救急患者受入れに係る連絡支援システム開発のための基礎研究

文献情報

文献番号

200805023A

報告書区分

総括

研究課題名

救急患者受入れに係る連絡支援システム開発のための基礎研究

課題番号

H20-特別・指定-022

研究年度

平成20(2008)年度

研究代表者(所属機関)

有賀　徹(昭和大学医学部)

研究分担者(所属機関)

岡井　崇(昭和大学病院　産婦人科学)
坂本　哲也(帝京大学医学部　救命救急センター)
横田　裕行(日本医科大学付属病院　高度救命救急センター)
本間　正人(独立行政法人国立病院機構災害医療センター)
菊野　隆明(独立行政法人国立病院機構東京医療センター　救命救急センター)
小倉　真治(岐阜大学大学院医学系研究科　救急・災害医学分野)
杉本　充弘(日本赤十字社医療センター　第1産科・女性外科)
早野　大輔(沼津市立病院　救命救急センター)

研究区分

厚生労働科学研究費補助金行政政策研究分野厚生労働科学特別研究

研究開始年度

平成20(2008)年度

研究終了予定年度

平成20(2008)年度

研究費

5,000,000円

研究者交替、所属機関変更

-

研究報告書（概要版）

研究目的

救急医療現場における医療機関が発信できる情報等について実態調査し、それらの情報を解析することにより、真に救急医療の現場に活用可能な情報支援ｼｽﾃﾑの要件等を検討し、新たな救急医療情報ｼｽﾃﾑの開発に必要な基本ｺﾝｾﾌﾟﾄを作成する。なお、本研究事業を達成するための基盤となる新たな情報支援ｼｽﾃﾑの要素技術については、経済産業省の協力の下に、開発を行う予定である。

研究方法

1.各方面の関係者を集め救急医療情報ｼｽﾃﾑの現状と課題を整理し、実態調査の内容を検討する。
2.救命救急ｾﾝﾀｰ、周産期母子医療ｾﾝﾀｰより、対象医療機関をそれぞれ１-2程度選定する。
3.選定施設において、医療施設内で自動的に取得可能な医師等の所在、活動状況、情報開示の方法等について、実態調査及び必要なｼｽﾃﾑの要件等について検討を行う

結果と考察

近年の無線通信やｾﾝｻｰ技術等を含むIT技術を活用することにより、改良されたｼｽﾃﾑに付加されるべき機能を整理し、地域の実情に応じて、選択可能となるように具体的な機能を整理した。
また、本研究では、救急医療現場における医療従事者の活動状況や、救急医療現場の施設使用状況、患者受診状況、救急隊が必要な情報、医療機関が発信できる情報等についても、実際にどのような情報がやりとりされているかについて現状を調査した。
それらを踏まえ、救急情報ｼｽﾃﾑが広く適切に活用され、効果をあげるためには、救急現場での患者ﾄﾘｱｰｼﾞの判断に資する症候や緊急度の判断項目について、また医療機関の選択に必要な診療科情報や処置機能に関する情報についても標準化することが求められる。そこで、既存の資料をもとに主な項目を抽出し、関係者の意見を踏まえて、標準的な内容について考え方を整理した。
引き続き、経済産業省などの協力の下に、ﾓﾃﾞﾙ事業を行う際には、今回の研究結果を活用する予定である。

結論

本研究で作成した改良ｼｽﾃﾑに対して提案した機能を踏まえ、研究会に要求書・仕様書を作成した。これを使用して、平成21年度に関係省の協力の下経済産業省において実証事業を行う。実証事業では、標準項目として検討したﾄﾘｱｰｼﾞに必要な症候、緊急度の判断項目、医療機関選定に必要な項目について、それらの内容を検証しさらなる改善を加える。
　また、並行してさらなる標準化作業を継続させ、領域別に細分化することについて、また救急隊と消防本部の司令室、情報ｾﾝﾀｰ、医療機関の間だけでなく医療機関同士でも活用できる水準にまで内容を付加することについても、さらに検討を進める必要があると考える。