討
「循環器病の医療体制構築に資する自治体が利活用可能な指標等を作成するための研究(研究代表者:今村)」の研究成果も踏まえ、過去の厚生労働科学研究の成果や、循環器病に関連する学会のガイドライン等も参考にしつつ、重要性が高いと考えられる個別施策及び指標について検討した。
(3)第2期循環器病対策推進基本計画に向けた個別施策の目標となる指標と、目標(指標)の達成やその検証のために必要な研究の検討
 各都道府県計画のレビューとまとめ、また、各都道府県の計画において重要性が高いと考えられる個別施策及び指標の検討を踏まえ、循環器病の医療体制構築に資する自治体が利活用可能な指標等を作成するための研究(研究代表者:今村)や関連する学会とも連携しながら、第2期循環器病対策推進基本計画に向けた個別施策の目標となる指標等について提案した。
結論
 本研究では、循環器病対策推進基本計画に基づいた、各都道府県計画の個別施策や目標(指標)等の内容を把握し、脳卒中分野、心血管疾患分野それぞれの専門家と連携しつつ、臨床的観点、公衆衛生学的観点から重要性が高いと考えられる個別施策及び指標について検討を行った。さらに、上記都道府県計画の実態把握と検証の結果を踏まえつつ、これまでの厚生労働科学研究から出てきた指標の候補と組み合わせることで、次期基本計画に向けた目標(指標)の候補やその検証のために必要な研究の提案を実施した。

公開日・更新日

公開日
2023-07-11
更新日
-

研究報告書(PDF)

公開日・更新日

公開日
2023-07-11
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

文献情報

文献番号
202209027B
報告書区分
総合
研究課題名
循環器病対策推進基本計画に基づいた、都道府県の有用な目標指標の設定のための研究
課題番号
21FA1011
研究年度
令和4(2022)年度
研究代表者(所属機関)
平田 健一(国立大学法人 神戸大学 大学院医学研究科 内科学講座 循環器内科学分野)
研究分担者(所属機関)
  • 今村 知明(公立大学法人奈良県立医科大学 医学部 公衆衛生学講座)
  • 埴岡 健一(特定非営利活動法人 日本医療政策機構)
  • 小笠原 邦昭(学校法人岩手医科大学 医学部 脳神経外科学講座)
  • 古賀 政利(国立循環器病研究センター 脳血管内科)
  • 板橋 亮(岩手医科大学 脳神経内科・老年科)
  • 辻野 彰(長崎大学病院 脳神経内科)
  • 藥師寺 祐介(関西医科大学 医学部 神経内科学講座)
  • 中瀬 裕之(奈良県立医科大学脳神経外科)
  • 坂田 泰史(国立大学法人 大阪大学 医学部附属病院 循環器内科)
  • 的場 聖明(京都府立医科大学大学院 医学研究科 循環器内科)
  • 竹石 恭知(公立大学法人福島県立医科大学)
  • 安井 治代(大阪大学 共創機構 産学官連携オフィス (兼)大学院医学系研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
令和3(2021)年度
研究終了予定年度
令和4(2022)年度
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
 2020年10月に循環器病対策推進基本計画が閣議決定され、これを受けて各都道府県において、都道府県計画が策定される。国の基本計画の目標として、2040年までに3年以上の健康寿命の延伸、年齢調整死亡率の減少が掲げられているが、個別施策の目標となる具体的な指標は設定されておらず、次期計画に向けて全国で統一的に使用可能な目標(指標)が必要とされている。
 本研究では、循環器病対策推進基本計画に基づいた、各都道府県計画の個別施策や目標(指標)等の内容を把握し、脳卒中分野、心血管疾患分野それぞれの専門家と連携しつつ、臨床的観点、公衆衛生学的観点から重要性が高いと考えられる個別施策及び指標について検討を行うことを目的とする。さらに、上記都道府県計画の実態把握と検証の結果を踏まえつつ、これまでの厚生労働科学研究から出てきた指標の候補と組み合わせることで、次期基本計画に向けた目標(指標)の候補やその検証のために必要な研究の提案につなげることを目指す。
研究方法
(1)各都道府県における循環器病対策推進計画の実態把握と学術的なレビュー
 都道府県循環器病対策推進計画の策定状況を把握し、脳卒中・循環器病に関連する学会を中心に、各都道府県や、都道府県循環器病対策推進計画の策定に関わる都道府県循環器病対策推進協議会と連携しつつ、計画策定に向けた取組みを推進する。公表されている都道府県循環器病対策推進計画について、各都道府県の個別施策、目標(指標)等の内容について、各目標(指標)と個別施策の体系的な道筋も整理しつつまとめる。
(2)各都道府県の計画において重要性が高いと考えられる個別施策及び指標の検討
 把握した各都道府県循環器病対策推進計画に基づき、多くの都道府県に共通する項目や、地域の特性が影響していると考えられる項目、各都道府県独自の項目等について検証を行い、脳卒中分野、心血管疾患分野それぞれの専門家と連携しつつ、臨床的観点、公衆衛生学的観点から重要性が高いと考えられる個別施策及び指標についての検討を行うとともに、各都道府県における好事例について検討する。
(3)第2期循環器病対策推進基本計画に向けた個別施策の目標となる指標と、目標(指標)の達成やその検証のために必要な研究の検討
 「循環器病の医療体制構築に資する自治体が利活用可能な指標等を作成するための研究(研究代表者:今村)」と連携し、過去の厚生労働科学研究の成果や、脳卒中・循環器病に関連する学会のガイドライン等を参考にしつつ、個別施策の目標となる指標の候補について、指標の科学的根拠の観点も含め、検討の準備を行う。
結果と考察
 目標(指標)の達成やその検証のために必要な研究として、
①回復期以降の循環器病の指標(定義も含む)を検討する研究
②医療を受ける当事者側の調査方法・介入方法に関する研究
を提案した背景や今後の方向性について考察する。
 ①については、具体的には、脳卒中や心血管疾患の患者が他の疾患を合併する頻度が多いことや全人的なアプローチが必要なことを鑑みつつ、再発・重症化予防を見据え、特に回復期以降について、脳卒中/心血管疾患と関連の深い指標や、疾患特異的に収集するべき指標について検討すること、多くの都道府県が興味を持っており指標化が望まれる分野に関しては、臨床のガイドラインや診療実態に即し、都道府県において評価・比較可能な指標について、定義づけを含めて検討することが期待される。また、NDBを用いた指標作成と並行して学会のデータベースを活用する可能性についても考慮されると考えられた。
 ②については、医療を受ける当事者の視点をどのように調査するか、調査対象や具体的な方法、さらに、調査結果の評価方法について検討を進める必要があり、地域や対象疾患を絞った調査研究を行うことも考慮されると考えられた。また、調査結果に基づき、普及啓発を含めた介入方法を検討することも必要と考えられた。学会等における患者の参画や、官学だけでなく産業界の巻込みの必要性についても検討する必要があると考えられた。
 さらに、国が進めている循環器病のデータベース構築事業との連携や、今回の研究のプロセスにおいて、官・学との連携・コミュニケーションが重要ではないかと考えられた。
結論
 本研究では、循環器病対策推進基本計画に基づいた、各都道府県計画の個別施策や目標(指標)等の内容を把握し、脳卒中分野、心血管疾患分野それぞれの専門家と連携しつつ、臨床的観点、公衆衛生学的観点から重要性が高いと考えられる個別施策及び指標について検討を行った。さらに、上記都道府県計画の実態把握と検証の結果を踏まえつつ、これまでの厚生労働科学研究から出てきた指標の候補と組み合わせることで、次期基本計画に向けた目標(指標)の候補やその検証のために必要な研究の提案を実施した。

