文献情報
文献番号
                      200904006A
                  報告書区分
                      総括
                  研究課題名
                      環境中の疾病要因の検索とその作用機構の解明に関する研究
                  研究課題名(英字)
                      -
                  課題番号
                      H21-国医・指定-006
                  研究年度
                      平成21(2009)年度
                  研究代表者(所属機関)
                      中釜 斉(独立行政法人 国立がん研究センター 研究所 早期がん研究プロジェクト)
                  研究分担者(所属機関)
                      - 若林 敬二(独立行政法人 国立がん研究センター 研究所 がん予防基礎研究プロジェクト)
 - 鈴木 孝昌(国立医薬品食品衛生研究所 遺伝子細胞医薬部)
 - 渡辺 徹志(京都薬科大学 公衆衛生学教室)
 - 島 正之(兵庫医科大学 公衆衛生学教室)
 - 高野 裕久(国立環境研究所 環境健康研究領域)
 
研究区分
                      厚生労働科学研究費補助金 行政政策研究分野 地球規模保健課題推進研究(国際医学協力研究)
                  研究開始年度
                      平成21(2009)年度
                  研究終了予定年度
                      平成21(2009)年度
                  研究費
                      14,620,000円
                  研究者交替、所属機関変更
                      -
                  研究報告書(概要版)
研究目的
            環境中に存在する変異原や発がん物質について、新規の物質を明らかにすると共に、これらの環境中発がん要因によるがん発生の分子機構を解明することを目的とする。
      研究方法
            新規発がん物質の探索に関して、内因性では、ラット十二指腸液逆流モデルで胆汁酸由来DNA付加体の定量を、糖尿病モデル反応系で新規物質の探索を行なった。外因性では、地域性腎症の原因物質を遺伝子傷害性から解析した。大気汚染物質の健康影響では、全国で大気粉塵を採取して抽出物の遺伝毒性及び成分を調べ、また、健常人に及ぼす影響を肺機能の点から解析した。ナノマテリアルは、LPSとの単独及び併用でマウスに経気道暴露し、肺炎症及び血中サイトカイン等を解析した。がんの発生・成立に関わる遺伝的要因では、ラット大腸発がんモデルでの高内臓脂肪・発がん感受性系統における、肝臓・大腸腺管の脂肪組織性サイトカインの遺伝子や特定の細胞内シグナル関連蛋白質の発現を解析した。大腸発がん性の異なるヘテロサイクリックアミンを投与したラット大腸腺管でmicroRNA(miRNA)発現を網羅的に解析した。
      結果と考察
            胆汁酸ニトロソ抱合体のDNA付加体をラットモデルから検出し、内因性発がん要因である可能性を示した。糖尿病モデル反応系からリスク原因となりうる新規変異原物質を単離した。また、地域性腎症の原因物質として自生植物由来の物質を特定した。大気粉塵の主要な変異原物質は燃焼機関由来であり、黄砂により日本に影響する可能性を示した。また、アレルギー素因がある健常人では、大気汚染物質の肺機能への影響が示された。ナノマテリアルは、感染症に関連する肺炎症を増悪する可能性が示された。生活習慣病等の生体側因子の一つである高内臓脂肪等と関連して、ラット大腸発がんモデルで発がん促進的に作用するシグナル経路の候補を見出し、がん発生の初期に関わりうる発がん物質特異的に変動する候補miRNAを選定した。
      結論
            新規の内因性・外因性発がん物質を同定し、大気粉塵の影響が広範に及ぶ可能性や、日本やアジアにおいてもリスクが危惧されている大気汚染物質やナノマテリアルの影響がアレルギーや感染症等の生体側因子により変化する可能性を見出した。肥満などの生活習慣病の発がんへの影響や、発がんの初期段階にmiRNAが関与する可能性を示した。今後は、これらの知見の、発がん物質のリスク評価やがんの予防、大気汚染の健康影響への予防など日本やアジア諸国のがん等の疾病予防対策などへの活用を目指す。 
      公開日・更新日
公開日
          2010-05-31
        更新日
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