文献情報
文献番号
202108007A
報告書区分
総括
研究課題名
がん治療における緩和的放射線治療の評価と普及啓発のための研究
課題番号
19EA1010
研究年度
令和3(2021)年度
研究代表者(所属機関)
茂松 直之(慶應義塾大学医学部 放射線科学教室)
研究分担者(所属機関)
- 高橋 健夫(埼玉医科大学 医学部)
- 大西 洋(国立大学法人 山梨大学 大学院総合研究部医学域放射線医学講座)
- 青山 英史(北海道大学 医学部)
- 鹿間 直人(順天堂大学 大学院医学研究科)
- 中村 直樹(聖マリアンナ医科大学放射線医学講座（放射線治療）)
- 原田 英幸(静岡県立静岡がんセンター 放射線治療科)
- 渡辺 未歩（根本 未歩）(千葉大学大学院医学研究院画像診断・放射線腫瘍学)
- 森脇 健介(立命館大学 総合科学技術研究機構)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん対策推進総合研究
研究開始年度
令和1(2019)年度
研究終了予定年度
令和3(2021)年度
研究費
5,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
本研究の目的は、，以下の2つである。
① 緩和的放射線治療に対する実態やニーズを把握するための評価手法を開発すること、
及び継続的に評価を行う基盤を確立すること
② 緩和的放射線治療の普及啓発に向けた施策を行うこと
① 緩和的放射線治療に対する実態やニーズを把握するための評価手法を開発すること、
及び継続的に評価を行う基盤を確立すること
② 緩和的放射線治療の普及啓発に向けた施策を行うこと
研究方法
① がん診療連携拠点病院等に従事する医療従事者および患者・家族のニーズ、認知度、満足度、及び緩和的放射線治療の社会経済的価値を評価する手法、基盤を確立する。
② 適応判断の適正化を目指した以下の施策を行う．
「骨転移に対する診療ガイドラインの整備」
「患者・家族に対する情報提供（リーフレット等の作成）」
「骨転移キャンサーボードの推進」
「緩和医療チームとの連携強化」
また、利便性向上を目指した以下の施策を行う。
「放射線治療装置のない長期療養型施設、在宅医療機関との連携強化」
「がん治療と仕事の両立支援」
② 適応判断の適正化を目指した以下の施策を行う．
「骨転移に対する診療ガイドラインの整備」
「患者・家族に対する情報提供（リーフレット等の作成）」
「骨転移キャンサーボードの推進」
「緩和医療チームとの連携強化」
また、利便性向上を目指した以下の施策を行う。
「放射線治療装置のない長期療養型施設、在宅医療機関との連携強化」
「がん治療と仕事の両立支援」
結果と考察
① 緩和的放射線治療に対する実態やニーズを把握するための評価手法の開発
・市民1000人を対象として緩和ケア、放射線治療、緩和照射に対する意識調査をWebで実施した。
・QI策定委員会を立ち上げ、緩和照射のQuality Indicatorを策定した。
・脊椎転移に対する定位放射線治療、従来型照射法、Best supportive careの費用対効果のためのモデル作成と諸因子の調査を行った。
・商用レセプトデータベースを用いて、緩和的放射線治療の医療経済評価のために必要な費用パラメータの推定方法の検討を行った。
② 緩和的放射線治療の普及啓発に向けた施策
a) 骨転移に対する診療ガイドラインの整備
日本の実地診療を明らかにする目的で「転移性骨腫瘍に対する放射線治療の多施設共同前向き観察研究」を実施した。また、その結果から既報のガイドラインの日常診療での適用について検討し提言を作成した。
b)リーフレットの作成・配布
患者・家族に対する緩和照射に関する普及啓発を目的として、がん患者・家族向けリーフレット・動画「放射線治療による緩和ケア」を作成した。
c) 骨転移キャンサーボードの推進
骨転移キャンサーボードを先進的に行っている施設からメンバーを募りWGを結成し、骨転移のうちキャンサーボードで協議する優先度の高い病態に関する提言を作成した。
d) 放射線治療装置のない長期療養型施設、在宅医療機関との連携強化
日本放射線治療学会員に対して全国アンケート調査を実施し、連携の現状を評価した。また、地域連携モデルを作成した。
e) がん治療と仕事の両立支援
「転移性骨腫瘍に対する放射線治療の多施設共同前向き観察研究」において就労に関する情報を取得した。また、放射線治療医が療養・就労両立支援指導を行い易くするために「がん放射線治療における療養と就労両立支援マニュアル」を作成した。
