がん患者の個々のニーズに応じた質の高い相談支援の体制整備のあり方に関する研究

文献情報

• 文献番号: 202208014A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: がん患者の個々のニーズに応じた質の高い相談支援の体制整備のあり方に関する研究
• 課題番号: 20EA1015
• 研究年度: 令和4(2022)年度
• 研究代表者(所属機関): 高山 智子(国立研究開発法人国立がん研究センター がん対策研究所 がん情報提供部)

研究分担者(所属機関)

• 塚本　憲史(群馬大学医学部附属病院)
• 石井　亜矢乃(岡山大学病院　総合患者支援センター)
• 鈴宮　淳司(島根大学医学部附属病院腫瘍センター)
• 藤　也寸志(国立病院機構　九州がんセンター)
• 内村　祐之(東京医科歯科大学　医学部附属病院医療情報部)
• 近藤　まゆみ(北里大学病院　看護部)
• 八巻　知香子(国立研究開発法人国立がん研究センター　がん対策研究所　がん情報提供部)
• 品田　雄市(東京医科大学　八王子医療センター　総合相談・支援センター)
• 清水　奈緒美(地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立がんセンター　看護局)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
• 研究開始年度: 令和2(2020)年度
• 研究終了予定年度: 令和4(2022)年度
• 研究費: 7,360,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究では、がん患者の個々のニーズに応じた質の高い相談支援を提供するために環境整備が不可欠であることから、以下3つの観点から検討し提言を行うことを目的とした。１）迅速な情報作成と活用につなげるため、全国のがん相談支援センター（以下、相談支援センター）における相談内容の定期的・継続的な収集方法を確立する。２）医療環境の変化に対応できる相談支援センターの地域や病院内のがん情報支援拠点としての機能を充実させるがん専門相談員（以下、相談員）の教育・研修プログラムを開発・評価し、継続的かつ効果的・効率的に実施するために必要な体制を策定する。3）相談支援センターの効果的な周知方法を確立する。

研究方法

目的1）の相談内容の定期的・継続的な収集方法の確立に向けた検討では、（1）相談支援内容の分析と分類のプログラム開発、（2）相談支援内容の分析と分類のがん相談対応施設での検証、（3）相談支援活動の見える化（ベンチマーク測定）に向けた検討を行った。また目的2）の教育・研修プログラムの開発・評価および実施に必要な体制や方策の検討では、（1）研修プログラムの評価、（2）相談員が求める教育・研修の検討、（3）他スタッフの支援状況と相談支援センターの活動に関する検討を行った。目的3）の相談支援センターの効果的な周知方法の検討では、（1）医師へのインタビュー調査、（2）がん関連学会の医師を対象としたがん相談支援センターの認識調査、（3）拠点病院内での効果的な相談支援センターの情報資材（冊子）配布方法の検討、（4）拠点病院内での効果的な冊子の実践事例による検討を行った。

結果と考察

目的1）過去のがん相談内容と対応内容のデータ（1施設）をもとに行った頻出語のWordCloudによるビジュアル化と単語の出現回数の可視化により、臨床に即した結果の提示や、教育や相談の質保証に応用可能であると考えられた。一方で、相談記録の記載方法の共通化や臨床現場での対応負荷の軽減が課題であり、そのための活用条件の整理や支援の検討が必要であると考えられた。目的2）2日間の地域展開用「情報支援研修」のうち1日のプログラムを地域主体の複数県で開催した。研修は実施可能で、満足度、知識、行動の観点からも有用であると評価された。相談員の教育・研修受講全般に対する意向は高く、組織の理解やサポート等が得られるよう継続教育の環境を整備が求められる。また院内外のスタッフによる相談支援センターに対する支援があることが、拠点病院内の相談支援活動の充実にもつながる可能性が示唆された。目的3）医師をはじめとする拠点病院内スタッフに相談支援センターの活動内容を周知することで、拠点病院として求められる全人的な相談対応の充実を目指し、患者や家族等が相談しやすい環境を整えていくことにもつながると考えられた。

