文献情報
文献番号
202108022A
報告書区分
総括
研究課題名
患者・家族の意思決定能力に応じた適切な意思決定支援の実践に資する簡便で効果的な支援プログラムの開発に関する研究
課題番号
20EA1011
研究年度
令和3(2021)年度
研究代表者(所属機関)
小川 朝生(国立研究開発法人国立がん研究センター 先端医療開発センター精神腫瘍学開発分野)
研究分担者(所属機関)
- 長島 文夫(杏林大学 医学部内科学腫瘍科)
- 濱口 哲弥(埼玉医科大学 医学部)
- 海堀 昌樹(関西医科大学 医学部)
- 平井 啓(大阪大学大学院 人間科学研究科)
- 渡邉 眞理(湘南医療大学 保健医療学部 看護学科)
- 稲葉 一人(中京大学 法務総合教育研究機構)
- 松井 礼子(国立研究開発法人 国立がん研究センター東病院 薬剤部)
- 五十嵐 隆志(国立がん研究センター東病院 薬剤部)
- 奥山 絢子(国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策情報センターがん登録センター院内がん登録分析室)
- 水谷 友紀(杏林大学医学部 総合医療学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
研究開始年度
令和2(2020)年度
研究終了予定年度
令和4(2022)年度
研究費
9,231,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究の目的は、治療方針決定や療養場所の選定などの重要な意思決定場面において、意思決定能力に基づく適切な支援の提供を、がん診療連携拠点病院において実現するための介入プログラムを開発し検証すると共に、その普及を図ることである。
研究方法
1. 看護師、相談員を対象とした意思決定支援教育プログラムの開発
研究班で作成した軽度認知症高齢がん患者の意思決定場面のトリガービデ教材を用いて教育プログラム案を実施し、評価を行った。
2. オンラインによる多職種向けの研修の試行
医療従事者を対象に，意思決定支援に関する制度や考え方，認知・身体・アセスメント方法の理解と獲得を目的とした研修プログラムを実施し，その効果を検討することを目的とした。
3. 適切な意思決定支援の実践に資する簡便で効果的な支援プログラムの開発
高齢者等における意思決定支援の現状調査に基づき、意思決定支援に関する手引きならびに教育プログラムの開発を進めてきた。本年度においては、実態調査ならびに教育プログラムの試行を踏まえ、教育プログラムの修正ならびに、施設向けの支援プログラムの構成を検討した。
4．高齢がん患者における治療に伴う負担の検討
がん診療病院431施設の院内がん登録とリンケージさせたDPCデータをもとに高齢がん患者の入院実態の把握を行った。
5. 高齢者のがん診療に関する情報の普及・啓発に関する研究
老年医学または腫瘍学に精通した多職種が参画し、高齢者のがん診療に関する情報の普及・啓発をするための方策を議論した。
研究班で作成した軽度認知症高齢がん患者の意思決定場面のトリガービデ教材を用いて教育プログラム案を実施し、評価を行った。
2. オンラインによる多職種向けの研修の試行
医療従事者を対象に，意思決定支援に関する制度や考え方，認知・身体・アセスメント方法の理解と獲得を目的とした研修プログラムを実施し，その効果を検討することを目的とした。
3. 適切な意思決定支援の実践に資する簡便で効果的な支援プログラムの開発
高齢者等における意思決定支援の現状調査に基づき、意思決定支援に関する手引きならびに教育プログラムの開発を進めてきた。本年度においては、実態調査ならびに教育プログラムの試行を踏まえ、教育プログラムの修正ならびに、施設向けの支援プログラムの構成を検討した。
4．高齢がん患者における治療に伴う負担の検討
がん診療病院431施設の院内がん登録とリンケージさせたDPCデータをもとに高齢がん患者の入院実態の把握を行った。
5. 高齢者のがん診療に関する情報の普及・啓発に関する研究
老年医学または腫瘍学に精通した多職種が参画し、高齢者のがん診療に関する情報の普及・啓発をするための方策を議論した。
結果と考察
