ネット世代の自殺関連行動と予防のあり方に関する研究

文献情報

• 文献番号: 200805013A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: ネット世代の自殺関連行動と予防のあり方に関する研究
• 課題番号: H20-特別・指定-018
• 研究年度: 平成20(2008)年度
• 研究代表者(所属機関): 竹島 正(国立精神・神経センター 精神保健研究所 精神保健計画部)

研究分担者(所属機関)

• 福永　龍繁(東京都監察医務院)
• 松本　俊彦(国立精神･神経センター精神保健研究所　自殺予防総合対策センター)
• 川野　健治(国立精神･神経センター精神保健研究所　自殺予防総合対策センター)
• 岡本　真(ヤフー株式会社)
• 稲垣　正俊(国立精神･神経センター精神保健研究所　自殺予防総合対策センター)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 行政政策研究分野 厚生労働科学特別研究
• 研究開始年度: 平成20(2008)年度
• 研究終了予定年度: 平成20(2008)年度
• 研究費: 8,000,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

硫化水素による自殺者の実態分析を踏まえ、その背景にある自殺リスクの高い若年者の特徴の把握およびインターネット上の自殺予防についての情報発信の分析を行うことを目的とした。また、ネット世代と言われる若年者の自殺予防の方策について考察することを目的とした。

研究方法

①平成20年1月から12月までの間の東京都監察医務院の死体検案調書のうち硫化水素中毒死を抽出・分析した。②中高生におけるインターネット上の自殺関連情報へのアクセス経験について自記式質問票による調査を行った。③自殺念慮のある人などを対象に運営されていたあるメールマガジンの内容を分析した。④Yahoo! JAPAN の検索履歴データを解析する計画案、「自殺」および「硫化水素」関連検索の解析の計画案の技術的、倫理的、法的問題を検討した。

結果と考察

①死亡例は76 例（男性56 例、女性20 例）であった。平均年齢は31.3 歳で、20 歳代が38 例と半数を占めた。発生数の変化はマスコミ報道の影響を強く受け、インターネット上の硫化水素ガスの発生に関する記載に忠実に従う変遷を示した。②自殺関連情報にアクセスした経験のある者は、中高生全体の6.2%にのぼった。また、自殺関連情報へのアクセス経験と自殺関連行動の経験には有意な関連性が認められた。③掲載された投稿の54％に「死にたいという気持ち」が吐露され、それに対する自助グループ的な支援関係が成立している可能性が示唆された。④解析を実施するには、大規模データを扱うためのインフラ整備、法的倫理的問題への対応についての議論が必要と考えられた。予備的な検討の結果、硫化水素自殺の検索が増えた時期に一致して、バナー表示が増加していた。「自殺」を含む用語による検索のほとんどが「硫化水素、他（製造材料名など）」または「有名人、タレント」と組み合わせて行われた検索であった。

結論

ネット世代の自殺予防にはインターネットの活用は不可欠と考えられた。本研究の成果をわかりやすいパンフレットにまとめるなど、研究成果の社会への発信を進めるとともに、インターネットを自殺予防に活用していくための方策についての研究協議の場を設けることが必要と考えられた。

公開日・更新日

• 公開日: 2009-04-16
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 200805013C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 平成20年前半に群発自殺となり、社会的にも大きな影響を与えた硫化水素自殺の実態と背景要因を科学的に検証した。東京都監察医務院の死体検案調書、自殺リスクの高い若年者の特徴やインターネット上での援助希求行動について調査・検討を行い、若年者の自殺関連行動の背景要因を明らかにした。若年者の自殺予防にはインターネットの活用は不可欠であり、そのための研究協議の場を設けることが期待される。
• 臨床的観点からの成果: 硫化水素自殺は20代が半数を占め、発生数の変化はマスコミ報道の影響を強く受け、インターネット上の硫化水素ガスの発生に忠実に従う変遷を示した。インターネット上の自殺関連情報へのアクセスは、高校生に限らず中学生にも広がりを見せ、アクセス経験と自殺行動には有意な関連性が認められた。自殺念慮のある人等を対象に運営されていたメールマガジンの分析から、自助グループ的な支援関係が成立している可能性が示唆された。
• ガイドライン等の開発: 内閣府自殺対策推進室は、硫化水素自殺および同種事案の対応方針をまとめ、その中に「硫化水素自殺の発生状況、背景等の調査・分析」を挙げたが、本研究はこの課題に応えたものである。改正された「自殺総合対策大綱」には、「うつ病以外の精神疾患等によるハイリスク者対策の推進」の中に、思春期・青年期において精神的問題を抱える者や自傷行為を繰り返す者の早期発見、早期介入のための取組を推進することが新たに記載された。
• その他行政的観点からの成果: 若年者はインターネットを日常的に利用している者が多く、そのうち自殺関連情報の頻回アクセス者には自殺リスクの高い者が含まれる可能性が高く、若年者の自殺予防へのインターネットの活用は不可欠と考えられた。またインターネットの検索履歴データ解析は、インターネットを自殺予防に有効に活用していく上できわめて重要であるが、そのためには大規模データを扱うインフラ整備、法的倫理的問題の議論が必要と考えられた。
• その他のインパクト: 自殺予防総合対策センターでは、本研究の成果を受けて、平成21年度事業の中で、若年者の自殺予防にインターネットを活用することについての研究協議を行うこととしている。

発表件数

• 原著論文（和文）: 0件
• 原著論文（英文等）: 3件
• その他論文(和文): 5件
• その他論文(英文等): 1件
• 学会発表(国内学会): 6件
• 学会発表(国際学会等): 1件
• その他成果(特許の出願): 0件 ; 「出願」「取得」計0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 2件
• その他成果(普及・啓発活動): 7件 ; いきる(自殺予防対策センター)URL http://ikiru.ncnp.go.jp/ikiru-hp/index.html

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: Matsumoto T, Imamura F, Katsumata Y,etal.; Prevalences of lifetime histories of self-cutting and suicidal ideation in Japanese adolescents: Differences by age. ; Psychiatry and clinical neurosciences , 62 , 362-364 (2008)
• 原著論文2: Matsumoto T, Imamura F, Katsumata Y,etal.; Analgesia during self-cutting: clinical implications and the association with suicidal ideation. ; Psychiatry and clinical neurosciences , 62 , 355-358 (2008)
• 原著論文3: Katsumata Y, Matsumoto T, Kitani M,etal.; Electronic media use and suicidal ideation in Japanese adolescents. ; Psychiatry and clinical neurosciences , 62 , 744-746 (2008)

公開日・更新日

• 公開日: 2015-05-29
• 更新日: -