院内がん登録の標準化と普及に関する研究

文献情報

• 文献番号: 200823050A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 院内がん登録の標準化と普及に関する研究
• 課題番号: H19-3次がん・一般-036
• 研究年度: 平成20(2008)年度
• 研究代表者(所属機関): 西本 寛(国立がんセンター がん対策情報センター がん情報・統計部)

研究分担者(所属機関)

• 平林（今村）由香(国立がんセンター　がん対策情報センター　がん情報・統計部)
• 山城勝重(独立行政法人国立病院機構北海道がんセンター臨床検査部)
• 海崎泰治(福井県立病院臨床病理科)
• 津熊秀明(独立行政法人大阪府立病院機構大阪府立成人病センターがん予防情報センター)
• 固武健二郎(栃木県立がんセンター研究所)
• 猿木信裕(群馬県立がんセンター手術部)
• 岡村信一(群馬大学医学部附属病院医療情報部)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第３次対がん総合戦略研究
• 研究開始年度: 平成19(2007)年度
• 研究終了予定年度: 平成21(2009)年度
• 研究費: 33,852,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

平成19年6月閣議決定されたがん対策推進基本計画で「がん登録の推進」は重点項目とされ、課題・目標が明記された。その目標達成のため、がん診療連携拠点病院（以下、拠点病院と略す）などにおける院内がん登録の標準化を推進し、院内の情報システム系との円滑な利活用を図るため、登録様式、運用体制・手順の標準化、地域連携・病院機能別モデルの構築、諸システムと連携した登録支援システムの開発・改善を行う。

研究方法

１）登録様式に関する検討
がん登録合同委員会にて登録項目の定義やコーディングルールの検討。米国の状況視察。
２）運用体制・手順の標準化についての検討
院内がん登録実務者の育成をめざして教材・カリキュラム検討。腫瘍データ収集調査の予備調査を試験的に実施。公表指標とモデル的な手順を検討。
３）施設特性を反映した体制の確立と地域連携に関する検討
施設特性を反映した体制での院内がん登録体制モデル・運用体制を検討。大学病院の現況調査を実施。生存確認調査方法の仕組みを提言。
４）登録支援ソフトウェアの開発・改善
他のシステム連携機能を強化した院内がん登録支援ソフトウェアを開発・改善。診療科データベースは米国製データベースの導入の可能性の検討と大腸癌研究会のユーザー調査を実施。

結果と考察

１）登録様式に関する検討
標準登録様式の改訂に向けた問題点を提示。米国の状況をもとにわが国でのあり方を提示。
２）運用体制・手順の標準化についての検討
院内がん登録実務者研修会での教材作成を支援。中級者研修のテキストを作成。
３）施設特性を反映した体制の確立と地域連携に関する検討
施設特性を反映した体制での院内がん登録体制モデル・運用体制を検討・事例提示。生存確認調査の実施に向けた体制構築の提言を行った。
４）登録支援ソフトウェアの開発・改善
院内がん登録支援ソフトウェアHos-CanRの改善と腫瘍データ収集調査の「品質管理ツール」、「生存確認調査支援ツール」の開発も並行して行った。診療科データベースでは、米国製ソフトウェアにおける日本語化の問題などを指摘。ユーザー調査では院内がん登録、地域がん登録などと連携した医師の負担を減じるシステムが必要とされた。

結論

現況把握をもとに具体的な対策の検討を行った。現在の課題の検討を継続しつつ、今後、モデル的な運用調査などを実施することが必要であり、試験運用を通じ各施設で院内がん登録の精度向上を図る必要があろう。

公開日・更新日

• 公開日: 2009-04-16
• 更新日: -