公開日・更新日

公開日
2023-07-11
更新日
-

研究報告書(PDF)

公開日・更新日

公開日
2023-07-11
更新日
-

研究報告書(紙媒体)

行政効果報告

文献番号
202209027C

成果

専門的・学術的観点からの成果
 日本脳卒中学会、日本循環器学会と密接に連携し、各都道府県に学会の推進委員を置き、都道府県と協力して各都道府県計画の策定に向けて作業を進めた。また、本研究班の脳卒中サブワーキンググループと心血管疾患サブワーキンググループは、それぞれ既に策定されている各都道府県における推進計画を比較し、各目標(指標)と個別施策を比較し、重要性の高い指標を抽出するために、両学会は一つの手段として、両学会から推薦されている各都道府県の対策推進委員に対して、ロジックモデル案を案内した。
臨床的観点からの成果
 都道府県計画の策定進捗状況を継続的に調査し、都道府県計画の策定進捗状況を調査し、2022年4月までに44都道府県において計画が策定されていることを確認した。残りの3府県については、2022年12月に2つ、2023年1月に1つの都道府県計画が公開されていることを確認した。これまでの班会議の議論も踏まえながら、レビューした内容をまとめ、第8回循環器病対策推進協議会(2022年7月29日開催)において、研究代表者から報告を行った。
ガイドライン等の開発
 2022年4月までに策定された44都道府県の計画から、指標等を抽出した。代表的・興味深い指標について掘り下げて検討を加えるとともに、全体を通して観察されることや今後の課題についてまとめた。また、失語を含む後遺症の対策に関する好事例についてもまとめた。さらに、過去の厚生労働科学研究の成果や、循環器病に関連する学会のガイドライン等も参考にしつつ、重要性が高いと考えられる個別施策及び指標について検討した。
その他行政的観点からの成果
 各都道府県計画のレビューとまとめ、また、各都道府県の計画において重要性が高いと考えられる個別施策及び指標の検討を踏まえ、関連する学会とも連携しながら、第2期循環器病対策推進基本計画に向けた個別施策の目標となる指標等について提案した。今後、
①回復期以降の循環器病の指標(定義も含む)を検討する研究
②医療を受ける当事者側の調査方法・介入方法に関する研究
といった研究が必要と考えられた。さらに、国が進めている循環器病のデータベース構築事業との連携も重要と考えられた。
その他のインパクト
 各都道府県計画の策定進捗状況や、計画の内容をレビューし、指標等を抽出した結果をまとめ、第8回循環器病対策推進協議会(2022年7月29日開催)において、研究代表者から報告を行った。さらに、これまでの厚生労働科学研究から出てきた指標の候補と組み合わせ、次期基本計画に向けた目標(指標)の候補やその検証のために必要な研究の提案を実施した。本研究により得られた成果が、次期基本計画や都道府県計画の策定に活用され、よりよい循環器病対策の推進につながることを期待する。

