文献情報
文献番号
202208022A
報告書区分
総括
研究課題名
がん検診の利益・不利益等の適切な情報提供の方法の確立に資する研究
研究課題名（英字）
-
課題番号
20EA1023
研究年度
令和4(2022)年度
研究代表者(所属機関)
斎藤 博(青森県立中央病院)
研究分担者(所属機関)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
研究開始年度
令和2(2020)年度
研究終了予定年度
令和4(2022)年度
研究費
9,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
わが国ではがん検診の正確な情報提供が不十分であり、その要因の一つに医療・がん検診従事者（以下、がん検診従事者）ががん検診を十分に理解していないことが挙げられる。また、科学的根拠のない検診の実施など、成果を上げるための要件を満たさないがん検診が横行している。本格的な成書が国内にほとんどない現状で、がん検診従事者向けに（１）がん検診の教科書的資材の出版、(2) e-learning資材の作成、(3) 各都道府県のがん検診従事者が自身の地域の実態を把握し、主体的に改善するための資料コンテンツを作成した。また、一般市民向けのがん検診の不利益の説明を含めた正確な情報提供のために (4)一般市民への知識普及のための動画資材を作成した。
研究方法
(1) がん検診従事者向けのがん検診の教科書的資材の作成
国際標準のがん検診の原則を理解するための質の高い教科書的資材として特定した世界保健機関（WHO）による2資材のうち、現在でも国際的に検診のバイブルとみなされている’ Principles and practice of screening for disease’を著作権者から許可を得て翻訳した。
（２）がん検診従事者向けのe-learning資材の作成
(1)の教科書的資材に記述されているがん検診を含めたスクリーニングに関する基本的事項や原則が効率よく学べる資材としてe-learning資材を作成した。全体の構成は ‘Screening programmes : a short guide’ にしたがった。
医療従事者に対する教育効果の評価のために、弘前大学医学部学生４年生のボランティア（109名）を対象に、資材内の動画の視聴前後でのがん検診に関する理解度の変化を測定した。
(3) 各都道府県のがん検診従事者が自身の地域の実態を把握し、主体的に改善できるための
資料コンテンツの作成
昨年度までに、子宮がんについて地域保健・健康増進事業報告および全国がん検診実施状況データブックを用いて作成した精検受診率などのプロセス指標や市区町村用チェックリスト項目などを視覚化した資料コンテンツを作成、公開した。今年度は、大腸がん、乳がん検診についても作成、公開した。
(4)一般市民向けの情報提供動画の評価
OECD Health Statisticsなどのデータを基に抽出した先進的な国々で市民向けに発信している情報を参照し、それを基に昨年度作成した10分弱の動画について、一般市民を想定して、日本癌医療翻訳アソシエイツ（JAMT）を通じて募集した対象者と弘前大学教育学部学生のボランティア（44名）を対象に、動画の視聴前後でのがん検診に関する理解度の変化をテストし、この資材の学習効果を評価した。
国際標準のがん検診の原則を理解するための質の高い教科書的資材として特定した世界保健機関（WHO）による2資材のうち、現在でも国際的に検診のバイブルとみなされている’ Principles and practice of screening for disease’を著作権者から許可を得て翻訳した。
（２）がん検診従事者向けのe-learning資材の作成
(1)の教科書的資材に記述されているがん検診を含めたスクリーニングに関する基本的事項や原則が効率よく学べる資材としてe-learning資材を作成した。全体の構成は ‘Screening programmes : a short guide’ にしたがった。
医療従事者に対する教育効果の評価のために、弘前大学医学部学生４年生のボランティア（109名）を対象に、資材内の動画の視聴前後でのがん検診に関する理解度の変化を測定した。
(3) 各都道府県のがん検診従事者が自身の地域の実態を把握し、主体的に改善できるための
