文献情報
文献番号
200830014A
報告書区分
総括
研究課題名
若年者等におけるＨＩＶ感染症の性感染予防に関する学際的研究
課題番号
H18-エイズ・一般-015
研究年度
平成20(2008)年度
研究代表者(所属機関)
木原 雅子(京都大学大学院医学研究科 社会健康医学系専攻国際保健学講座社会疫学分野)
研究分担者(所属機関)
- 井上 洋士(放送大学教養学部)
- 藤原 良次(りょうちゃんず)
- サマン ザマニ(京都大学大学院医学研究科 社会健康医学系専攻国際保健学講座社会疫学分野 )
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 エイズ対策研究
研究開始年度
平成18(2006)年度
研究終了予定年度
平成20(2008)年度
研究費
25,200,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
社会疫学的手法（質的・量的方法、ソーシャルマーケティング、行動理論、社会実験法等を統合した手法）を用いて、社会文化背景に適した若者及びHIV感染者のための科学的予防介入モデルの開発・普及を行う。
研究方法
（１）日本人若者の研究
①就学生徒対象の研究：集団予防介入モデル（WYSHモデル）の多様化を図り、また文部科学省と連携した2段階（指導者研修→地域伝達講習）の全国普及を開始した。本年度は42都道府県の小中高196校（生徒数2.5万人）を対象に指導者研修を実施した。授業の効果は、事前・事後調査による比較群付き前後比較試験で評価し、教師への質問票調査によるプロセス評価も実施した。
③非就学生徒対象の研究：質・量的調査に基づき改善した若者用携帯Webサイトの知識・意識・行動変容効果を街頭でリクルートした若者503名を対象にランダム化比較試験で評価した。
（２）滞日外国人若者の研究
全国20のブラジル人学校で、複数の予防介入（A型[パンフ、813名]、B型[A＋ワークショップ保護者会・Webサイト、255名]の、知識・自己効力感・行動変容効果を評価した。
（３）HIV感染者の研究
感染者の性行動変容を目的に、①医療従事者の意識変容を目指す介入（研修会）と、②感染者個人への面接介入を実施し、効果を質的・量的に評価した。
①就学生徒対象の研究：集団予防介入モデル（WYSHモデル）の多様化を図り、また文部科学省と連携した2段階（指導者研修→地域伝達講習）の全国普及を開始した。本年度は42都道府県の小中高196校（生徒数2.5万人）を対象に指導者研修を実施した。授業の効果は、事前・事後調査による比較群付き前後比較試験で評価し、教師への質問票調査によるプロセス評価も実施した。
③非就学生徒対象の研究：質・量的調査に基づき改善した若者用携帯Webサイトの知識・意識・行動変容効果を街頭でリクルートした若者503名を対象にランダム化比較試験で評価した。
（２）滞日外国人若者の研究
全国20のブラジル人学校で、複数の予防介入（A型[パンフ、813名]、B型[A＋ワークショップ保護者会・Webサイト、255名]の、知識・自己効力感・行動変容効果を評価した。
（３）HIV感染者の研究
感染者の性行動変容を目的に、①医療従事者の意識変容を目指す介入（研修会）と、②感染者個人への面接介入を実施し、効果を質的・量的に評価した。
結果と考察
（１）日本人の就学生徒対象の研究では、中学生で、HIV/STD知識が50-60％、HIV/STDリスク認知が20-30％、コンドーム使用率が約10%上昇し、性行動容認率は約10％低下するなど有意の効果を認め、高校生でも同じ傾向を確認した。伝達講習は48校で行われ、全国普及体制が始動した。非就学生徒対象の研究では、Webサイト曝露により、知識が10-20%、STDリスク認知が11%有意に上昇した。
（２）滞日外国人若者の研究では、パンフ群（A）では知識と自己効力感が10-20％増加したが、ワークショップを含む群（B群）では、コンドーム使用率も上昇した。
（３）HIV感染者の研究では、医療従事者の自己効力感や積極性の上昇を認め、感染者個人への面接介入ではライフヒストリー聴取の有用性を認めた。
（２）滞日外国人若者の研究では、パンフ群（A）では知識と自己効力感が10-20％増加したが、ワークショップを含む群（B群）では、コンドーム使用率も上昇した。
（３）HIV感染者の研究では、医療従事者の自己効力感や積極性の上昇を認め、感染者個人への面接介入ではライフヒストリー聴取の有用性を認めた。
結論
予定通り研究を推進し、WYSH予防教育モデルの多様化と文部科学省と連携した全国普及体制を構築するとともに、滞日外国人やHIV感染者の予防対策の開発などで具体的な成果をあげた。
公開日・更新日
公開日
2009-05-18
更新日
-