結論

本研究で行った3つの観点での検討いずれにおいても、個々のプログラムの実践による効果が期待される結果であった。相談員の学習意欲は高い。一方で、相談記入シートをはじめとする情報収集/提供に伴う現場の負荷は高く、外部からの支援等を含めた検討も持続可能な相談支援の整備には不可欠であると考えられた。

公開日・更新日

• 公開日: 2023-07-04
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 202208014B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: がん患者の個々のニーズに応じた質の高い相談支援の体制整備のあり方に関する研究
• 課題番号: 20EA1015
• 研究年度: 令和4(2022)年度
• 研究代表者(所属機関): 高山 智子(国立研究開発法人国立がん研究センター がん対策研究所 がん情報提供部)

研究分担者(所属機関)

• 塚本　憲史(群馬大学医学部附属病院)
• 石井　亜矢乃(岡山大学病院　総合患者支援センター)
• 鈴宮　淳司(島根大学医学部附属病院腫瘍センター)
• 藤　也寸志(国立病院機構　九州がんセンター)
• 内村　祐之(東京医科歯科大学　医学部附属病院医療情報部)
• 近藤　まゆみ(北里大学病院　看護部)
• 八巻　知香子(国立研究開発法人国立がん研究センター　がん対策研究所　がん情報提供部)
• 品田　雄市(東京医科大学　八王子医療センター　総合相談・支援センター)
• 清水　奈緒美(地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立がんセンター　看護局)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
• 研究開始年度: 令和2(2020)年度
• 研究終了予定年度: 令和4(2022)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究では、がん患者の個々のニーズに応じた質の高い相談支援を提供するために環境整備が不可欠であることから、以下3つの観点から検討し提言を行うことを目的とした。１）迅速な情報作成と活用につなげるため、全国のがん相談支援センター（以下、相談支援センター）における相談内容の定期的・継続的な収集方法を確立する。２）医療環境の変化に対応できる相談支援センターの地域や病院内のがん情報支援拠点としての機能を充実させるがん専門相談員（以下、相談員）の教育・研修プログラムを開発・評価し、継続的かつ効果的・効率的に実施するために必要な体制を策定する。3）相談支援センターの効果的な周知方法を確立する。

研究方法

目的1）の相談内容の定期的・継続的な収集方法の確立に向けた検討では、（1）相談支援内容の分析と分類のプログラム開発、（2）相談支援内容の分析と分類のがん相談対応施設での検証、（3）相談支援活動の見える化（ベンチマーク測定）に向けた検討を行った。また目的2）の教育・研修プログラムの開発・評価および実施に必要な体制や方策の検討では、地域展開用の相談員向け研修の検討について3年間で、（1）情報支援のオンライン研修プログラムの開発と準備、（2）地域展開に向けた研修の担い手の育成と研修実施を支える基盤整備に関する検討、（3）研修受講による研修効果と研修運営フィージビリティに関する検討を行った。また（4）相談員が求める教育・研修および（5）他スタッフの支援状況と相談支援センターの活動に関する検討を行い、相談支援の質向上に向けた課題等について検討を行った。目的3）の相談支援センターの効果的な周知方法の検討では、（1）医師へのインタビュー調査、（2）がん関連学会の医師を対象としたがん相談支援センターの認識調査、（3）拠点病院内での効果的な相談支援センターの情報資材（冊子）配布方法の検討、（4）拠点病院内での効果的な冊子の実践事例による検討を行った。

