Post-CC OSCEを国家試験化するにあたっての妥当性・信頼性・公平性等の検証に関する研究

文献情報

• 文献番号: 202122057A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: Post-CC OSCEを国家試験化するにあたっての妥当性・信頼性・公平性等の検証に関する研究
• 課題番号: 21IA2010
• 研究年度: 令和3(2021)年度
• 研究代表者(所属機関): 栗原 敏(公益社団法人医療系大学間共用試験実施評価機構)

研究分担者(所属機関)

• 齋藤　宣彦(公益社団法人医療系大学間共用試験実施評価機構)
• 伊藤　俊之(滋賀医科大学医学・看護学教育センター)
• 早稲田　勝久(愛知医科大学　医学教育センター)
• 藤田　博一(高知大学　医学部)
• 石原　慎(藤田医科大学　医学部)
• 伊藤　彰一(千葉大学　大学院医学研究院)
• 大久保　由美子(帝京大学　医学部　内科学講座　医学教育センター)
• 岡崎　史子（鈴木　史子）(東京慈恵会医科大学　教育センター)
• 栩野　吉弘(大阪公立大学　医学部　総合医学教育学)
• 鋪野　紀好(千葉大学　医学部附属病院)
• 藤倉　輝道(日本医科大学　医学教育センター)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
• 研究開始年度: 令和3(2021)年度
• 研究終了予定年度: 令和5(2023)年度
• 研究費: 900,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

臨床実習後OSCEを医師国家試験の一部として導入するにあたり、解決すべき課題および達成すべき具体的な基準を明確化する。令和３年度は、医師国家試験改善検討部会報告書（令和2年11月）で指摘された課題をふまえ、これまでの臨床実習後OSCEの問題点を抽出し、臨床実習後 OSCEの視察を通して現状の問題点を探る。

研究方法

試験実施大学に派遣された機構派遣監督者と外部評価者らによる報告書並びに実施大学から提出された実施後調査書等の集計・分析を行い、現在の臨床実習後 OSCEの問題点を抽出する。

（倫理面への配慮）
・本研究においては、個人や組織を直ちに識別出来ない形で各種データを解析する。個人の試験成績や評価結果等も収集するが、個人に生じる新たな負担や予想されるリスクはないことから、文書による説明・同意取得等は行わない。
・本研究の成果は研究報告書として公開されるが、個人や組織が特定されることがないよう、十分に配慮する。

結果と考察

結果:
〇試験課題：令和２年度までに作成された試験課題は61課題で、令和3年度には新たに15課題が作成された。当該年度に試験で使用された試験課題は18課題であった。
〇評価：平成３０年度の臨床実習後OSCEの結果（51大学）をもとに、各試験室に評価者2名とした場合でG係数が0.8を超える課題数を算出したところ、各評価項目の平均点で判断する場合は9課題以上、概略評価で判断する場合は11課題以上が必要なことが判明した。認定評価者養成に関しては、令和３年度（12月現在）は講習会が7回（うちWeb開催6回）開催され、384人の認定評価者が養成された（総認定評価者数は2019人）。
〇模擬患者：令和２年度外部評価者報告書（N=140）によれば、模擬患者の標準化が十分に行われていなかったというコメントが少なくとも7件あった。
〇運用面：令和２年度機構派遣監督者報告書（N=48）によれば、一部大学でビデオ付き試験室を兼ね備えた施設で実施しているが、現状では多くの大学が、既存の施設を工夫して活用しており、課題漏洩防止のための動線の確保などに苦心している現状である。令和３年度機構派遣監督者報告書の分析は進行中であるが、同様の傾向である。
考察:
　令和３年度は、臨床実習後OSCEの視察を通して、現状の問題点を探ることが目標であったが、昨年度に引き続きCOVID-19感染症の影響を受け、十分な視察が行えなかった。そのため、機構派遣監督者報告書を含む実施後調査票をもとに分析を行った。
　評価検討部門で、評価の標準化及び課題の妥当性を検討している。今後その結果をもとに、作成すべき課題を明らかにし、新たな課題作成過程に反映させていく予定である。課題作成においてはCOVID-19感染症による行動制限下では、対面による作成が困難となり、今後の検討課題である。

結論

コロナ禍という特殊状況ではあるが、現在の問題点が明らかになった。今後は、臨床実習前OSCEの公的化へ向けての取り組みも参考にしながら、臨床実習後OSCEの改善に取り組む予定である。

公開日・更新日

• 公開日: 2022-11-16
• 更新日: -

収支報告書

• 文献番号: 202122057Z