文献情報
文献番号
200834002A
報告書区分
総括
研究課題名
難治性疾患に関する有効な治療法選択等のための情報収集体制の構築に関する研究
課題番号
H18-難治・一般-002
研究年度
平成20(2008)年度
研究代表者(所属機関)
工藤 翔二(日本医科大学)
研究分担者(所属機関)
- 永井 正規(埼玉医科大学医学部公衆衛生学・疫学)
- 宮坂 信之(東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科膠原病・リウマチ内科学分野)
- 木内 貴弘(東京大学医学部附属病院大学病院医療情報ネットワーク研究センター)
- 名川 弘一(東京大学腫瘍外科)
- 針谷 正祥(東京医科歯科大学大学医歯学総合研究科薬害監視学)
- 伊藤 高司(日本医科大学情報科学センター)
- 吾妻 安良太(日本医科大学内科学講座呼吸器・感染・腫瘍内科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 難治性疾患克服研究
研究開始年度
平成18(2006)年度
研究終了予定年度
平成20(2008)年度
研究費
16,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
根本的な治療法が確立しておらず、かつ後遺症を残すおそれが少ない自己免疫疾患や神経疾患等の不可逆的変性をきたす難治性疾患に対して、重点的・効率的に研究を行うことにより進行の阻止、機能回復・再生を目指した画期的な診断・治療法の開発を行い、患者のQOLの向上を図ることを目的として展開されてきた。その結果、難治性疾患の診断・治療等の臨床に係る科学的根拠を集積・分析し、医療に役立てられており、また、重点研究等により見出された治療方法などを臨床研究において、実用化につなげる等治療法の開発といった点において画期的な成果を得ている。このように、難治性疾患の対象である123疾患については、近年の医学研究の進歩等によってその予後は改善しつつあるが、その一方で、疾患に関するデータの収集及び疾患横断的な治療効果の客観的・定量的な評価が十分だとは言い難い。
このため、今後すべての難治性疾患についてデータベースを作成し、難治性疾患患者の予後等の実態の客観的・定量的な把握をし、体系的かつ組織的に行う治療の有効性等の評価を行うことにより、難治性疾患患者への適切な医療の提供などが可能になり、今後の難治医療行政にも大きく貢献すると考えられる。
このため、今後すべての難治性疾患についてデータベースを作成し、難治性疾患患者の予後等の実態の客観的・定量的な把握をし、体系的かつ組織的に行う治療の有効性等の評価を行うことにより、難治性疾患患者への適切な医療の提供などが可能になり、今後の難治医療行政にも大きく貢献すると考えられる。
研究方法
1.難治性疾患定点観測体制の構築に向けた検討
2007年度に123疾患の登録システムのデータフォーマットを作成するために、実際に稼動している難治性疾患およびその他の登録システムのヒアリング(郵送)をし、各システムの運用・セキュリティー・コスト・問題点等の項目の比較検討を行った38班のうち、継続的にデータ収集を行っている臨床研究班に実際にヒアリングを行い、現状調査を行う。
2.難治性疾患定点観測のデータフォーマットの検討
難治性疾患臨床研究班で独自に作成しているデータフォーマットについて検討した。
その上で疾患横断的な治療効果の評価項目(ADL/QOLおよび重症度)の指標について具体的な検討を
行う。
2007年度に123疾患の登録システムのデータフォーマットを作成するために、実際に稼動している難治性疾患およびその他の登録システムのヒアリング(郵送)をし、各システムの運用・セキュリティー・コスト・問題点等の項目の比較検討を行った38班のうち、継続的にデータ収集を行っている臨床研究班に実際にヒアリングを行い、現状調査を行う。
2.難治性疾患定点観測のデータフォーマットの検討
難治性疾患臨床研究班で独自に作成しているデータフォーマットについて検討した。
その上で疾患横断的な治療効果の評価項目(ADL/QOLおよび重症度)の指標について具体的な検討を
行う。
結果と考察
1.難治性疾患定点観測体制の構築に向けた検討
難治性疾患克服研究班臨床調査研究班5班および独自でデータベース登録している研究班の班長および班員にヒアリングをし、現状調査を行った。そこで、各班における情報収集体制の現状を、「2.難治性疾患定点観測のデータフォーマットの検討」を含め、各班独自の評価項目等も把握することができた。
難治性疾患克服研究班臨床調査研究班5班および独自でデータベース登録している研究班の班長および班員にヒアリングをし、現状調査を行った。そこで、各班における情報収集体制の現状を、「2.難治性疾患定点観測のデータフォーマットの検討」を含め、各班独自の評価項目等も把握することができた。
結論
各臨床調査研究班の現状把握のため、ヒアリングを行い、情報収集体制のより具体的な現状を把握する事ができた。このようなデータ収集の現状把握は今まで行われていなかったことなので、これからのデータ収集体制を構築する第一歩になったのではないか。
公開日・更新日
公開日
2009-04-27
更新日
-