文献情報
文献番号
200823003A
報告書区分
総括
研究課題名
標準的検診法と精度管理や医療経済的効果に関する研究
課題番号
H18-3次がん・一般-003
研究年度
平成20(2008)年度
研究代表者(所属機関)
斎藤 博(国立がんセンターがん予防・検診研究センター 検診研究部)
研究分担者(所属機関)
- 佐川 元保(金沢医科大学)
- 青木 大輔(慶應義塾大学医学部)
- 渋谷 大助(宮城県対がん協会がん検診センター)
- 西田 博(松下健康管理センター)
- 小坂 健(東北大学大学院歯学研究科)
- 松田 一夫((財)福井県健康管理協会)
- 濱島 ちさと(国立がんセンターがん予防・検診研究センター 検診研究部 )
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 第3次対がん総合戦略研究
研究開始年度
平成18(2006)年度
研究終了予定年度
平成20(2008)年度
研究費
57,200,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
死亡率減少を実現するためのがん検診精度管理体制構築のために品質保証/管理(Quality assurance:QA)手法により、Step1)精度管理の目標・標準の設定、Step2)目標到達に必要な質と達成度のモニタリング、Step3)精度管理水準の改善、の3段階についてそれぞれの検討課題を設定し検討した。
研究方法
Step1)昨年がん検診実施体制指標として完成した5がんのチェックリスト(以下CL)のうち、胃がんと大腸がんのCLについて、適切性をコンセンサスパネルにより評価した。また、このCLを用いた市町村別がん検診事業評価の可能性を検討するため、市町村版CLにより全市町村の検診実施体制を調査した。
Step2)昨年完成したデータ入力システムの実行可能性を、福岡県全体(市町村および検診機関)の検診データ入力により検討した。また、全国市町村の対象者数/受診率を昨年設定した標準化算定法により算出した。
Step3)がん検診提供者への精度管理評価還元のために、まずその評価方法を検討した。
Step2)昨年完成したデータ入力システムの実行可能性を、福岡県全体(市町村および検診機関)の検診データ入力により検討した。また、全国市町村の対象者数/受診率を昨年設定した標準化算定法により算出した。
Step3)がん検診提供者への精度管理評価還元のために、まずその評価方法を検討した。
結果と考察
Step1)リストの殆どの項目の適切性が認められ、一部の項目については改善案(代替案)が提示された。また、全国市町村の検診実施体制の実態が初めて明らかにされた。ただ、回答基準が回答者によって異なるため、その基準の標準化の必要性が明らかとなった。そこでCL全項目への回答基準を作成した。さらに、市町村のCLのスコアとプロセス指標との関連分析において、「対象者への均等な受診勧奨」や「個人別受診台帳作成」、「過去3年間の受診歴の記録」の項目と受診率、「精検未受診者への精検受診勧奨」の項目と精検受診率とに有意な相関が示された。従って現状のCLによる評価が可能であることが示された。
Step2)福岡県内のデータ回収が支障なく完了し、このシステムでの集計の実行可能性が示された。今後回収データを同年度の老人保健事業報告と精度を比較して有用性を検討する。また、標準算定方法による市町村の受診率は、今後従来の健康増進事業報告と比較し、妥当性を評価する。
Step3)プロセス指標による地域毎の管理水準の評価方法を決定した。今後CLの評価方法も検討し、それら評価結果の情報還元の有効性を検証していく必要がある。
Step2)福岡県内のデータ回収が支障なく完了し、このシステムでの集計の実行可能性が示された。今後回収データを同年度の老人保健事業報告と精度を比較して有用性を検討する。また、標準算定方法による市町村の受診率は、今後従来の健康増進事業報告と比較し、妥当性を評価する。
Step3)プロセス指標による地域毎の管理水準の評価方法を決定した。今後CLの評価方法も検討し、それら評価結果の情報還元の有効性を検証していく必要がある。
結論
QAの各段階の成果物の妥当性評価、標準化が行なわれ、これら成果による今後の精度管理体制構築が期待出来る。
公開日・更新日
公開日
2009-05-18
更新日
-