文献情報
文献番号
200813007A
報告書区分
総括
研究課題名
高度医療技術の効率化及び標準化の開発に関する研究
課題番号
H20-活動・指定-006
研究年度
平成20(2008)年度
研究代表者(所属機関)
廣橋 説雄(国立がんセンター)
研究分担者(所属機関)
- 土屋 了介(国立がんセンター 中央病院)
- 小林 寿光(国立がんセンター がん予防・検診研究センター)
- 中村 治彦(聖マリアンナ医科大学)
- 池田 徳彦(東京医科大学)
- 池田 恢(市立堺病院)
- 佐久間 一郎(東京大学大学院 工学系研究科)
- 中馬 広一(国立がんセンター 中央病院)
- 木下 貴之(国立がんセンター 中央病院)
- 吉村 亮一(国立がんセンター 中央病院)
- 角 美奈子(国立がんセンター 中央病院)
- 土田 敬明(国立がんセンター 中央病院)
- 山田 眞次郎(株式会社インクス)
- 永澤 清(ジーイー横河メディカル株式会社)
- 佐野 浩(HOYA株式会社 PENTAXライフケア事業部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 厚生科学基盤研究分野 医療機器開発推進研究(活動領域拡張医療機器開発研究)
研究開始年度
平成20(2008)年度
研究終了予定年度
平成24(2012)年度
研究費
251,100,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
画像技術とコンピュータ技術を活用することで、高度医療の効率化と標準化、低危険度化、更なる高度化を、低価格化にも配慮して行う。
研究方法
要素研究開発項目として1)手術的治療の電子化支援の開発、2)客観的体内座標に基づく医療の開発、3)新たな治療支援画像概念と技術の開発、4)高機能内視鏡的手術装置の開発、5)画像支援放射線治療技術の開発の5つを設定する。初年度は開発者と共に概念を十分共有して具体的な研究開発項目を決定し、研究開発に必要な環境を構築してその後の適切な研究開発を促す。
結果と考察
具体的な研究開発対象を設定して開発概念の理解、共有を進め、今後の研究促進のための環境構築を行い、実際の研究開発に着手した。
1)を局所に直接行う治療として、新たな高速放射線治療計画装置の開発から開始した。GPGPUを使用した高速コンピュータを初期開発し、現時点で140倍の高速化を果たしているが、ソフトウェアを医師の労力にも配慮して開発することで、更なる高速化を目指している。
2)では整形外科領域の軟部腫瘍の手術において、手術直前、手術中、手術直後にMRI等の画像機器を利用して、新たな画像機器使用概念及び技術の開発を行った。その結果、切除病変の画像診断による高精度治療を、切除後追加治療と併せて行う概念を構築し、概念を乳がんにまで拡大して組織構築を行い、今後新たな統合的局所治療として開発を行っていく。
3)の具体的開発項目を高磁場MRIによる放射線治療支援として、MRIの最新の要素技術調査を行い、放射線治療専用MRI開発を開始した。集束超音波治療に関しても、装置を持つ施設との医療連携体制を構築して開発を開始した。
4)は外径50mmの装置内に5本の手術アームを備えることのできる太径装置と、早期臨床導入に配慮して3本の手術アームを備えた25mmの装置を開発した。それぞれ動作検証により各種機構の改良及び新たな開発を行っている。
5)は本研究内での新規開発は資金等から難しいと考えられたが、放射線治療計画装置開発の進捗から治療装置開発を前提とした全体方針とした。
これらを基に、来年度以降のより具体的な研究開発を行っていく。
1)を局所に直接行う治療として、新たな高速放射線治療計画装置の開発から開始した。GPGPUを使用した高速コンピュータを初期開発し、現時点で140倍の高速化を果たしているが、ソフトウェアを医師の労力にも配慮して開発することで、更なる高速化を目指している。
2)では整形外科領域の軟部腫瘍の手術において、手術直前、手術中、手術直後にMRI等の画像機器を利用して、新たな画像機器使用概念及び技術の開発を行った。その結果、切除病変の画像診断による高精度治療を、切除後追加治療と併せて行う概念を構築し、概念を乳がんにまで拡大して組織構築を行い、今後新たな統合的局所治療として開発を行っていく。
3)の具体的開発項目を高磁場MRIによる放射線治療支援として、MRIの最新の要素技術調査を行い、放射線治療専用MRI開発を開始した。集束超音波治療に関しても、装置を持つ施設との医療連携体制を構築して開発を開始した。
4)は外径50mmの装置内に5本の手術アームを備えることのできる太径装置と、早期臨床導入に配慮して3本の手術アームを備えた25mmの装置を開発した。それぞれ動作検証により各種機構の改良及び新たな開発を行っている。
5)は本研究内での新規開発は資金等から難しいと考えられたが、放射線治療計画装置開発の進捗から治療装置開発を前提とした全体方針とした。
これらを基に、来年度以降のより具体的な研究開発を行っていく。
結論
初年度として5年間の研究開発に必要な適切な環境構築を行った。今後豊かな暮らしを支える統合的医療開発にも繋がる開発を行っていく。
公開日・更新日
公開日
2011-05-30
更新日
-