結果と考察

目的1）過去のがん相談内容と対応内容のデータ（1施設）をもとに行った頻出語のWordCloudによるビジュアル化と単語の出現回数の可視化により、臨床に即した結果の提示や、教育や相談の質保証に応用可能であると考えられた。一方で、相談記録の記載方法の共通化や臨床現場での対応負荷の軽減が課題であり、そのための活用条件の整理や支援の検討が必要であると考えられた。目的2）作成した地域展開の教育研修プログラムの試行を行ったところ、参加者の満足度、知識、行動の3側面から捉えた研修効果は良好で、全国に実展開が望まれる研修であることが示された。相談員の教育・研修受講に対する意向は高いことから、組織の理解やサポートが受けられるよう管理者等へ働きかけや継続教育の環境を整備する必要があると考えられた。目的3）医師をはじめとする拠点病院内スタッフに相談支援センターの活動内容を周知することで、拠点病院として求められる全人的な相談対応の充実を目指し、患者や家族等が相談しやすい環境を整えていくことにもつながると考えられた。

結論

本研究で行った3つの観点での検討いずれにおいても、個々のプログラムの実践による効果が期待される結果であった。相談員の学習意欲は高い。一方で、相談記入シートをはじめとする情報収集/提供に伴う現場の負荷は高く、外部からの支援等を含めた検討も持続可能な相談支援の整備には不可欠であると考えられた。

公開日・更新日

• 公開日: 2023-07-04
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 202208014C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 相談支援内容の分析と分類のプログラム開発について、過去のがん相談内容と対応内容のデータ（1施設）をもとに行った頻出語のWordCloudによるビジュアル化と単語の出現回数の可視化により、臨床に即した結果の提示や、教育や相談の質保証に応用可能であると考えられた。一方で、国内に展開するには、相談記録の記載方法の共通化や臨床現場での対応負荷の軽減が課題であり、そのための活用条件の整理や支援もあわせて検討する必要性が整理された。
• 臨床的観点からの成果: いち早く相談員の必要な知識やスキル習得につながる環境をつくるために、相談支援に関する研修会を各地域で展開するための研修プログラム開発と検証を行った。作成したプログラムの検証では、参加者の満足度、知識、行動の3側面から捉えた研修効果は良好で、全国に実展開が望まれる研修であることが示された。相談員の教育・研修受講に対する意向は高いことから、組織の理解やサポートが受けられるよう管理者等へ働きかけや継続教育の環境を整備することで臨床現場に還元できると考えられた。
• ガイドライン等の開発: なし
• その他行政的観点からの成果: がん相談支援センターの周知が長年の課題になっている中で、医師からの相談支援センターと周知資材の効果的な配布方法の検討を行った。周知に関わる課題や力点が明らかになり、医師をはじめとする拠点病院内スタッフに相談支援センターの活動内容を周知することで、拠点病院の整備指針で求められる全人的な相談対応の充実を目指し、患者や家族等が相談しやすい環境を整えていくことにもつながると考えられた。
• その他のインパクト: コロナの影響により、急遽オンラインでの教育研修の必要性が出てきたことに対して、オンライン・グループワーク研修会の実施の検証と実施方法に関する研修会を行った。これにより、全国の相談員に対してオンライン・グループワークのノウハウと、オンライン研修参加のハードルを下げることに寄与し、全国の相談員の継続的な研修開催につながったと考える。

発表件数

• 原著論文（和文）: 0件
• 原著論文（英文等）: 1件
• その他論文(和文): 0件
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 7件 ; 学会発表7件
• 学会発表(国際学会等): 0件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 0件

公開日・更新日

• 公開日: 2024-05-24
• 更新日: -

収支報告書

• 文献番号: 202208014Z
• 報告年月日: 2023年05月24日

収入

• (1)補助金交付額: 9,568,000円
• (2)補助金確定額: 9,518,000円
• 差引額 [(1)-(2)]: 50,000円

支出

研究費 (内訳)	直接研究費	物品費	1,798,956円
		人件費・謝金	2,893,664円
		旅費	371,591円
		その他	2,246,157円
	間接経費		2,208,000円
	合計		9,518,368円

備考

備考

端数の368円を自己負担とさせていただきます。

公開日・更新日

• 公開日: 2024-05-23
• 更新日: -