文献情報
文献番号
200824025A
報告書区分
総括
研究課題名
地域に根ざしたがん医療システムの展開に関する研究
課題番号
H18-がん臨床・若手-002
研究年度
平成20(2008)年度
研究代表者(所属機関)
秋月 伸哉(国立がんセンター東病院 臨床開発センター 精神腫瘍学開発部)
研究分担者(所属機関)
- 森田 達也(聖隷三方原病院緩和支持療法科)
- 山崎 彰美(柏市保健所)
- 木澤 義之(筑波大学大学院人間総合科学研究科)
- 木下 寛也(国立がんセンター東病院緩和医療科)
- 清水 研(国立がんセンター中央病院精神科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん臨床研究
研究開始年度
平成18(2006)年度
研究終了予定年度
平成20(2008)年度
研究費
16,102,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
いつでもどこでも相談や、必要な専門的緩和ケアを利用できる地域がん緩和医療連携モデルを構築し、地域の緩和医療の質がどのように変化したかを明らかにする。また、将来の地域がん緩和医療連携モデルに取り込める新規プログラムを開発する。
研究方法
柏市、我孫子市、流山市を対象地区とし、平成18年度前半に地域医療者との意見交換をもとに、地域の相談窓口、緩和医療の均てん、顔が見える医療ネットワーク、市民啓発を軸としたモデルを立案した。モデルに基づく介入を平成18年度から随時実施した。平成20年度は、多職種が参加する症例検討会、地域医療従事者向け緩和ケア研修プログラム、市民公開講座、急性期緩和ケア病棟、地域緩和ケアチームを中心に行った。
地域緩和ケアの質の指標として、在宅死亡率、専門的緩和医療資源数と利用数、在宅支援診療所数、麻薬処方量の調査を毎年行った。
あわせて、外来患者の抑うつに対するスクリーニング、患者情報共有のためのデータベースの開発を行った。
地域緩和ケアの質の指標として、在宅死亡率、専門的緩和医療資源数と利用数、在宅支援診療所数、麻薬処方量の調査を毎年行った。
あわせて、外来患者の抑うつに対するスクリーニング、患者情報共有のためのデータベースの開発を行った。
結果と考察
地域がん緩和医療ネットワークのための症例検討会を5回実施し、のべ777名が参加した。また、市民公開講座に130名が参加した。急性期緩和ケア病棟運営により死亡退院率78.5%となった。12件の地域緩和ケアチームコンサルテーションを経験した。
在宅・施設死亡率(2005年4.7%、2007年7.9%)、専門的緩和医療資源数と利用数(全サービスの延べ利用数2005年145件、2008年536件)、在宅支援診療所数(2006年13施設、2008年19施設)、麻薬処方量(2004年14,171g、2006年17,615g)であった。
ネットワークのための症例検討会などのプログラムが利用され、介入との因果関係は証明できないものの、介入期間に地域緩和ケアの質の向上を認めた。
新規プログラムの外来がん患者の抑うつに対するスクリーニングは実施率が高かったものの陽性患者の25%しか精神科を受診しなかったこと、患者情報共有のためのデータベースについては既存のデータベースとの互換性などの問題から利用する施設が増えなかったことなど、今後の改善の余地を認めた。
在宅・施設死亡率(2005年4.7%、2007年7.9%)、専門的緩和医療資源数と利用数(全サービスの延べ利用数2005年145件、2008年536件)、在宅支援診療所数(2006年13施設、2008年19施設)、麻薬処方量(2004年14,171g、2006年17,615g)であった。
ネットワークのための症例検討会などのプログラムが利用され、介入との因果関係は証明できないものの、介入期間に地域緩和ケアの質の向上を認めた。
新規プログラムの外来がん患者の抑うつに対するスクリーニングは実施率が高かったものの陽性患者の25%しか精神科を受診しなかったこと、患者情報共有のためのデータベースについては既存のデータベースとの互換性などの問題から利用する施設が増えなかったことなど、今後の改善の余地を認めた。
結論
地域の相談窓口、緩和医療の均てん、顔が見える医療ネットワーク、市民啓発を軸とした地域がん緩和ケア連携モデル介入は地域緩和ケアの質を向上させる可能性が示唆された。
公開日・更新日
公開日
2009-03-30
更新日
-