診療ガイドラインの新たな可能性と課題：患者・一般国民との情報共有と医療者の生涯学習

文献情報

• 文献番号: 200835042A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 診療ガイドラインの新たな可能性と課題：患者・一般国民との情報共有と医療者の生涯学習
• 課題番号: H19-医療・一般-017
• 研究年度: 平成20(2008)年度
• 研究代表者(所属機関): 中山 健夫(京都大学大学院医学研究科 健康情報学)

研究分担者(所属機関)

• 稲葉　一人(久留米大学医学部公衆衛生学)
• 木内　貴弘(東京大学大学院医学研究科医療情報学)
• 篠原　幸人(国家公務員共済組合　連合会　立川病院)
• 杉森　裕樹(大東文化大学スポーツ・健康科学部 予防医学)
• 津谷　喜一郎(東京大学大学院薬学系研究科医薬政策学)
• 野村　英樹(金沢大学医学部附属病院　総合診療部　総合臨床医学)
• 松下　隆(帝京大学医学部整形外科)
• 山崎　茂明(愛知淑徳大学文学部図書館情報学科図書館情報学)
• 吉田　雅博(国際医療福祉大学臨床研究センター)
• 河原　和夫(東京医科歯科大学大学院　政策科学分野)
• 水嶋　春朔(横浜市立大学医学部社会予防医学教室大学院医学研究科情報システム予防医学)
• 國土　典宏(東京大学大学院医学系研究科外科学講座　肝胆膵外科学)
• 四宮　謙一(東京医科歯科大学大学院、整形外科)
• 森　臨太郎(大阪府立母子保健総合医療センター企画調査部企画調査室)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
• 研究開始年度: 平成19(2007)年度
• 研究終了予定年度: 平成21(2009)年度
• 研究費: 13,000,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

近年、診療ガイドラインを巡って、EBMや臨床研究の認識、診療ガイドラインの質評価、情報の構造化やデータベース、法的位置づけ、患者参加、患者･一般向けのガイドライン情報の提供など横断的課題が取り組まれてきた。診療ガイドラインの情報を患者・国民が共有することでshared decision makingの促進が期待されるが、同時に患者がエビデンスの限界を知ることで過剰な期待が緩和され、患者の意思決定が適正化される可能性もある。医療者の立場からは診療ガイドラインを機軸とした生涯学習、卒前教育の充実は意義が大きい。本課題では上記の視点から診療ガイドラインの新たな可能性と課題の提示を目指す。

研究方法

1年度：国内外の動向を概括。診療ガイドラインにおけるエビデンスの位置づけ・推奨作成、患者参加、普及方法、生涯学習との連繋、Evidence-practice gapの指標としてのQuality Indicatorの意義、利益相反などの視点から各ガイドライン班の取り組みを検証。新しい推奨作成法であるGRADEシステムの可能性と課題を検討。
2年度：日本患者会情報センターと協力し、「診療ガイドライン作成過程への患者・支援者参画のためのガイドライン：Patient Involvement Guidelines (PIGL) 」を活用し、患者参加の実効性を検証。Quality Indicatorの課題、診療ガイドラインの法的位置づけ、薬局の拠点とした一般向け情報の普及方法などを検討。関連学会や成果発表事業を通じて社会に還元し、関係者との対話の機会を設定。

結果と考察

本班の成果は財団法人医療機能評価機構Minds、各種学会の診療ガイドライン作成、医学中央雑誌Webによる診療ガイドライン検索システム等、さまざまな形で反映されている。H20年度は日本アレルギー学会、小児アレルギー学会、小児腎臓病学会、がん検診・診断学会、賠償科学会、歯科医学会などのシンポジウム、教育講演で本研究班の活動を紹介した。1年度に続き、研究成果等普及啓発事業として公開シンポジウム 「診療ガイドラインを巡る新たな課題」（2月28日・東京）を開催し、研究成果の広報、関係者との意見交換、討議を進めた。

結論

診療ガイドラインの目的は臨床家・患者の意思決定支援であるが、社会における医療の再生に向けて、診療ガイドラインの新しい役割、可能性を探る意義は大きい。本研究は臨床医や患者会の方々と共に、医療者の生涯教育、患者・介護者の自律を支える情報共有の基点としての診療ガイドラインの可能性を探り、実践的な提言に向けて研究を推進する。

公開日・更新日

• 公開日: 2009-04-14
• 更新日: -