文献情報
文献番号
202108057A
報告書区分
総括
研究課題名
小児・AYA世代のがん患者等に対する妊孕性温存療法のエビデンス確立を目指した研究―安全性（がん側のアウトカム）と有効性（生殖側のアウトカム）の確立を目指して
研究課題名（英字）
-
課題番号
21EA2004
研究年度
令和3(2021)年度
研究代表者(所属機関)
鈴木 直(聖マリアンナ医科大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
- 森重 健一郎(岐阜大学 医学部)
- 高井 泰(埼玉医科大学総合医療センター産婦人科)
- 古井 辰郎(岐阜大学大学院 医学系研究科)
- 小野 政徳(東京医科大学 医学部)
- 渡邊 知映(昭和大学 保健医療学部)
- 湯村 寧(横浜市立大学附属市民総合医療センター)
- 清水 千佳子(国立研究開発法人 国立国際医療研究センター がん総合診療センター / 乳腺・腫瘍内科)
- 片岡 伸介(名古屋大学 医学部)
- 宮地 充(京都府立医科大学大学院医学研究科小児発達医学)
- 山本 哲哉(横浜市立大学 医学部脳神経外科)
- 中山 タラントロバート(慶應義塾大学 医学部)
- 中島 貴子(京都大学 医学部附属病院 次世代医療・iPS細胞治療研究センター (Ki-CONNECT))
- 藤井 伸治(岡山大学病院 輸血部)
- 菊地 栄次(聖マリアンナ医科大学 腎泌尿器外科学)
- 梶山 広明(名古屋大学 大学院医学系研究科 産婦人科学)
- 堀江 昭史(京都大学 産科婦人科)
- 原田 美由紀(東京大学 医学部附属病院)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
研究開始年度
令和3(2021)年度
研究終了予定年度
令和5(2023)年度
研究費
2,300,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
令和３年4月1日より開始した、国の小児・AYA世代がん患者等の妊孕性温存療法研究促進事業の一環として研究を統括する。具体的には、がん・生殖医療における妊孕性温存療法（精子凍結保存（TESEを含む）、未受精卵子凍結保存、胚（受精卵）凍結保存、卵巣組織凍結保存）に関するエビデンス創出を目的として、JOFRを管理する日本がん・生殖医療学会並びに関係学術団体と連携して、がん患者等からの臨床データ等を収集する研究事業並びに、がん・生殖医療の全国への啓発活動を行う
研究方法
研究①.日本がん・生殖医療登録システム（JOFR: Japan Oncofertility Registry）の構築（日本がん・生殖医療学会との共同事業）：
日本がん・生殖医療学会内に新たに設けられたJOFR管理運営委員会とともに、（１）JOFRにおける患者ページの構築、（２）JOFR新登録システムを構築する。
研究②.国の妊孕性温存研究促進事業に参画する協力施設の認定事業：
日本産科婦人科学会が定める、妊孕性温存療法実施医療機関（検体保存機関）の施設認定要件は以下の如くである。
１）日本産科婦人科学会の医学的適応による未受精卵子、胚（受精卵）および卵巣組織の凍結・保存に関する見解に則って認定された施設
２）日本がん・生殖学会のJOFR参加施設(東北大学の一括倫理審査)
３）都道府県の指定医療機関として、地域のがん・生殖医療ネットワークに参加する施設
４）本研究班の協力施設
なお、本法を実施する施設は、厚生労働行政推進調査事業費補助金がん対策推進総合研究事業に参加することを条件とする。
研究③.国の妊孕性温存研究促進事業の啓発事業：
日本がん・生殖医療学会のホームページ内にあるJOFRに関するページを改変し、本研究事業の詳細とその研究成果を国民に公開できる環境（研究班のサイト）を構築する。
さらに、厚生労働省がん・疾病対策課に協力をいただきながら本研究促進事業のポスターとリーフレットを作成する。
日本がん・生殖医療学会内に新たに設けられたJOFR管理運営委員会とともに、（１）JOFRにおける患者ページの構築、（２）JOFR新登録システムを構築する。
研究②.国の妊孕性温存研究促進事業に参画する協力施設の認定事業：
日本産科婦人科学会が定める、妊孕性温存療法実施医療機関（検体保存機関）の施設認定要件は以下の如くである。
１）日本産科婦人科学会の医学的適応による未受精卵子、胚（受精卵）および卵巣組織の凍結・保存に関する見解に則って認定された施設
２）日本がん・生殖学会のJOFR参加施設(東北大学の一括倫理審査)
３）都道府県の指定医療機関として、地域のがん・生殖医療ネットワークに参加する施設
４）本研究班の協力施設
なお、本法を実施する施設は、厚生労働行政推進調査事業費補助金がん対策推進総合研究事業に参加することを条件とする。
研究③.国の妊孕性温存研究促進事業の啓発事業：
