文献情報
文献番号
202022026A
報告書区分
総括
研究課題名
診療ガイドラインにおける医療経済的評価手法に関する研究
研究課題名(英字)
-
課題番号
19IA2021
研究年度
令和2(2020)年度
研究代表者(所属機関)
池田 俊也(国際医療福祉大学 医学部 公衆衛生学)
研究分担者(所属機関)
- 白岩 健(立命館大学 総合理工学院 生命科学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究分野 地域医療基盤開発推進研究
研究開始年度
令和1(2019)年度
研究終了予定年度
令和2(2020)年度
研究費
4,590,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
経済評価研究の内的妥当性・外的妥当性など分析上の課題を明らかにするために、主要疾患の医療経済評価、財政影響分析を行うための分析モデルを構築し、検討を行った。また、国内外の医療経済評価の研究ガイドラインをレビューと共に意思決定への反映方法について調査することにより、医療経済評価を診療ガイドラインに反映する場合の課題を整理することを目的とした。
研究方法
分析モデルの構築に当たっては、本態性高血圧を対象とした費用効果分析の先行研究をPubMedを用いて検索した。また、国内外の医療経済評価の研究ガイドラインをレビューと共に意思決定への反映方法について調査することにより、医療経済評価を診療ガイドラインに反映する場合の課題を整理した。
結果と考察
モデル分析にあたり、モデルの構造に伴う妥当性(structural validity)についての課題、パラメータ値の設定に際してどの出典を選ぶかによって結果に影響をあたえること、パラメータ値の代表値だけではなく信頼区間が提示されていた場合には、複数のパラメータを同時に動かすなどして結果への影響を確認することが望ましいこと、などが確認された。諸外国のガイドラインでは分析手法や分析期間等については概ね一致していたが、いくつかの重要な相違点も見られた。また、医療経済評価には多くの場合「不確実性」を伴うことが、不確実性の程度を定量評価して意思決定に用いる方法は確立していなかった。
結論
今回の研究で作成した「費用対効果を診療ガイドラインに反映させる際の基準(案)」等を厚生労働省が実施するEBM(根拠に基づく医療)普及推進事業を通じて各学会のガイドライン作成グループに周知することにより、ガイドライン作成支援に関する事業において費用対効果の導入を支援することができる。それにより、我が国における医療の質の向上と医療費適正化に向けた取り組みが一層推進するものと期待される。
公開日・更新日
公開日
2025-05-30
更新日
-