運動器機能不全の早期発見、診断ツールの開発 | 厚生労働科学研究成果データベース

文献情報

文献番号

200821064A

報告書区分

総括

研究課題名

運動器機能不全の早期発見、診断ツールの開発

課題番号

H20-長寿・一般-002

研究年度

平成20(2008)年度

研究代表者(所属機関)

星野　雄一(自治医科大学　整形外科)

研究分担者(所属機関)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金疾病・障害対策研究分野長寿科学総合研究

研究開始年度

平成20(2008)年度

研究終了予定年度

平成22(2010)年度

研究費

23,000,000円

研究者交替、所属機関変更

研究報告書（概要版）

研究目的

本研究では、ハイリスク群を対象とした調査を通じて要介護リスクを抽出し、ロコモティブシンドロームの簡便な診断法（診断ツール）を作成し、次の段階としてのポピュレーションアプローチ（保健指導、治療）に結びつけることを意図している。
本研究の目的は、ロコモティブシンドロームが原因で要介護になる高齢者を早期発見する簡便な診断ツールを開発することである。

研究方法

初年度には、危険因子を有する運動器機能不全高齢者をスクリーニングする簡便な早期診断ツール（質問票、機能検査法）の試案の検討を重ね、内容的妥当性の検証を行う。完成した調査票を日本臨床整形外科学会会員の診療機関46施設および自治医大関連病院10施設に発送し、調査結果は平成21年3月までに回収終了予定である。
　第2年度には、その調査結果を集計し、統計学的な分析を行う予定である。要介護状態に結びつく危険因子を抽出しリスクの重みづけ、階層化をはかる。質問票数の絞りこみを行い、ロコモティブシンドローム早期発見ツールの簡便化を進める。分析結果を用いて、危険因子を有するロコモティブシンドローム高齢者をスクリーニングする簡便な早期診断ツール（質問票、機能検査法）を完成させる。

結果と考察

６回にわたるコンセンサス会議および電子メールを使用した意見交換により調査質問票、医師調査票を完成させた。　日本整形外科学会倫理審査委員会に本研究の倫理審査申請を諮り、２００８年１０月２９日付けで承認された。これを以て、調査を開始することが可能となった。日本臨床整形外科学会、自治医大関連施設の協力により全国の医療機関・介護施設に調査票を１１月初旬に発送した。２００９年3月31日現在で、データ概要の入力済み症例数は781名分である。この結果を現在分析し、ロコモ25質問票の信頼性、基準関連妥当性に優れていることが判明した。100点満点の本質問票において、ロコモティブ症候群と判定するためのカットオフ値が16点であることを突き止めた。また2問のうち５問を使用することで簡易ツールとなることも判明した。

結論

ロコモティブシンドローム識別ツール第一次案を策定した。