文献情報
文献番号
200824003A
報告書区分
総括
研究課題名
在宅医の早期参加による在宅緩和医療推進に関する研究
課題番号
H18-がん臨床・一般-003
研究年度
平成20(2008)年度
研究代表者(所属機関)
渡辺 敏(千葉県がんセンター 緩和医療科)
研究分担者(所属機関)
- 木下 寛也(国立がんセンター東病院 緩和ケア科)
- 奈良林 至(埼玉医科大学国際医療センター)
- 木村 秀幸(岡山済生会病院)
- 大木 信子(匝瑳市民病院)
- 河野 秀一(渋谷区医師会ひがし健康プラザ)
- 藤田 敦子(NPO法人千葉・在宅ケア市民ネットワークピュア)
- 大岩 孝司(さくさべ坂通り診療所)
- 児玉 賀洋子(市川健康福祉センター)
- 柴田 岳三(日鋼記念病院)
- 沖田 伸也(クリニックあしたば)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 がん臨床研究
研究開始年度
平成18(2006)年度
研究終了予定年度
平成20(2008)年度
研究費
7,566,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
良質な在宅緩和ケアシステムを構築することを目的として研究が遂行された。キーワードは、「在宅緩和医療の推進」および「在宅医の早期参加」の２点である。
研究方法
研究班を構成し分担研究を行った。
結果と考察
本研究から導かれた成果・今後への課題を概説する。
在宅緩和医療の推進に関して、まず、がん治療を行う施設側を以下のように改革した。まず在宅支援センターを緩和ケア病棟内に併置し、専属ナースをおいて在宅緩和医療のコーデイネーターとして関わるようにした。次に、外来通院患者に対しては緩和医療科の外来を治療担当側外来と並診のかたちとし、がん治療病棟入院症例に対してはチームでの関わりを通し、いずれもより早期から緩和医療が提供できる体制とした。そして、外来または治療病棟から直接在宅療養に移行する場合の、緊急時の受け入れ病棟を緩和ケア病棟とすることで、よりスムースな在宅移行が可能になった。次に在宅医の底辺拡大に関して、訪問診療を容易にする仕組みの構築のため、千葉県在宅医懇話会が組織化され活動が開始された。メイリングリストによる相談受付、専門医へのアドバイス伺い、多診療科医師による在宅併診、などの体制が整備された。事例検討を中心とした学術集会も定例化した（年４回）。その他、在宅療養支援診療所の麻薬使用状況などの調査研究、また、訪問看護部門、介護支援部門に対してのアンケート調査を通しての量的質的向上に関する研究が進行した。次に、患者・家族を含めた一般住民側に対しては、在宅医療の優位性についての広報が重要であり、一般支援団体および健康福祉センター（旧保健所）による公開講座開催、またその際のアンケート調査から住民側の意識調査が随時行われ、医療側にフィードバックされた。
在宅医の早期参加については、がん治療遂行途上からの在宅医の関われる体制への誘導策として、地域連携パスに緩和医療的部分が組み込まれる方策が必要と推測され、今後への課題となった。
在宅緩和医療の推進に関して、まず、がん治療を行う施設側を以下のように改革した。まず在宅支援センターを緩和ケア病棟内に併置し、専属ナースをおいて在宅緩和医療のコーデイネーターとして関わるようにした。次に、外来通院患者に対しては緩和医療科の外来を治療担当側外来と並診のかたちとし、がん治療病棟入院症例に対してはチームでの関わりを通し、いずれもより早期から緩和医療が提供できる体制とした。そして、外来または治療病棟から直接在宅療養に移行する場合の、緊急時の受け入れ病棟を緩和ケア病棟とすることで、よりスムースな在宅移行が可能になった。次に在宅医の底辺拡大に関して、訪問診療を容易にする仕組みの構築のため、千葉県在宅医懇話会が組織化され活動が開始された。メイリングリストによる相談受付、専門医へのアドバイス伺い、多診療科医師による在宅併診、などの体制が整備された。事例検討を中心とした学術集会も定例化した（年４回）。その他、在宅療養支援診療所の麻薬使用状況などの調査研究、また、訪問看護部門、介護支援部門に対してのアンケート調査を通しての量的質的向上に関する研究が進行した。次に、患者・家族を含めた一般住民側に対しては、在宅医療の優位性についての広報が重要であり、一般支援団体および健康福祉センター（旧保健所）による公開講座開催、またその際のアンケート調査から住民側の意識調査が随時行われ、医療側にフィードバックされた。
在宅医の早期参加については、がん治療遂行途上からの在宅医の関われる体制への誘導策として、地域連携パスに緩和医療的部分が組み込まれる方策が必要と推測され、今後への課題となった。
結論
今後の方針として、まず、在宅医の底辺拡大に関して、現行のシステムの強化と教育研修面の充実を図る。一般住民側に対しては、ひきつづき在宅療養の優位性に関しての広報的活動、そして患者・家族という在宅療養体験者を通しての研究を進め、総合的に、在宅緩和医療という診療形態の良質化を目指したい。また病院から在宅へのスムースな移行を企図した地域連携パスの構築も目標としたい。
公開日・更新日
公開日
2009-05-20
更新日
-