摂食・嚥下障害の機能改善のための補助具に関する総合的な研究

文献情報

• 文献番号: 200821065A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 摂食・嚥下障害の機能改善のための補助具に関する総合的な研究
• 課題番号: H20-長寿・一般-003
• 研究年度: 平成20(2008)年度
• 研究代表者(所属機関): 植田 耕一郎(日本大学歯学部 摂食機能療法学講座)

研究分担者(所属機関)

• 向井　美惠(昭和大学歯学部 口腔衛生学講座 口腔衛生学)
• 森田　学(岡山大学 医歯薬学総合研究科 口腔保健学)
• 菊谷　武(日本歯科大学 生命歯学部 口腔介護リハビリテーションセンター 高齢者歯科学)
• 相田　潤(東北大学大学院 歯学研究科 国際歯科保健学分野 公衆衛生学)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究
• 研究開始年度: 平成20(2008)年度
• 研究終了予定年度: 平成22(2010)年度
• 研究費: 10,000,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

近年、摂食・嚥下障害の機能改善を目的とした義歯型の補助具が、舌・頬・口唇の動きの補助、安定した咬合位の確保等のために使用されている。しかし、本装置の臨床体系は構築されておらず、術者の個人的な臨床判断と手技に委ねられ、客観的な評価法、効果判定法は確立されていない。そこで、義歯型の補助具の使用状況等の実態把握、本装置の有効性の評価、使用に関する基準、プロトコールの作成を目的として臨床機関に対して調査研究を行う。

研究方法

1年目：本装置の使用にあたって、医療施設等での実態把握をった。歯科診療所3000か所、歯科大学病院29か所、歯科系臨床科のある病院500か所、その他特別養護老人ホーム、老人保健施設を対象に、調査票を作成し現在実施されている摂食・嚥下障害への補助装置の応用把握（適応方法、応用頻度）および普及性について調査を行う。
2年目：1年目の調査により、現在「摂食・嚥下機能改善義歯型装置（仮称）」を臨床応用している医療機関を対象に、適応症（診断）、有効性（治癒率など）について調査研究を行う。
3年目：診断、評価、効果判定の検討を行い、本装置使用、作成にあたってのガイドラインを作成する。

結果と考察

作成されている補助具、および必要だが作成されていない補助具の総数の推計値は、年間16,295例
あり、ニーズの高さが示された。ホッツ床、スピーチエイドに関しては、唇顎口蓋裂などによる利用も考えられ、摂食嚥下障害における利用との区別が今後必要であろう。推計値として、歯科外来患者に占める、補助具利用者の割合を算出したところ、補助具が必要な患者は、歯科外来患者全体の0.005%と推計された。歯科診療所での作成が可能となるような対応策が必要であろう。

結論

補助具の適応患者の有無について、病院全体では、「全くいない」53.1％（85か所）が半数を占めているが、「年間10例未満いる」33.1％（53か所）、「年間10例以上いる」7.5％（12か所）と、補助具の対象となる患者が４割程潜在していることがうかがえた。歯科診療所全体では、「全くいない」88.1％（1,263か所）が８割を占めていた。作成されない理由としては、病院では「費用弁償がないので作成できない」37.3％、「補助具に関心がない」17.3％となっており、歯科診療所でもほぼ同じ傾向であった。必要性があっても要望として挙がらない、実施されないといった実態について、今後普及に向けての取り組みが期待される。

公開日・更新日

• 公開日: 2017-10-03
• 更新日: -