気管支喘息の有症率、ガイドラインの普及効果とＱＯＬに関する全年齢全国調査に関する研究

文献情報

• 文献番号: 200832012A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 気管支喘息の有症率、ガイドラインの普及効果とＱＯＬに関する全年齢全国調査に関する研究
• 課題番号: H19-免疫・一般-001
• 研究年度: 平成20(2008)年度
• 研究代表者(所属機関): 赤澤 晃(国立成育医療センター 総合診療部小児期診療科)

研究分担者(所属機関)

• 高橋　清(国立病院機構南岡山医療センター院長)
• 小田嶋　博(国立病院機構福岡病院小児科)
• 西村　正治(北海道大学大学院医学研究科呼吸器内科学分野（第一内科）・呼吸器内科)
• 足立　雄一(富山大学医学部小児科)
• 谷口　正実(国立病院機構相模原病院臨床研究センター)
• 大矢　幸弘(国立成育医療センター　アレルギー科)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 免疫アレルギー疾患等予防・治療研究事業
• 研究開始年度: 平成19(2007)年度
• 研究終了予定年度: 平成21(2009)年度
• 研究費: 34,400,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

喘息の有病率、重症度、QOLを含めた治療状況についての横断的な実態の把握と長期的経年的変化に関する疫学調査は、治療方法、ガイドラインの評価および医療行政上の方策決定においても必須のものである。また、国内でも利用が進んでいる喘息治療ガイドラインの評価としてこれに準じた重症度評価、治療の実施状況についても調査をおこないその継続的な調査体制を確立することを目的としている。

研究方法

全国の幼稚園、小学校１・２年生、中学２・３年生、高校２・３年生を都道府県ごとに無作為に抽出し実施した。また、これまで調査が不十分であった乳幼児期およびCOPDとの鑑別が問題になる高齢者喘息の有症率調査を実施した。

結果と考察

回収は、幼稚園児47,291名（回収率：92.8％）、小学校1.2年生44,110名）、中学校2.3年生49,898名、高校2, 3年生55,456名であった。気管支喘息生涯有症率は、幼稚園児33.2%、小学生32.9%、中学生23.1%、高校生21.7%で、最近12ヶ月の期間有症率はそれぞれ、19.9%、13.6%、9.6%、8.3%であった。性差は、幼稚園、小学生は男児が有意に高く、中学、高校生では差がなかった。2005年との比較では、6?7歳はほぼ横ばい、13?14歳は微増した。地域差は、小中学生では前回と同様な傾向があった。治療薬は、低年齢層ではロイコトリエン受容体拮抗薬の使用頻度が高かった。

結論

これまでの国内での喘息調査は、ATS-DLDに準拠した医師の診断に基づいた喘息患者だけを調査していたが、喘息患者の多くが間欠型、軽症持続型でありこれら患者の救急受診や入院、喘息死が大きな割合を占めている可能性がある。現在、国際的に実施されている喘息調査は、ECRHSとISAAC調査用紙であり、これら軽症患者の有症率を調査することができる。これまでの診断を基準にした調査とは遙かに多い2?３倍の患者が存在することがわかってきた。
さらに、現在のガイドラインでは、間欠型、軽症持続型の患者へも適切な指導をすることで、救急受診、救急入院、不幸な喘息死をなくすことを目標としているので、ガイドラインに準拠した治療がどれだけ普及しているかを調査することが重要な課題となってきた。治療が必要な患者がどれだけいるか、適切な治療がどれだけ普及しているかを年齢別、地域別に把握することで、今後の喘息治療の方法が具体化してくる。

公開日・更新日

• 公開日: 2009-06-05
• 更新日: -