生殖補助医療の医療技術の標準化、安全性の確保と生殖補助医療により生まれた児の長期予後の検証に関する研究

文献情報

文献番号
200822007A
報告書区分
総括
研究課題名
生殖補助医療の医療技術の標準化、安全性の確保と生殖補助医療により生まれた児の長期予後の検証に関する研究
課題番号
H19-子ども・一般-001
研究年度
平成20(2008)年度
研究代表者(所属機関)
吉村 泰典(慶應義塾大学医学部 産婦人科)
研究分担者(所属機関)
  • 苛原 稔(徳島大学大学院ヘルスバイオサイエンス研究部女性医学分野)
  • 梅澤 明弘(国立成育医療センター研究所)
  • 竹下 俊行(日本医科大学付属病院)
  • 齊藤 英和(国立成育医療センター周産期不妊診療科)
  • 緒方 勤(国立成育医療センター研究所・小児思春期発達研究部)
  • 久慈 直昭(慶應義塾大学医学部産婦人科)
  • 秦 健一郎(国立成育医療センター研究所・周産期病態研究部)
  • 石原 理(埼玉医科大学医学部産婦人科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 子ども家庭総合研究
研究開始年度
平成19(2007)年度
研究終了予定年度
平成21(2009)年度
研究費
15,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-

研究報告書(概要版)

研究目的
第一に、生殖補助医療(以下ART)由来児の精神的・身体的発達を含む長期予後調査、第二にARTの安全・品質管理、第三に配偶子提供を中心とする新しい親子関係への精神的支援という、三つの課題を実現する枠組み構築を行うこと。
研究方法
長期予後調査について、データ収集システムとしての日本産科婦人科学会登録システムを検証、併せてその補完法を検討、さらに海外における長期予後調査体制を解析した。ARTの安全性については、インプリント異常発生の可能性とその解析法の検討、および新しいART技術について検討した。また、非配偶者間人工授精(以下AID)によって親となった夫婦の意識調査を行った。
結果と考察
新しいオンライン登録システムは、妊娠・出産経過については全妊娠の1割で妊娠予後が不明であった。このデータ欠落補完の方策として、周産期データベースを組み合わすことによって、データを補完できる可能性が明らかとなった。ベルギーではART出生児の長期継続的フォローアップが、医師1人と2.5人の看護師により週三日の検診が行われ、生後3ヶ月、および1.5から2歳の二回、児の精神発達を調査、年間経費約250000ユーロでそのほとんどが人件費であった。
ARTによるインプリント異常発生の可能性については、シルバーラッセル症候群を発症した一卵性双胎児の解析から、体外培養期間にインプリント異常が起こる可能性を示し、さらにインプリント異常を網羅的に解析する検査法を開発した。さらに新しいART治療技術として高解像度顕微鏡による精子選別を検討し、この方法で選別した精子は遺伝子異常が少ない可能性があることが示された。AIDで子どもを得た夫婦は、AIDを秘密のままにしておき、告知を避ける傾向があることは前回2002年の調査と同様であり、告知や出自を知る権利を考える上で親が参考としたのは、AIDが必要であると診断した不妊治療機関の医師、AID治療機関の医師に加えて、インターネットが重要な位置を占めていると考えられた。
結論
ART児の長期予後調査の問題点が明らかになるとともに、出生児の調査体系のモデルを調査できた。インプリント異常発生の危険性を実証し、その解析法を開発するとともに、高解像度顕微鏡の有用性を検証した。AIDで親になった夫婦の告知・出自を知る権利に対する意識に大きな変化が無いことを確認し、夫婦への情報提供の方策を明らかにした。

公開日・更新日

公開日
2009-07-16
更新日
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