文献情報
文献番号
202109013A
報告書区分
総括
研究課題名
エビデンスに基づいたロコモティブシンドロームの対策における簡便な確認・介入方法の確立と普及啓発体制の構築に資する研究
課題番号
19FA1017
研究年度
令和3(2021)年度
研究代表者(所属機関)
帖佐 悦男(宮崎大学 医学部 感覚運動医学講座 整形外科学分野)
研究分担者(所属機関)
- 中村 耕三(宮崎大学)
- 藤野 圭司(藤野整形外科医院)
- 大町 かおり(長野保健医療大学 保健科学部 リハビリテーション学科 )
- 石橋 英明(医療法人社団愛友会伊奈病院 整形外科)
- 村永 信吾(医療法人鉄蕉会 亀田総合病院 リハビリテーション事業管理部)
- 新開 省二(女子栄養大学 栄養学部)
- 吉村 典子(東京大学医学部附属病院 22世紀医療センター ロコモ予防学講座)
- 舩元 太郎(宮崎大学 医学部)
- 田島 卓也(宮崎大学 医学部)
- 中村 嘉宏(宮崎大学 医学部附属病院)
- 荒川 英樹(宮崎大学医学部附属病院)
- 山口 洋一朗(宮崎大学 医学部附属病院)
- 鶴田 来美(宮崎大学 医学部)
- 塩満 智子(東都大学 幕張ヒューマンケア学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究
研究開始年度
令和1(2019)年度
研究終了予定年度
令和3(2021)年度
研究費
4,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
健康寿命延伸には運動器の健康が非常に重要であることが伺える。この運動器の障害であるロコモティブシンドローム（ロコモ）に関し、厚生労働科学研究としてロコモの疫学)、ロコモ度テストと他の評価法との関係を科学的に明らかにし、ロコモ予防のための基本的な運動・栄養プログラムの作成・評価、運動器の健康による経済的・社会的影響についてロコモ関連学会・団体と連携し明らかにしてきた。しかし今回の研究課題目標の通り、ロコモの確認手法が十分に普及しているとはいえず、認知度、ロコモに関する取組み状況、医療・介護が連携した取組み等の地域差や、効果的なロコモ対策事業に関し国内外でエビデンスのある報告が少ないなど、必ずしもロコモ対策が十分とはいえない。
従って本事業は、より効果的な都市規模を考慮した介入事業の実施・評価、より簡便なロコモ度確認手法の検討やフレイルやサルコペニアとの関係など文献レビューならびにコホート研究(J Bone Miner Metab 33:186-191,2015)の結果からロコモ対策を再検討する。その結果をもとに自治体の負担が少なく様々な自治体（地域）の希望に応じたロコモ対策（予防・介入方法など）モデルを提示し、モデル地域における実践・評価を行い、健康づくり、介護など関係部署が連携したロコモ対策モデルを構築する。ロコモ認知度の地域格差に関しては、認知度が低い都道府県への介入と認知度が上昇している都道府県へ聞き取り調査を行う。事業実施にあたりロコモ関連学会などとの連携がとれており、研究者はロコモ疫学、運動機能評価や介入事業に精通しており研究遂行が可能である。
初年度は、文献レビューやこれまでのロコモ対策を再評価した。2年目における介入事業は、COVID-19による影響を受けたものの、可能な限りで自治体と共同で実施し事業の効率改善を行った。介入事業は運動機能評価の実施、実施者と自治体の体制構築状況の確認やロコトレ運動（栄養）介入を実施し、ロコモ対策のみならず、フレイル、サルコペニアへの影響についても検討した。2-3年目は新たな地域・自治体でモデル事業の妥当性を確認する。また、体制構築状況を確認し、普及に必要なツールの開発等含めロコモ予防を包括する地域包括ケアシステム構築への貢献を目指す。