日本がん・生殖医療学会のホームページ内にあるJOFRに関するページを改変し、本研究事業の詳細とその研究成果を国民に公開できる環境（研究班のサイト）を構築する。
さらに、厚生労働省がん・疾病対策課に協力をいただきながら本研究促進事業のポスターとリーフレットを作成する。
結果と考察
研究①.日本がん・生殖医療登録システム（JOFR: Japan Oncofertility Registry）の管理・運営：
（１）JOFRにおける患者ページの構築：日本がん・生殖医療学会内に新たに設けられたJOFR管理運営委員会と共同で、JOFR連携患者アプリ（愛称「FSリンク」）を開発した。
（２）JOFR新登録システムの構築：日本がん・生殖医療学会内に新たに設けられたJOFR管理運営委員会と共同で、オンライン登録事業ー日本がん・生殖医療登録システム（JOFR）を開発した。
研究②.国の妊孕性温存研究促進事業に参画する協力施設の認定事業：
日本産科婦人科学会の医学的適応による未受精卵子、胚（受精卵）および卵巣組織の凍結・保存に関する見解に則って認定された施設を対象として、本研究事業の研究参加施設認定要件を示し、申請等の書類を作成した。および許可した施設は、年度末で150施設となる。
研究③.国の妊孕性温存研究促進事業の啓発事業：
日本がん・生殖医療学会のホームページ内にあるJOFRに関するページを改変し、本研究事業の詳細とその研究成果を国民に公開できる環境を整えた。また、厚生労働省がん・疾病対策課に協力をいただきながら本研究促進事業のポスターとリーフレットを作成した。
本年度は、日本がん・生殖医療学会と共同で、JOFR連携患者アプリ（愛称「FSリンク」）並びにオンライン登録事業ー日本がん・生殖医療登録システム（JOFR）を開発することで、本研究促進事業の根幹を形成するシステム構築を完成させることができた。今後は、JOFR新登録データ（新：令和3年度以降の登録データ）を用いた研究の実行を検討する。将来的には調査研究を広く公募する案を考えている。さらに、本研究事業の詳細とその研究成果を国民に公開できる環境を整え、本研究促進事業のポスターとリーフレットを作成し、全国のがん診療拠点病院等に送付することで、本研究事業の啓発を進めることができた。引き続き、厚生労働省、全国の自治体、関連学術団体と密な連携を進めることで、エビデンス創出を目指した国の小児・AYA世代がん患者等に対する妊孕性温存療法研究促進事業を推進していく。
（１）JOFRにおける患者ページの構築：日本がん・生殖医療学会内に新たに設けられたJOFR管理運営委員会と共同で、JOFR連携患者アプリ（愛称「FSリンク」）を開発した。
（２）JOFR新登録システムの構築：日本がん・生殖医療学会内に新たに設けられたJOFR管理運営委員会と共同で、オンライン登録事業ー日本がん・生殖医療登録システム（JOFR）を開発した。
研究②.国の妊孕性温存研究促進事業に参画する協力施設の認定事業：
日本産科婦人科学会の医学的適応による未受精卵子、胚（受精卵）および卵巣組織の凍結・保存に関する見解に則って認定された施設を対象として、本研究事業の研究参加施設認定要件を示し、申請等の書類を作成した。および許可した施設は、年度末で150施設となる。
研究③.国の妊孕性温存研究促進事業の啓発事業：
日本がん・生殖医療学会のホームページ内にあるJOFRに関するページを改変し、本研究事業の詳細とその研究成果を国民に公開できる環境を整えた。また、厚生労働省がん・疾病対策課に協力をいただきながら本研究促進事業のポスターとリーフレットを作成した。
本年度は、日本がん・生殖医療学会と共同で、JOFR連携患者アプリ（愛称「FSリンク」）並びにオンライン登録事業ー日本がん・生殖医療登録システム（JOFR）を開発することで、本研究促進事業の根幹を形成するシステム構築を完成させることができた。今後は、JOFR新登録データ（新：令和3年度以降の登録データ）を用いた研究の実行を検討する。将来的には調査研究を広く公募する案を考えている。さらに、本研究事業の詳細とその研究成果を国民に公開できる環境を整え、本研究促進事業のポスターとリーフレットを作成し、全国のがん診療拠点病院等に送付することで、本研究事業の啓発を進めることができた。引き続き、厚生労働省、全国の自治体、関連学術団体と密な連携を進めることで、エビデンス創出を目指した国の小児・AYA世代がん患者等に対する妊孕性温存療法研究促進事業を推進していく。
結論
本年度は、日本がん・生殖医療学会と共同で、JOFR連携患者アプリ（愛称「FSリンク」）並びにオンライン登録事業ー日本がん・生殖医療登録システム（JOFR）を開発し、さらに国の妊孕性温存研究促進事業に参画する本研究班の協力施設を認定し、患者並びに医療従事者に向けた資材作成と全国への配布を行うことで、本研究促進事業の初年度としての成果をあげることができた。
公開日・更新日
公開日
2022-06-09
更新日
-