・市民1000人を対象として緩和ケア、放射線治療、緩和照射に対する意識調査をWebで実施した。
・QI策定委員会を立ち上げ、緩和照射のQuality Indicatorを策定した。
・脊椎転移に対する定位放射線治療、従来型照射法、Best supportive careの費用対効果のためのモデル作成と諸因子の調査を行った。
・商用レセプトデータベースを用いて、緩和的放射線治療の医療経済評価のために必要な費用パラメータの推定方法の検討を行った。
② 緩和的放射線治療の普及啓発に向けた施策
a) 骨転移に対する診療ガイドラインの整備
日本の実地診療を明らかにする目的で「転移性骨腫瘍に対する放射線治療の多施設共同前向き観察研究」を実施した。また、その結果から既報のガイドラインの日常診療での適用について検討し提言を作成した。
b)リーフレットの作成・配布
患者・家族に対する緩和照射に関する普及啓発を目的として、がん患者・家族向けリーフレット・動画「放射線治療による緩和ケア」を作成した。
c) 骨転移キャンサーボードの推進
骨転移キャンサーボードを先進的に行っている施設からメンバーを募りWGを結成し、骨転移のうちキャンサーボードで協議する優先度の高い病態に関する提言を作成した。
d) 放射線治療装置のない長期療養型施設、在宅医療機関との連携強化
日本放射線治療学会員に対して全国アンケート調査を実施し、連携の現状を評価した。また、地域連携モデルを作成した。
e) がん治療と仕事の両立支援
「転移性骨腫瘍に対する放射線治療の多施設共同前向き観察研究」において就労に関する情報を取得した。また、放射線治療医が療養・就労両立支援指導を行い易くするために「がん放射線治療における療養と就労両立支援マニュアル」を作成した。
結論
・緩和照射の評価ツールとしてQuality Indicatorを開発し、Advances in Radiation Oncology誌に掲載された。海外でも使用可能である。今後日本放射線腫瘍学会の緩和的放射線治療委員会にて、本研究で開発したQI指標を用いて、全国規模で経時的変化を調査することで緩和照射の質のモニタリングを目指す。
・地域連携モデルを作成し、日本放射線腫瘍学会ホームページに公開した。各地で地域連携が強化されることが期待される。
・骨転移のうちキャンサーボードで協議する優先度の高い8つの病態に関する提言をまとめ、日本放射線腫瘍学会ホームページに公開した。本提言が骨転移キャンサーボードの普及に貢献することが期待される。
・がん患者・家族向けリーフレット・動画「放射線治療による緩和ケア」を作成し、緩和ケアチーム、在宅医療施設、日本放射線腫瘍学会認定施設へ配布した。またリーフレット・動画は日本放射線腫瘍学会ホームページにて公開されている。過去に緩和照射に関する患者・家族への情報提供を全国規模で試みた例はなく、日本初の試みである。患者・家族の緩和照射に対する理解・関心が深まることが期待される。
・本研究で得られた「約3割の患者が骨転移に対する緩和照射を受ける時点でも就労していること」「緩和照射が就労の維持、復職、収入の改善に貢献していること」のような緩和照射と就労、経済状態の関連についての報告は過去に存在せず、貴重な情報である。
・地域連携モデルを作成し、日本放射線腫瘍学会ホームページに公開した。各地で地域連携が強化されることが期待される。
・骨転移のうちキャンサーボードで協議する優先度の高い8つの病態に関する提言をまとめ、日本放射線腫瘍学会ホームページに公開した。本提言が骨転移キャンサーボードの普及に貢献することが期待される。
・がん患者・家族向けリーフレット・動画「放射線治療による緩和ケア」を作成し、緩和ケアチーム、在宅医療施設、日本放射線腫瘍学会認定施設へ配布した。またリーフレット・動画は日本放射線腫瘍学会ホームページにて公開されている。過去に緩和照射に関する患者・家族への情報提供を全国規模で試みた例はなく、日本初の試みである。患者・家族の緩和照射に対する理解・関心が深まることが期待される。
・本研究で得られた「約3割の患者が骨転移に対する緩和照射を受ける時点でも就労していること」「緩和照射が就労の維持、復職、収入の改善に貢献していること」のような緩和照射と就労、経済状態の関連についての報告は過去に存在せず、貴重な情報である。
公開日・更新日
公開日
2022-06-17
更新日
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