文献情報
文献番号
200838047A
報告書区分
総括
研究課題名
献血者の増加に資する教育教材の開発とその効果の検証
課題番号
H19-医薬・一般-033
研究年度
平成20(2008)年度
研究代表者(所属機関)
田久 浩志(中部学院大学 リハビリテーション学部)
研究分担者(所属機関)
- 今井 常彦(東邦大学 医学部)
- 岩本 晋(徳山大学 福祉情報学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 医薬品・医療機器等レギュラトリーサイエンス総合研究
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成20(2008)年度
研究費
2,160,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
H20年度はH19年度の輸血現場のレポートを提示した初回献血者増加の実証研究の７ヶ月後の調査を行い、資料提示の効果を検討した。また献血経験者に資料を提示する効果を、同じ資料でネット上と沖縄赤十字血液センターで行ないその効果を検討した。
研究方法
対象は全国の19―26歳の献血未経験者で、調査内容は献血への理解の程度、献血への協力の意思などである。また、今まで献血にいかなかった理由とどうすれば参加するかなどを質問した。回答者全員に、１．簡単な資料の提示、２．輸血現場レポートの提示をし、その後に１．読む前よりも献血の必要性を強く思う２．今は献血に協力する気持ちがある３．今後、実際に献血に行く４．献血会場や献血バスを見かけた場合の協力意向５．時間的余裕がある場合の協力意向 の１－５の内容を質問した。
同様に献血経験者400人を対象にネット上で調査を行った。また沖縄赤十字血液センターの協力で献血会場に来た878人に同様の調査を行った。
同様に献血経験者400人を対象にネット上で調査を行った。また沖縄赤十字血液センターの協力で献血会場に来た878人に同様の調査を行った。
結果と考察
献血未経験者は最終的に965人が回答し59人が献血をした。H19年度の日本赤十字社の初回献血の数と国政調査の人口の組み合わせから初回献血者の回帰式を求め、対象の年代人口での初回献血者数を７ヶ月で9人と推定した。資料提示と献血の有無のオッズ比と95%信頼区間は O.R.= 6.92 (C.I. 3.41-14.03)と有意に上昇した。これより具体的な輸血現場レポートの提示が、献血未経験者からの初回献血者確保に有効であると考えた。
献血経験者を対象にしたネット上調査、沖縄県赤十字センターでの調査では、資料の提示による献血回数の増加は観察されなかった。その一方で過去の献血回数、自分の検査結果が健康管理のためになるから、と答えた者が献血をするオッズ比は有意に上昇した。
献血経験者を対象にしたネット上調査、沖縄県赤十字センターでの調査では、資料の提示による献血回数の増加は観察されなかった。その一方で過去の献血回数、自分の検査結果が健康管理のためになるから、と答えた者が献血をするオッズ比は有意に上昇した。
結論
献血未経験者への輸血現場のレポート提示で実献血率は上昇した。保健体育の授業で献血の意義を学ぶ機会は皆無に等しく、若年者がそれらの知識を得る機会も乏しい。従来の献血者募集活動では若年者が納得して理解する具体的情報を提示しているとは言いがたいため、今後、広報メディアで、どのような理由で献血が必要か、輸血により症状がどのように変化するか、などの具体的情報の提供が必要である。
一方、献血経験者は検査結果を自分の健康管理に役立てている人が多いので、どの検査項目をどのように用いたら何の役にたつか、などの具体的な情報を提供する必要がある。今後は献血者の役に立つ情報をベネフィットとして提供するべきであろう。
一方、献血経験者は検査結果を自分の健康管理に役立てている人が多いので、どの検査項目をどのように用いたら何の役にたつか、などの具体的な情報を提供する必要がある。今後は献血者の役に立つ情報をベネフィットとして提供するべきであろう。
公開日・更新日
公開日
2009-04-20
更新日
-