危機的出血に対する輸血ガイドライン導入による救命率変化および輸血ネットワークシステム構築に関する研究

文献情報

文献番号

200838045A

報告書区分

総括

研究課題名

危機的出血に対する輸血ガイドライン導入による救命率変化および輸血ネットワークシステム構築に関する研究

課題番号

H19-医薬・一般-031

研究年度

平成20(2008)年度

研究代表者(所属機関)

稲田　英一(順天堂大学医学部麻酔科学・ペインクリニック講座)

研究分担者(所属機関)

入田　和男(九州大学医学部)
矢野　哲(東京大学医学部)
蕨　謙吾(順天堂大学医学部)
津崎　晃一(慶應義塾大学医学部)
益子　邦洋(日本医科大学医学部)
紀野　修一(旭川医科大学輸血部)
稲葉　頌一(神奈川県赤十字センター)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金健康安全確保総合研究分野医薬品・医療機器等レギュラトリーサイエンス総合研究

研究開始年度

平成19(2007)年度

研究終了予定年度

平成21(2009)年度

研究費

12,800,000円

研究者交替、所属機関変更

研究報告書（概要版）

研究目的

手術、産科、小児手術および、救急領域における危機的出血と、それに対する対応の状況の実態把握と、危機液出血時の輸血部の対応状況についての把握と改善点の発見を目的とした。また、各領域における「危機的出血への対応ガイドライン」の周知状況や院内輸血体制の整備、シミュレーションの実施状況把握を目的とした。

研究方法

上記領域における危機的出血の発生状況と、その対応に関する実態調査を中心としたパート1と、（株）ＮＴＴコミュニケーションズ委託事業として実施した施設輸血部と血液センターを結ぶオンラインネットワーク構築に関する検討を行ったパート2に分かれる。

結果と考察

622,415手術症例において、5,000 ml以上の大量出血の発生頻度は28.0/1万症例、危機的出血の発生頻度は4.5/1万症例であった。5,000 ml以上出血した1,169症例のうち、術後30日死亡率は17.8%、後遺症残存率は11.6%であり、予後不良であった。救急部においては、危機的出血に際して、交差適合試験の省略や、未照射血の輸血が行われていたが、重大な副作用は報告されなかった。産科領域においては、危機的・大量出血の中等度から高リスク患者における自己血輸血の高い実施率と、その有効性が示唆された。輸血部調査では、危機的出血時に交差試験や放射線照射の省略により輸血までの時間が短縮する一方、副作用発生の可能性が示唆された。「危機的出血への対応ガイドライン」の普及率は上昇したが、外科医や小規模施設に勤務する産科医における周知度は低く、さらなる広報の必要性が示唆された。血液センターからの緊急搬送時間が長い施設も存在していた。危機的出血に際して基幹病院からの血液供給やオンラインネットワーク構築の必要性について、救命救急センターの47％、輸血部の55.7％から肯定的な回答があった。

結論

危機的出血の予後は不良であり、対応ガイドラインの周知度向上や、対応シミュレーションが必要である。オンラインネットワークは多くの改良点が存在するものの、実用的となる可能性も示唆された。基幹病院を含めたオンラインネットワークの検討も必要であると考えられた。