文献情報
文献番号
200821023A
報告書区分
総括
研究課題名
骨粗鬆症性骨折の実態調査および全国的診療データベース構築の研究
課題番号
H18-長寿・一般-035
研究年度
平成20(2008)年度
研究代表者(所属機関)
折茂 肇(健康科学大学)
研究分担者(所属機関)
- 福永 仁夫(川崎医科大学放射線医学)
- 中村 利孝(産業医科大学整形外科)
- 白木 正孝(成人病診療研究所)
- 太田 博明(東京女子医科大学産婦人科)
- 大橋 靖雄(東京大学大学院医学系研究科健康科学・看護学)
- 細井 孝之(国立長寿医療センター先端医療部)
- 藤原 佐枝子(放射線影響研究所臨床研究部)
- 坂田 清美(岩手医科大学公衆衛生学)
- 原田 敦(国立長寿医療センター機能回復診療部)
- 森 聖二郎(東京都老人医療センター内分泌科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学総合研究
研究開始年度
平成18(2006)年度
研究終了予定年度
平成20(2008)年度
研究費
20,060,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
骨粗鬆症は高齢女性に多発する疾患であり、骨の脆弱化を通じて骨折の発生リスクが増加する。本研究は、診断・治療および新規に発生した骨折に関する情報を全国的に収集するデータベースを構築し、診断と骨折の関連性や治療の影響を検証し、再評価すること目的としている。さらに、2007年における大腿骨近位部骨折発生数について、全国的な調査を行った。
研究方法
a.骨粗鬆症の全国的診療データベース構築:
本データベースを用いた臨床研究は来院を起点とする前向きコホート研究である。データの収集 や情報の共有にはインターネットを用いるシステムを採用した。その対象は医療機関を受診した 女性の原発性骨粗鬆症もしくは骨量減少の患者であり、かつ研究に関する文書同意を取得した患 者とする
b.大腿骨近位部骨折全国頻度調査
全国の整形外科を標榜する8234医療機関のうち、全国調査用には4500医療機関を無作為抽出し、 ブロック別推計用には、5613医療機関を抽出した。新発生患者の性、年齢別情報を、郵送法によ り調査した。
本データベースを用いた臨床研究は来院を起点とする前向きコホート研究である。データの収集 や情報の共有にはインターネットを用いるシステムを採用した。その対象は医療機関を受診した 女性の原発性骨粗鬆症もしくは骨量減少の患者であり、かつ研究に関する文書同意を取得した患 者とする
b.大腿骨近位部骨折全国頻度調査
全国の整形外科を標榜する8234医療機関のうち、全国調査用には4500医療機関を無作為抽出し、 ブロック別推計用には、5613医療機関を抽出した。新発生患者の性、年齢別情報を、郵送法によ り調査した。
結果と考察
a.骨粗鬆症の全国的診療データベース構築
平成21年2月の時点で、全国の59施設が本データベース事業に参加の意思をしめした。ここまでの 登録症例は、現時点では本研究の研究分担者が所属する施設からのものがほとんどであった。全 国レベルのエビデンスを得るためには、事業へのさらなる呼びかけとともに、臨床医・研究者の モチベーションを向上させるための方策が必要である。
b.大腿骨近位部骨折全国頻度調査
5613医療機関のうち、3778医療機関より回答が得られ、回収率は67.3%となった。2007年の新発 生患者の推定数は、148,100であった(男性31,300人、女性 116,800人)。前回(2002年)の調 査と比較すると、1.26倍、初回調査の2.78倍に増加した。10歳階級別の罹患率では、60歳代の男 性、60、70歳代の女性において、過去15年間の調査の中で最も低かった。
ブロック別の標準化発生比では、これまでの調査結果と同様に、男女ともに西高東低の傾向がみ られた。地域差の要因解明は骨粗鬆症の予防にも有用であろう。
平成21年2月の時点で、全国の59施設が本データベース事業に参加の意思をしめした。ここまでの 登録症例は、現時点では本研究の研究分担者が所属する施設からのものがほとんどであった。全 国レベルのエビデンスを得るためには、事業へのさらなる呼びかけとともに、臨床医・研究者の モチベーションを向上させるための方策が必要である。
b.大腿骨近位部骨折全国頻度調査
5613医療機関のうち、3778医療機関より回答が得られ、回収率は67.3%となった。2007年の新発 生患者の推定数は、148,100であった(男性31,300人、女性 116,800人)。前回(2002年)の調 査と比較すると、1.26倍、初回調査の2.78倍に増加した。10歳階級別の罹患率では、60歳代の男 性、60、70歳代の女性において、過去15年間の調査の中で最も低かった。
ブロック別の標準化発生比では、これまでの調査結果と同様に、男女ともに西高東低の傾向がみ られた。地域差の要因解明は骨粗鬆症の予防にも有用であろう。
結論
骨粗鬆症とそれに基づく骨折を予防するための診療体系を確立し改善していくためには、全国的な診療データベースが構築し、症例登録を進めた。さらに、2007年における大腿骨近位部骨折発生数について、全国的な調査の結果を確定した。
公開日・更新日
公開日
2009-05-22
更新日
-