文献情報
文献番号
200824062A
報告書区分
総括
研究課題名
エビデンスに基づいたがん予防知識・行動の普及および普及方法の評価
研究課題名(英字)
-
課題番号
H20-がん臨床・一般-003
研究年度
平成20(2008)年度
研究代表者(所属機関)
山本 精一郎(国立がんセンターがん対策情報センター がん情報・統計部 がん統計解析室)
研究分担者(所属機関)
- 片野田 耕太(国立がんセンターがん対策情報センターがん情報・統計部)
- 倉橋 典絵(国立がんセンターがん予防・検診研究センター予防研究部)
- 田中 英夫(愛知県がんセンター研究所・疫学予防部)
- 佐々木 敏(東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻疫学保健学講座社会予防疫学分野)
- 岡 浩一朗(早稲田大学スポーツ科学学術院行動医学・健康心理学)
- 別府 文隆(株式会社リクルート事業開発室医療ユニット )
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん臨床研究
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成22(2010)年度
研究費
24,153,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
本研究の目的は、発がんに関するエビデンスが十分な予防要因、予防方法を特定し、予防知識・行動の普及を行い、普及度および普及方法を評価することである。本研究は、がん対策推進基本計画におけるがん予防の推進、死亡率の減少に資する政策的研究である。
研究方法
本研究では、がん予防を準備段階(予防要因の特定、予防方法の特定、普及方法の特定)、普及、普及度と普及方法の評価の5つのステップに明確に分け、科学的に評価する。
また、本研究では、米国を中心に公衆衛生の促進において活用されているヘルスコミュニケーションの方法論を用いる。ヘルスコミュニケーションの方法論とは、ソーシャルマーケティングの手法などを健康増進に取り入れるものである。さらに本研究では、国立がんセンターがん対策情報センターのウェブサイト(がん情報サービス)やメディアの活用、行政との連携等、多角的な普及方法を用いる。
また、本研究では、米国を中心に公衆衛生の促進において活用されているヘルスコミュニケーションの方法論を用いる。ヘルスコミュニケーションの方法論とは、ソーシャルマーケティングの手法などを健康増進に取り入れるものである。さらに本研究では、国立がんセンターがん対策情報センターのウェブサイト(がん情報サービス)やメディアの活用、行政との連携等、多角的な普及方法を用いる。
結果と考察
1年目である今年度は、まず研究の全体計画の策定を行った。がん予防要因の検討について、システマティックなレビューによるエビデンス評価に加え、他の疾患予防も含めたトータルなリスクベネフィット評価により、がん予防のための普及に適した予防要因は禁煙・防煙、野菜・果物の摂取量増加、適正体重維持、身体活動の増加であることがわかった。続いて上記予防要因に対し、予防方法及び普及方法を、文献・報告書等のエビデンスをもとに対象別に効果・効率を比較した。禁煙・防煙に関しては、喫煙行動に関連する要因を明らかにするための面接調査を行った。また、普及対象及び効果の測定のためのベースライン調査としてインターネット調査を行った。さらに、がん予防の知識・行動の普及のためのツールとして、シリアスゲームの開発を行い、試作版を作成した。
2年目も引き続きヘルスコミュニケーションの手法を用い、食事・運動に関しては、特定地域に対して知識・行動の普及を行うとともに、防煙に関しては全国規模の普及活動を計画し、実施する。
3年目には、普及活動の継続と並行して、短期的エンドポイントとしてがん予防の知識・行動の変化等を指標とした普及度及び普及方法の評価を行う。
2年目も引き続きヘルスコミュニケーションの手法を用い、食事・運動に関しては、特定地域に対して知識・行動の普及を行うとともに、防煙に関しては全国規模の普及活動を計画し、実施する。
3年目には、普及活動の継続と並行して、短期的エンドポイントとしてがん予防の知識・行動の変化等を指標とした普及度及び普及方法の評価を行う。
結論
本研究の目的は、発がんに関するエビデンスが十分な予防要因、予防方法を特定し、予防知識・行動の普及を行い、普及度および普及方法を評価することである。1年目の本年は研究の全体計画を策定し、予防要因、予防方法の特定を行い、普及方法の検討を行った。今後は引き続き普及方法の検討を行い、特定地域や全国規模の普及活動とその評価を行う。
公開日・更新日
公開日
2009-07-16
更新日
-