発表件数

原著論文(和文)
3件
原著論文(英文等)
13件
その他論文(和文)
0件
その他論文(英文等)
0件
学会発表(国内学会)
4件
学会発表(国際学会等)
1件
その他成果(特許の出願)
0件
その他成果(特許の取得)
0件
その他成果(施策への反映)
1件
循環器病対策推進協議会での議論1件
その他成果(普及・啓発活動)
1件
講演1件

特許

主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)

論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限ります。

原著論文1
Motoyama Y., Hayashi H., Kawanishi H.,et al.
Ocular blood flow by laser speckle flowgraphy to detect cerebral ischemia during carotid endarterectomy.
J Clin Monit Comput  (2021)
原著論文2
Nakagawa I., Park HS., Kotsugi M., et al.
Diagnostic impact of monitoring transcranial motor-evoked potentials to prevent ischemic complications during endovascular treatment for intracranial aneurysms.
Neurosurg Rev  (2021)
原著論文3
Shinichiro Kubo, Tatsuya Noda, Tomoya Myojin, et al.
Tracing all patients who received insured dialysis treatment in Japan and the present situation of their number of deaths
Clinical and Experimental Nephrology  (2022)
原著論文4
Koshiro Kanaoka, Taku Nishida, Yuichi Nishioka, et al.
The impact of hospital case volume on the outcomes after catheter ablation for atrial fibrillation according to the ablation technology.
Journal of Cardiovascular Electrophysiology  (2022)
原著論文5
Yuichi Nishioka, Shinichiro Kubo, Sadanori Okada, et al.
The Age of Death in Japanese patients with type 2 and type 1 diabetes: A descriptive epidemiological study.
Journal of Diabetes Investigation.  (2022)
原著論文6
Michikazu Nakai, Yoshitaka Iwanaga, Koshiro Kanaoka, et al.
Contemporary use of SGLT2 inhibitors in heart failure patients with diabetes mellitus: a comparison of DPP4 inhibitors in a nationwide electric health database of the superaged society.
Cardiovascular Diabetology.  (2022)
原著論文7
Kaori Yamaguchi, Yasuhiro Nakanishi, Viroj Tangcharoensathien, et al.
Rehabilitation services and related health databases, Japan.
Bulletin of the World Health Organization  (2022)
原著論文8
Dunya Tomic, Jedidiah I Morton, Lei Chen, et al.
Lifetime risk, life expectancy, and years of life lost to type 2 diabetes: a multi-national population-based study of 23 high-income jurisdictions.
The Lancet Diabetes and Endocrinology.  (2022)
原著論文9
Michikazu Nakai, Yoshitaka Iwanaga, Koshiro Kanaoka, et al.
Age-dependent Association of Discharge Heart-Failure Medications with Clinical Outcomes in a Super-aged Society.
Biomedicine & Pharmacotherapy.  (2022)
原著論文10
Yuki Ogawa, Hayato Yamana, Tatsuya Noda, et al.
Severe complications after general anesthesia versus sedation during pediatric diagnostic cardiac catheterization for ventricular septal defect.
Journal of Clinical Medicine  (2022)
原著論文11
Koshiro Kanaoka, Yoshitaka Iwanaga, Nagaharu Fukuma, et al.
Trends and Factors Associated With Cardiac Rehabilitation Participation ― Data From Japanese Nationwide Databases ―
Circulation Journal.  (2022)
原著論文12
Koshiro Kanaoka, Yoshitaka Iwanaga, Michikazu Nakai, et al.
Outpatient cardiac rehabilitation dose after acute coronary syndrome in a nationwide cohort.
Heart  (2022)
原著論文13
Tomoya Myojin, Tatsuya Noda, Shinichiro Kubo, et al.
Development of a New Method to Trace Patient Data Using the National Database in Japan.
Adv Biomed Eng.  (2022)

公開日・更新日

公開日
2023-06-22
更新日
-

収支報告書

文献番号
202209027Z
報告年月日

収入

(1)補助金交付額
6,940,000円
(2)補助金確定額
6,940,000円
差引額 [(1)-(2)]
0円

支出

研究費 (内訳) 直接研究費 物品費 2,394,838円
人件費・謝金 0円
旅費 2,582,458円
その他 361,704円
間接経費 1,601,000円
合計 6,940,000円

備考

備考
-

公開日・更新日

公開日
2023-09-06
更新日
-