文献情報
文献番号
200827016A
報告書区分
総括
研究課題名
重度身体障害を補完する福祉機器の開発需要と実現可能性に関する研究
課題番号
H19-障害・一般-010
研究年度
平成20(2008)年度
研究代表者(所属機関)
森 浩一(国立身体障害者リハビリテーションセンター 研究所)
研究分担者(所属機関)
- 井上 剛伸(国立身体障害者リハビリテーションセンター 研究所)
- 丸岡 稔典(国立身体障害者リハビリテーションセンター 研究所)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 障害保健福祉総合研究
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成20(2008)年度
研究費
1,300,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
近年、筋肉の活動を介さずに、脳信号から直接意図にかかわる情報を抽出して、文字入力・伝達や機器制御を可能にする技術（脳インターフェース）が進歩し、重度身体障害者（例えば筋萎縮性側索硬化症ALSが進行した患者）にも社会参加が容易になろうとしている。本研究では、先端技術を重度身体障害者が日常的に使えるための条件を調べ、また、それが障害者やその家族・介助者の真の要求に合うのかを明らかにし、今後の福祉機器開発の方向性を決定するのに役立つ資料と考え方を提供することを目的とした。
研究方法
1)ALS患者の24時間の介助記録を追加した。
2)頸髄損傷者の福祉機器開発に関する質問紙調査の結果を解析した。
3)脳インターフェースの研究・開発動向を調査した。
4)ALS患者を被験者とし、音声刺激による脳インターフェースの開発を進めた。
2)頸髄損傷者の福祉機器開発に関する質問紙調査の結果を解析した。
3)脳インターフェースの研究・開発動向を調査した。
4)ALS患者を被験者とし、音声刺激による脳インターフェースの開発を進めた。
結果と考察
1)重度身体障害者の24時間の介助記録をモデルとして、福祉機器の効果を、介助の低減効果として定量的に評価できることを示した。
2)頸髄損傷者は、過半数が月に100時間以上の介助サービスを使用し、日常生活活動（ADL）が自立する機器の開発を希望していた。福祉機器の情報が不十分との不満があった。
3)脳内に電極を埋め込む方式の脳インターフェースは、ヒトでの実用化にはまだ距離がある。脳表面の電極で５指の運動を別々に検出でき、電極埋込手術が必要ではあるが、高性能な脳インターフェースが比較的安全に実現できる。非侵襲的な脳波による方法は長期安定して使用でき、就労も可能にすることが示されている。本格的な普及には試用制度、サポート要員の育成などの制度的・技術的支援が必要である。
4)視覚が使えない重度障害者のため、聴覚のみによる脳インターフェースを開発した。任意文字の伝達に５分程度かかり、改良余地がある。
2)頸髄損傷者は、過半数が月に100時間以上の介助サービスを使用し、日常生活活動（ADL）が自立する機器の開発を希望していた。福祉機器の情報が不十分との不満があった。
3)脳内に電極を埋め込む方式の脳インターフェースは、ヒトでの実用化にはまだ距離がある。脳表面の電極で５指の運動を別々に検出でき、電極埋込手術が必要ではあるが、高性能な脳インターフェースが比較的安全に実現できる。非侵襲的な脳波による方法は長期安定して使用でき、就労も可能にすることが示されている。本格的な普及には試用制度、サポート要員の育成などの制度的・技術的支援が必要である。
4)視覚が使えない重度障害者のため、聴覚のみによる脳インターフェースを開発した。任意文字の伝達に５分程度かかり、改良余地がある。
結論
1)脳インターフェース技術等の最先端福祉技術の開発状況（シーズ）と重度身体障害者の要求（ニーズ）を調査し、その結果を解析した。これらが整合するために下記のような評価が有用である。
2)重度障害者の24時間調査データを利用して，新規開発福祉機器の介助低減効果を定量的に予測できる。QOLについては信頼性が確立された心理評価尺度を使用する。
3)支援技術の適合方法として、定量的な性能（文字伝達速度等）で選択肢を狭めた上で、自立やプライバシー確保等の効果を考慮するのが合理的である。
2)重度障害者の24時間調査データを利用して，新規開発福祉機器の介助低減効果を定量的に予測できる。QOLについては信頼性が確立された心理評価尺度を使用する。
3)支援技術の適合方法として、定量的な性能（文字伝達速度等）で選択肢を狭めた上で、自立やプライバシー確保等の効果を考慮するのが合理的である。
公開日・更新日
公開日
2009-04-07
更新日
-