1. 看護師、相談員を対象とした意思決定支援教育プログラムの開発
トリガービデオ教材を用いたプログラム案を受講した看護師の方が研修会後の実践の自信について有意に上昇している項目が多かった。
2. オンラインによる多職種向けの研修の試行
参加者の前後比較から、知識に関しては8項目中7項目で得点の低下が見られ、知識獲得が確認された。臨床活動に関するアンケートからは医療従事者側からの情報提供や収集の工夫の実施は広く行われているが、理解度確認や改めての協働体制構築などには課題がある可能性が示された。
3. 適切な意思決定支援の実践に資する簡便で効果的な支援プログラムの開発
コアスキルの修得を図るための教育プログラムにトリガービデオ等臨床場面を想起し、検討を深めるための手法を併せる手法を評価した。意思決定支援の必要性に関して、「なぜ、(患者)の意思を尊重しなければならないのか」、「患者の意思決定支援をなぜしなければならないのか」という点についての理解にバリアを認めた。
4．高齢がん患者における治療に伴う負担の検討
肝細胞癌患者では腹腔鏡手術、開腹手術ともに40～74歳、75～79歳ともに入院時と比較して退院時にADLが10点以上低下した割合は、5％未満であった。一方で胆道癌（肝内胆管癌、肝外胆管癌・胆嚢癌・乳頭部癌）では、侵襲度の高い手術が6割以上を占めており、75～79歳であっても、退院時に10点以上のADL低下を認めた者の割合が約1割程度いた。
5. 高齢者のがん診療に関する情報の普及・啓発に関する研究
多職種で議論した結果、ホームページを公表し、高齢者のがん診療に関する情報を集約し、その情報を発信した。
トリガービデオ教材を用いたプログラム案を受講した看護師の方が研修会後の実践の自信について有意に上昇している項目が多かった。
2. オンラインによる多職種向けの研修の試行
参加者の前後比較から、知識に関しては8項目中7項目で得点の低下が見られ、知識獲得が確認された。臨床活動に関するアンケートからは医療従事者側からの情報提供や収集の工夫の実施は広く行われているが、理解度確認や改めての協働体制構築などには課題がある可能性が示された。
3. 適切な意思決定支援の実践に資する簡便で効果的な支援プログラムの開発
コアスキルの修得を図るための教育プログラムにトリガービデオ等臨床場面を想起し、検討を深めるための手法を併せる手法を評価した。意思決定支援の必要性に関して、「なぜ、(患者)の意思を尊重しなければならないのか」、「患者の意思決定支援をなぜしなければならないのか」という点についての理解にバリアを認めた。
4．高齢がん患者における治療に伴う負担の検討
肝細胞癌患者では腹腔鏡手術、開腹手術ともに40～74歳、75～79歳ともに入院時と比較して退院時にADLが10点以上低下した割合は、5％未満であった。一方で胆道癌（肝内胆管癌、肝外胆管癌・胆嚢癌・乳頭部癌）では、侵襲度の高い手術が6割以上を占めており、75～79歳であっても、退院時に10点以上のADL低下を認めた者の割合が約1割程度いた。
5. 高齢者のがん診療に関する情報の普及・啓発に関する研究
多職種で議論した結果、ホームページを公表し、高齢者のがん診療に関する情報を集約し、その情報を発信した。
結論
高齢がん患者を中心に、がん医療における意思決定支援の現状を質的量的に検討し、その結果から、わが国の意思決定支援の質の向上を目指して教育プログラム、支援プログラムの開発、意思決定支援に資する情報の収集・解析を進めた。
2021年はトリガービデオの視聴と意思決定支援に関するグループワーク、講師による解説により、研修参加者が同様の軽度認知症患者を想起し、その特徴と意思決定支援時の留意点について、講師の解説を踏まえ理解が深まり、研修後の実践の自信が高まったと考える。
2021年はトリガービデオの視聴と意思決定支援に関するグループワーク、講師による解説により、研修参加者が同様の軽度認知症患者を想起し、その特徴と意思決定支援時の留意点について、講師の解説を踏まえ理解が深まり、研修後の実践の自信が高まったと考える。
公開日・更新日
公開日
2022-06-09
更新日
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