文献情報
文献番号
200822011A
報告書区分
総括
研究課題名
「周産期母子医療センターネットワーク」による医療の質の評価と、フォローアップ・介入による改善・向上に関する研究
課題番号
H19-子ども・一般-005
研究年度
平成20(2008)年度
研究代表者(所属機関)
藤村 正哲(地方独立行政法人 大阪府立病院機構 大阪府立母子保健総合医療センター)
研究分担者(所属機関)
- 楠田 聡(東京女子医科大学 母子総合医療センター )
- 上谷 良行(兵庫県立こども病院 )
- 田村 正徳(埼玉医科大学総合医療センター)
- 板橋 家頭夫(昭和大学医学部)
- 河野 由美(自治医科大学)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 子ども家庭総合研究
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究費
28,012,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
母子保健の課題である罹病率・死亡率・発達障害発症率・成長発達予後等をアウトカム指標として、ベンチマーク手法を用いた施設間比較・要因分析を行なう。各研究参加施設はアウトカム指標を最善の施設・対象に近似させるための改善を行なう。
研究方法
2003年から、共通データベースに出生体重1500g以下の入院児を全て登録する。総合周産期母子医療センターの指定施設で、2006年には計71施設が参加し、有効なデータが得られた63施設を分析した。フォローアップ体制は2004年以後着実に整備がすすみ、統一プロトコールによるフォローアップが全国48施設で実施可能であった。
結果と考察
2006年出生児は計3,344例が登録され計11,440例となった。全体の死亡率は9%で2003年に比べ有意に減少している。疾病罹患率、救命率、治療法についての施設間格差を検討し、救命率の高かった５施設(Best5)と、低かった５施設(Worst5)を比較することで、施設間格差を少なくし、合併症のない救命率向上につながる具体的方策を考察した。Best5群とWorst5群では6項目「出生前ステロイドの使用、RDSの発症率、肺サーファクタントの使用率、HFOの使用率、在胎36週でのCLD罹患率、ROPの治療率」について有意な差が認められた。この結果、出生前ステロイドの使用頻度を上げると、RDSの発症が予防されて、肺サーファクタントやHFOの使用頻度、およびCLDやROPの発症が低下し、日本のELBWの救命率が向上する可能性が示唆された。、コックス回帰モデルを用いて、データ解析可能な全５３施設のハザード比を検討し、抽出された一施設の診療評価表を作成し、施設ごとに診療カイゼンへ向けた動きで、日本の周産期医療の質と安全の向上を図る可能性が示唆された。フォロー数に対する障害の合併率は脳性麻痺8.5%,両眼または片眼失明1.3%,聴覚障害0.7%，新版K式発達検査のDQ値70未満11.4%であった。
結論
1）本研究で構築した周産期母子医療センターネットワークのデータベースが着実に運営されている。2）このデータべースにすでに登録された種々の因子の解析を行うことで、さらに児の予後を改善することが可能である。3）我が国の優れた周産期医療レベルを維持するためには、このような大規模データベースによる評価が必要である。
公開日・更新日
公開日
2009-10-09
更新日
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