従って本事業は、より効果的な都市規模を考慮した介入事業の実施・評価、より簡便なロコモ度確認手法の検討やフレイルやサルコペニアとの関係など文献レビューならびにコホート研究(J Bone Miner Metab 33:186-191,2015)の結果からロコモ対策を再検討する。その結果をもとに自治体の負担が少なく様々な自治体（地域）の希望に応じたロコモ対策（予防・介入方法など）モデルを提示し、モデル地域における実践・評価を行い、健康づくり、介護など関係部署が連携したロコモ対策モデルを構築する。ロコモ認知度の地域格差に関しては、認知度が低い都道府県への介入と認知度が上昇している都道府県へ聞き取り調査を行う。事業実施にあたりロコモ関連学会などとの連携がとれており、研究者はロコモ疫学、運動機能評価や介入事業に精通しており研究遂行が可能である。
初年度は、文献レビューやこれまでのロコモ対策を再評価した。2年目における介入事業は、COVID-19による影響を受けたものの、可能な限りで自治体と共同で実施し事業の効率改善を行った。介入事業は運動機能評価の実施、実施者と自治体の体制構築状況の確認やロコトレ運動（栄養）介入を実施し、ロコモ対策のみならず、フレイル、サルコペニアへの影響についても検討した。2-3年目は新たな地域・自治体でモデル事業の妥当性を確認する。また、体制構築状況を確認し、普及に必要なツールの開発等含めロコモ予防を包括する地域包括ケアシステム構築への貢献を目指す。
研究方法
これまでに実施されている効果的な介入事業・検診事業を中心に実施方法の評価を行い、ロコモ確認のための簡便な確認手法の再検討やフレイルやサルコペニアとの関係など文献レビューならびにコホート研究の結果からこれまでのロコモ対策を再検討する。その結果をもとに自治体の負担が少なく様々な自治体（地域）の希望に応じたロコモ対策（予防・介入方法など）モデルを提示し、モデル地域における実践・評価を行い、健康づくり、介護など関係部署が連携したロコモ対策モデルを構築する。
結果と考察
先ずは、本研究で設定したモデル1では、FMIは男女ともに要介護および死亡リスクと関連せず、握力と歩行速度を追加調整したモデル2でも結果は変わっていない。SMIはモデル1においては要介護および死亡のリスクと負の量-反応関係を認めたが、握力と歩行速度を追加調整したモデル２では、男性は死亡との有意な関係は消失し、女性では要介護および死亡リスク両方で有意な関係性は消失した。また、握力は死亡リスクよりも要介護リスクと、歩行速度は死亡リスクよりも要介護リスクとの関連が強かった。またロコモの発生率は、ロコモ度1が、83.7/1,000人年、ロコモ度2は23.0/1,000人年、ロコモ度3においては18.6/1,000人であり、ロコモの発生率を検討した際、ロコモ度1では「女性」、ロコモ度2では「年齢」「女性」「肥満」、ロコモ度3では「年齢」「女性」が関連する要因とみられることが分かるなど、運動器事業対象者にすべき特徴も見られた。
様々な年齢や運動機能レベルの対象者に3ヶ月のロコトレ介入研究を実施したところ、運動機能の改善に効果が見られ、特に運動機能低下者においては、ロコトレに加え、栄養の介入が効果的であった。
様々な年齢や運動機能レベルの対象者に3ヶ月のロコトレ介入研究を実施したところ、運動機能の改善に効果が見られ、特に運動機能低下者においては、ロコトレに加え、栄養の介入が効果的であった。
結論
ロコモの発生率は、ロコモ度1が、83.7/1,000人年、ロコモ度2は23.0/1,000人年、ロコモ度3においては18.6/1,000人であり、全国で運動器疾患予防対策を進めることによって、国民の健康寿命や経済に大きな良い結果をもたらすエビデンスを得た。ロコモ対策における運動プログラムでは、骨格筋量・脂肪量が多い／少ないに関わらず、まずは筋力や移動能力の維持・向上を目標にすべきであることがうかがえる。すなわち、ロコモ体操などの運動を実践することにより、日常生活動作を円滑に遂行できるよう筋力や移動能力を保持することが重要で、特に運動機能低下者に対しては、ロコトレに加え栄養介入が機能改善に有益である結果を得た。
公開日・更新日
公開日
2022-09-06
更新日
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