資料コンテンツの作成
昨年度までに、子宮がんについて地域保健・健康増進事業報告および全国がん検診実施状況データブックを用いて作成した精検受診率などのプロセス指標や市区町村用チェックリスト項目などを視覚化した資料コンテンツを作成、公開した。今年度は、大腸がん、乳がん検診についても作成、公開した。
(4)一般市民向けの情報提供動画の評価
OECD Health Statisticsなどのデータを基に抽出した先進的な国々で市民向けに発信している情報を参照し、それを基に昨年度作成した10分弱の動画について、一般市民を想定して、日本癌医療翻訳アソシエイツ（JAMT）を通じて募集した対象者と弘前大学教育学部学生のボランティア（44名）を対象に、動画の視聴前後でのがん検診に関する理解度の変化をテストし、この資材の学習効果を評価した。
結果と考察
(1) WHOによる資材の日本語訳版を弘前大学出版会の審査を経て「スクリーニングの原則と実践」として刊行し、全国の大学医学部公衆衛生学分野、医学部附属図書館、がん検診関連学会に頒布するとともに、研究班ホームページ（HP）で公開した。
（2）検診従事者への専門知識普及のツールとして、実際のがん検診を効果的に実施するために必要な運用方法も加味したe-learning資材を約50分程度の構成で作成し、理解度のセルフチェックができる内容として公開した。
医療従事者を想定した弘前大学医学部学生４年生のボランティア（109名）による e-learning資材の評価では、ほとんどの項目で高い教育効果が確認された。
(3)昨年度に子宮頸がん検診をモデルにして各地域（都道府県、市町村別）の精密検査受診率等のがん検診実施体制の整備状況に関するデータをウェブで閲覧できるコンテンツを作成して研究班HP上で公開した。今年度は、乳がん検診と大腸がん検診について同様のコンテンツを研究班HPに公開した。また、今後のデータ更新に対応するため、HPのバックグラウンドに Tableau を導入した。
(4)一般市民向けの動画資材の一般市民ボランティア（44名）による評価では、理解度テストの結果から、資材の明確な学習効果が確認された。一方で、わが国ではがん検診の目的は「がんの早期発見、早期治療」であるという誤った認識が強く植え付けられていることが明らかになった。
以上により、がん検診従事者用のスクリーニングに関する基本の理解のための教科書資材、及びがん検診の不利益を含めた市民のための情報資材が完成し、その教育効果も確認された。
（2）検診従事者への専門知識普及のツールとして、実際のがん検診を効果的に実施するために必要な運用方法も加味したe-learning資材を約50分程度の構成で作成し、理解度のセルフチェックができる内容として公開した。
医療従事者を想定した弘前大学医学部学生４年生のボランティア（109名）による e-learning資材の評価では、ほとんどの項目で高い教育効果が確認された。
(3)昨年度に子宮頸がん検診をモデルにして各地域（都道府県、市町村別）の精密検査受診率等のがん検診実施体制の整備状況に関するデータをウェブで閲覧できるコンテンツを作成して研究班HP上で公開した。今年度は、乳がん検診と大腸がん検診について同様のコンテンツを研究班HPに公開した。また、今後のデータ更新に対応するため、HPのバックグラウンドに Tableau を導入した。
(4)一般市民向けの動画資材の一般市民ボランティア（44名）による評価では、理解度テストの結果から、資材の明確な学習効果が確認された。一方で、わが国ではがん検診の目的は「がんの早期発見、早期治療」であるという誤った認識が強く植え付けられていることが明らかになった。
以上により、がん検診従事者用のスクリーニングに関する基本の理解のための教科書資材、及びがん検診の不利益を含めた市民のための情報資材が完成し、その教育効果も確認された。
結論
がん検診従事者向けの国際標準の教科書資材とその関連ツール、および一般市民向けe-learningの作成により、本研究班の目的であるがん検診に関する利益・不利益当等の適切な情報提供とその理解が促進されるものと考えられた。
公開日・更新日
公開日
2023-07-04
更新日
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