文献情報
文献番号
202122055A
報告書区分
総括
研究課題名
医療専門職の実態把握に関する研究
課題番号
21IA2008
研究年度
令和3(2021)年度
研究代表者(所属機関)
小野 孝二(東京医療保健大学 看護学部 大学院看護学研究科)
研究分担者(所属機関)
- 今村 知明(公立大学法人奈良県立医科大学 医学部 公衆衛生学講座)
- 岡本 左和子(公立大学法人奈良県立医科大学 医学部 公衆衛生学講座)
- 西岡 祐一(奈良県立医科大学 糖尿病学講座)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
令和3(2021)年度
研究終了予定年度
令和5(2023)年度
研究費
1,680,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究の目的は、すでに基礎資料がある医師・薬剤師・看護師・理学療法士・作業療法士以外の医療職種について、働き方改革を推進する上で、医師からのタスク・シフト/シェアの推進に資する基礎資料としての実働人数の現在と将来の需給関係の推計とその推計式の構築である。この目的のために、①実働人数などの把握、②医療機関での需給推計による今後の見通しを提示することである。
研究方法
本研究の目的は、すでに基礎資料がある医師・薬剤師・看護師・理学療法士・作業療法士以外の医療職種について、働き方改革を推進する上で、医師からのタスク・シフト/シェアの推進に資する基礎資料としての実働人数の現在と将来の需給関係の推計とその推計式の構築である。この目的のために、①実働人数などの把握、②医療機関での需給推計による今後の見通しを提示することである。
結果と考察
各職種とも、養成学校の定員を増加してきており、供給は増加する傾向にあった。一方で、人口構成の変化から需要の増加は次第に抑えられ、2030年頃から減少傾向に転じた。
本研究により、医療関係職種における実態把握とその需要と供給の両側面から考察した将来推計が可能となった。医療行政として医療需要への迅速な対応を行うにあたり、人材活用の方法や選択肢を拡げる検討を進めることができる情報と位置付けられる。
また、本研究は各職種が働いている領域毎の人数や、性、年齢分布等を用いて職種内分野別の供給推計を行った。そのため、関連団体からも要点となる情報を得つつ今後予測される事象も加味し、かつ職種ごとの実情を考え得る範囲で網羅し、推計式の構築を進めた。医師のタスク・シフト/シェアをはじめとする医療行政での基礎資料となると考える。さらに、資格取得をしているものの医療機関に従事していない人数を推計することができ、働き方改革を推進する上で医師からのタスク・シフト/シェアの受け手としての潜在的な許容人材を把握する基礎資料として、凡庸性の高い情報となることが期待される。
本年度においては、推計式を構築し、各職能団体との話し合いの上で、より現場に則した結果を示せるようにするという目標は達成でき、現状の人材需要と供給の関係を示すことができた。
一方で、診療放射線技師以外の職種については、業務の事情から重みづけ係数を抽出することに時間がかかり、本年度内に推計を行うことができなかった。診療放射線技師以外の職種については、継続して各職種の業務の整理とそこから重みづけ係数を抽出できるようにする予定である。このことにより次年度以降については、今年度、重みづけを付して推計ができなかった関係団体の協力を得たうえで、ヒアリングを行い、現場に則した需給推計を実施する予定である。
本研究により、医療関係職種における実態把握とその需要と供給の両側面から考察した将来推計が可能となった。医療行政として医療需要への迅速な対応を行うにあたり、人材活用の方法や選択肢を拡げる検討を進めることができる情報と位置付けられる。
また、本研究は各職種が働いている領域毎の人数や、性、年齢分布等を用いて職種内分野別の供給推計を行った。そのため、関連団体からも要点となる情報を得つつ今後予測される事象も加味し、かつ職種ごとの実情を考え得る範囲で網羅し、推計式の構築を進めた。医師のタスク・シフト/シェアをはじめとする医療行政での基礎資料となると考える。さらに、資格取得をしているものの医療機関に従事していない人数を推計することができ、働き方改革を推進する上で医師からのタスク・シフト/シェアの受け手としての潜在的な許容人材を把握する基礎資料として、凡庸性の高い情報となることが期待される。
本年度においては、推計式を構築し、各職能団体との話し合いの上で、より現場に則した結果を示せるようにするという目標は達成でき、現状の人材需要と供給の関係を示すことができた。
一方で、診療放射線技師以外の職種については、業務の事情から重みづけ係数を抽出することに時間がかかり、本年度内に推計を行うことができなかった。診療放射線技師以外の職種については、継続して各職種の業務の整理とそこから重みづけ係数を抽出できるようにする予定である。このことにより次年度以降については、今年度、重みづけを付して推計ができなかった関係団体の協力を得たうえで、ヒアリングを行い、現場に則した需給推計を実施する予定である。
結論
医療関係職種の今後の供給状況は、各職種の養成数の増加に伴い増加していくと考えられた。一方、需要については人口構成の影響を大きく受けるため、全体として2030年度から減少することが予測される。本研究により具体的な需要と供給の推計が実施でき、各職能団体の人材活用の方法や選択肢を広げる検討に活用できると考えられる。需要については、職種ごとに、どの検査件数の推計を用いるかで需要の増減は変化するため、各職種とのヒアリングによる調整は必要である。
公開日・更新日
公開日
2022-06-10
更新日
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