文献情報
文献番号
200814003A
報告書区分
総括
研究課題名
実学的医工学教育・研究拠点育成
課題番号
H20-医工・一般-003
研究年度
平成20(2008)年度
研究代表者(所属機関)
里見 進(国立大学法人東北大学 病院)
研究分担者(所属機関)
- 玉井 信(国立大学法人東北大学 大学院医学系研究科)
- 佐藤正明(国立大学法人東北大学 大学院工学系研究科)
- 工藤 幸司(国立大学法人東北大学 未来医工学治療開発センター)
- 木村 芳孝(国立大学法人東北大学 国際高等研究教育機構)
- 阿部 宏之(国立大学法人山形大学大学院理工学研究科)
- 富田 浩史(国立大学法人東北大学 国際高等研究教育機構)
- 後藤 昌史(国立大学法人東北大学 国際高等研究教育機構)
- 永富 良一(国立大学法人東北大学 大学院医工学研究科)
- 出江 紳一(国立大学法人東北大学 大学院医工学研究科)
- 高橋 明(国立大学法人東北大学 大学院医工学研究科)
- 阿部 高明(国立大学法人東北大学 大学院医工学研究科)
- 福島 浩平(国立大学法人東北大学 大学院医工学研究科)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 厚生科学基盤研究分野 医療機器開発推進研究(医工連携研究推進基盤研究)
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成22(2010)年度
研究費
61,069,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
本研究事業の目的は、医工学シーズをベッドサイドにもたらすための研究推進と、そこに至る過程に存在する様々な障害を克服できる人材を養成することである。
研究方法
以下の4項目について研究を行った。
1. 医工学研究センターの設立
2. 出口を見据えた15の革新的医工学融合シーズの創出
3. 企業が大学に求める実学的教育体制に関する調査
4. 目的志向型の医工学教育システムの構築
1. 医工学研究センターの設立
2. 出口を見据えた15の革新的医工学融合シーズの創出
3. 企業が大学に求める実学的教育体制に関する調査
4. 目的志向型の医工学教育システムの構築
結果と考察
本年度、新たに15の有望な医工学融合シーズを立ち上げ、そのシーズ研究に医工学を志す若者、企業の若手研究者が加わり、教育と研究の連携体制を確立することができた。今後、これらシーズのうち少なくとも2つ以上を未来医工学治療開発センターにおける探索的臨床研究へ移行させることを目標とし、さらに本申請事業終了後3年以内に1件以上が医療機器認定あるいは高度医療制度認定を取得することを目指していく。教育システムに関しては、本年度は企業研究者を含めた医工学研究者が医療現場に立ち入るための斬新かつ実用的なプログラムの試験的原案を作成した。このように、本研究事業の最終目標である“研究室からベッドサイド”までの目的指向型教育システム構築に向け、本年度は「研究者・医療従事者・患者」の三位一体の組織作り「ハコ作り」を達成した。今後、成果を検証する仕組みを検討する必要があると思われる。
結論
1. 医工学研究センターを設立した。医工学研究センターの開設によって、人材育成、研究、橋渡しの有機的連携が構築され、実学的医工学を実践する研究・教育の拠点が整備された。
2. 社会への還元という出口を見据えた、実学的医工学の実現を目指す15の革新的医工学融合シーズを創出した。
3. 企業が大学に求める実学的教育体制に関する調査を行い、実学的医工学を実践していくためには企業との連携が不可欠であり、そのためには企業目線での高い提案力・多様なニーズに対するフレキシブルな個別対応・一元化された窓口体制・臨床研究や治験における審査面での高い対応力などが求められていることが判明した。
4. 工学系研究者および技術者に、臨床研究の基本原理を、予防医学、内科学、外科治療学、障害科学の視点から包括的に教育する目的志向型の医工学教育システムを構築し、研修生募集の体制を整備した。
2. 社会への還元という出口を見据えた、実学的医工学の実現を目指す15の革新的医工学融合シーズを創出した。
3. 企業が大学に求める実学的教育体制に関する調査を行い、実学的医工学を実践していくためには企業との連携が不可欠であり、そのためには企業目線での高い提案力・多様なニーズに対するフレキシブルな個別対応・一元化された窓口体制・臨床研究や治験における審査面での高い対応力などが求められていることが判明した。
4. 工学系研究者および技術者に、臨床研究の基本原理を、予防医学、内科学、外科治療学、障害科学の視点から包括的に教育する目的志向型の医工学教育システムを構築し、研修生募集の体制を整備した。
公開日・更新日
公開日
2011-05-30
更新日
-