糖尿病及びその合併症の予防と疫学に関する研究

文献情報

文献番号
199700497A
報告書区分
総括
研究課題名
糖尿病及びその合併症の予防と疫学に関する研究
課題番号
-
研究年度
平成9(1997)年度
研究代表者(所属機関)
赤澤　好温(国立京都病院)
研究分担者(所属機関)
  • 川口毅(昭和大学医学部)
  • 大石まり子(国立京都病院)
  • 岩本安彦(東京女子医科大学)
  • 久繁哲徳(徳島大学医学部)
  • 佐々木陽(大阪府立成人病センタ-)
  • 三村悟郎(尚絅短期大学)
  • 山木戸道郎(広島大学医学部)
  • 柏木厚典(滋賀医科大学)
  • 永井正規(埼玉医科大学)
  • 松沢佑次(大阪大学医学部)
  • 青木矩彦(近畿大学医学部)
  • 櫻美武彦(国立南九州中央病院)
  • 田嶼尚子(東京慈恵会医科大学)
  • 一色玄(大阪市立大学医学部)
  • 奥野晃正(旭川医科大学)
研究区分
厚生科学研究費補助金 疾病対策研究分野 長期慢性疾患総合研究事業
研究開始年度
平成7(1995)年度
研究終了予定年度
平成9(1997)年度
研究費
40,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書（概要版）

研究目的
糖尿病及びその合併症の予防と実態調査
研究方法
全国における糖尿病患者有病数の推計のため、糖尿病及び疑わしいものとの選別に用いる方法について現在国際的基準となっている早朝空腹時血糖測定は、住民調査では生活の実態、労働の実態が早朝勤務、出勤時間の差、遅出勤(午後、夕方)夜勤など複雑な為、協力確認が不可能である。ブド-糖75g負荷後2時間値も、多忙な早朝時受診者の協力が得にくい、再現性が悪い等の欠陥がある。持続した高血糖とヘモグロビンとの結合で示されるHbA1cとくに不安定部分を除いた安定型HbA1cとFBS、OGTTと対応した糖尿病又は疑わしいものについての推計は既に厚生省老人健康診断において用いられているが、対応した耐糖能、計算方法に従って差がある。
結果と考察
1.平成2年に田代、赤澤らは安定型HbA1c正常平均値±2標準偏差と高科班員らの地域OGTT調査の比較から5.6%以上を糖尿病群として平成2年当時、糖尿病推定人口600万人とした。平成6年度、佐々木班員は大阪成人病センタ-人間ドック受診者を対象にOGTTの糖尿病、IGT、正常型各群と安定型HbA1c値の最適cut off値を算出し、sensitivity-specificity曲線からHbA1c値は5.4%となり、この際のsensitivity-specificityは約74%となった。又、FPG110-139/dlの場合、HbA1c≧6.0%群では、糖尿病型76.3%、境界型10.5%、IGT13.2%でOGTT判定との一致率が非常に高いことに注目し、HbA1c値のcut off値を6.0%とすることに対する根拠とした。厚生省保健医療局生活習慣病対策室では平成9年11月に国民栄養調査と共に実施した糖尿病実態調査では、75gOGTTおよびHbA1c同時測定デ-タによる伊藤千賀子氏の54歳以下の5075例についての資料で空腹時血糖(血清換算)140mg/dlはHbA1c6.109%に対応、負荷後2時間値(血清換算)200mg/dlでHbA1c6.068%に対応との結果を参考にHbA1c6.1%以上+糖尿病治療中の人=糖尿病が強く疑われる人=690万人、HbA1c5.6%以上6.1%未満-治療中の人=「糖尿病が心配される人」=680万人とした。以上の如く対応したOGTTの調査結果により、糖尿病相当と判断されるHbA1c値は多少異なっている。2.糖尿病の合併症の疫学は本研究班の葛谷健班員により平成2年から3年にわたり、医療機関受診中の糖尿病患者における合併症の実態調査が実施されている。この結果は糖尿病診療に熟練した医師のいる医療機関の平成2年の特定の1日に受診した糖尿病患者の合併症有病率が推計された。又、患者アンケ-トの調査は平成9年11月厚生省保健医療局生活習慣病対策室の糖尿病実態調査では、糖尿病で現在治療を受けている人では、神経障害20.3%、網膜症16.1%、腎症14.3%、足壊疽0.5%であった。又、心臓病12.4%、脳卒中4.4%であり、糖尿病で心合併症が増加していることが推定される。小児インスリン依存型糖尿病については、田嶼班員らは、1986年以来国際的基準で合併症の長期追究、予後調査が行われて来た。成人NIDDMについては厚生省の調査から推測出来るように糖尿病発症初期より発症しやすい大血管障害と糖尿病長期罹患による細小血管障害とが混合しており、既に国立病院療養所糖尿病コンピュ-タ-ネットワ-クに新患登録を実施して、合併症の発症と糖尿病発症、進展との関連が調査されつつある。医療経済については、調査対象、合併症の有
無により成果が大きく異なってくることが判明し、先ず調査方法を統一して追究する必要がある。3.糖尿病の予防については、継続して糖尿病発症高危険群の調査の結果、人間ドック受診者には上半身肥満者が60%以上の頻度で認められた。特にIGTでは内臓肥満者が70%を占めており、NGTに比べてIGTの特徴はインスリン抵抗性と更に動脈硬化危険因子の重複合併症が認められ、特に男性IGTの15%(女性で8.3%)に高血圧、高中性脂肪血症、高インスリン血症、高BMIのうち3つ以上重複例が認められた。今後内蔵型肥満を対象に生活習慣の改善をすすめる必要がある。運動習慣作成のプログラムは推定最大心拍数の60%を運動強度の指標として実施した。4.糖尿病の人口は今後も増加の傾向にあり、40歳以上の糖尿病人口は1990年推定年令別有病率が維持されると2010年には784万人、IGTからの糖尿病移行率を4%とすると2010年には1174万人となる。これは有病率16.5%となり在米日系人の糖尿病有病率と一致する。5.広島住民を同県民米国移住者と比較し、とくに10歳代に幼時日本帰国体験者は非帰国経験群と比較して欧米式生活習慣による糖尿病及びその合併症の発生の影響から幼時生活習慣の欧米式ライフスタイル日本人の糖尿病及びその合併症増加に関連があることが実証された。
結論
日本国内でも地域により糖尿病有病率に相当の差があり、従って糖尿病の罹患率には地域差があることになる。これはインスリン非依存型糖尿病の場合、幼時よりの生活習慣の差に基づくと推定されるので、糖尿病及びその合併症の発症を促進する生活習慣と逆に伝統的日本式生活習慣が糖尿病及び合併症の抑制因子として働いていた可能性がある。一方糖尿病調査の国際的基準も米国を主流として早朝空腹時血糖を主体とする診断方法、それも従来のFBS140mg/dl以上から126mg/dl以上として有病率が見直されている。本邦においても全国調査は便法としてHbA1cを用いて糖尿病及び合併症の全国調査が厚生省で毎年実施されるが、これと共に国際基準による可能な地域の疫学調査研究は西暦2000年以後に予想される糖尿病罹患のビッグバ-ンに備えて国家的長期規模で疫学研究を実施す可きである。

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