エビデンスを踏まえた効果的な介護予防の実施に資する介護予防マニュアルの改訂のための研究

文献情報

• 文献番号: 202016006A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: エビデンスを踏まえた効果的な介護予防の実施に資する介護予防マニュアルの改訂のための研究
• 課題番号: 19GA1002
• 研究年度: 令和2(2020)年度
• 研究代表者(所属機関): 荒井 秀典(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター)

研究分担者(所属機関)

• 松井　康素(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター　ロコモフレイルセンター)
• 飯島　勝矢(国立大学法人　東京大学　高齢社会総合研究機構／未来ビジョン研究センター)
• 山田　実(筑波大学　人間系)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学政策研究
• 研究開始年度: 令和1(2019)年度
• 研究終了予定年度: 令和2(2020)年度
• 研究費: 9,000,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

加速する高齢化の中で、2006年に始まった介護予防事業も10年以上経過し、その有用性、問題点等が少しずつ明らかとなってきた。その中で、2006年に作成された介護予防マニュアルも、各地のニーズや課題に対応すべく2009年、2012年と改訂を重ね、今日の介護予防に役立てられている。しかし、直近の改訂となった2012年からも7年間経過しており、この間、学術面では高齢者の健康増進・介護予防に関する情報が着実にアップデートされ、制度面でも通いの場の設置促進が図られる等、現状の介護予防マニュアルを改訂する必要性が生じてきた。
本研究では、我々がこれまでに実施してきた調査・研究を基盤に、①ニーズ調査と②文献レビューに基づくマニュアル改訂に資する研究を行う。まず、①ニーズ調査では、地方自治体の介護予防担当者に対して実施し、現在の介護予防事業における問題・課題、マニュアル改訂内容の希望等を調査し、現場の担当者が必要とする情報を組み入れるように調整する。次に②文献レビューでは、身体機能、栄養状態、口腔機能、認知機能、精神機能に関わる先行研究を包括的に調査し、現状のエビデンスを整理する。そして、①の情報を統合しながらマニュアル改訂に資する検討を行う。

研究方法

研究①
ニーズ調査では、地方自治体の介護予防担当者に対して実施し、現在の介護予防事業における問題・課題、マニュアル改訂内容の希望等を調査し、現場の担当者が必要とする情報を組み入れるように調整する。
研究②
　介護予防ガイド実践・エビデンス編とし、介護予防マニュアルの基盤となる情報を整理した。項目は、研究①より得た各自治体からの情報を基に、運動機能向上マニュアル、運動器疾患マニュアル、呼吸循環器疾患マニュアル、糖尿病マニュアル、脳卒中マニュアル、栄養改善マニュアル、口腔機能向上マニュアル、閉じこもり予防・支援マニュアル、認知機能低下予防・支援マニュアル、うつ予防・支援マニュアルの計10マニュアルを作成する。
研究③
各自治体からのアンケートを結果と文献レビューを基に、現場の声とエビデンスを融合した介護予防ガイドを作成する。

結果と考察

全国の地方自治体に実施したアンケート調査より、介護予防マニュアルの活用実態、課題、要望などが明らかとなった。2006年度より開始された介護予防事業であるため、これまでの経過の中で各自治体が様々な課題を抱えていることが伺えた。例えば、各種疾患を有する方への対応、エビデンスの整理、測定結果の解釈、リスクの管理、誰でも実施できるような指導法、対象者の選定などである。この中で、対象者の選定については制度に関わる課題であるため、本研究（ガイド）では触れていないが、それ以外の内容については可能な限り対応した。なお、エビデンスを整理する中では、比較的多くの検討がなされている領域とそうでない領域があり、今後の課題と考えられた。

結論

各自治体からのアンケートの結果と文献レビューを基に、現場の声とエビデンスを融合した介護予防ガイド（実践・エビデンス編）を作成した。

公開日・更新日

• 公開日: 2021-06-02
• 更新日: -

文献情報

• 文献番号: 202016006B
• 報告書区分: 総合
• 研究課題名: エビデンスを踏まえた効果的な介護予防の実施に資する介護予防マニュアルの改訂のための研究
• 課題番号: 19GA1002
• 研究年度: 令和2(2020)年度
• 研究代表者(所属機関): 荒井 秀典(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター)

研究分担者(所属機関)

• 松井　康素(国立研究開発法人国立長寿医療研究センター　ロコモフレイルセンター)
• 飯島　勝矢(国立大学法人　東京大学　高齢社会総合研究機構／未来ビジョン研究センター)
• 山田　実(筑波大学　人間系)

• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 長寿科学政策研究
• 研究開始年度: 令和1(2019)年度
• 研究終了予定年度: 令和2(2020)年度
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

研究目的

　加速する高齢化の中で、2006年に始まった介護予防事業も10年以上経過し、その有用性、問題点等が少しずつ明らかとなってきた。その中で、2006年に作成された介護予防マニュアルも、各地のニーズや課題に対応すべく2009年、2012年と改定を重ね、今日の介護予防に役立てられている。しかし、直近の改定となった2012年からも7年間経過しており、この間、学術面では高齢者の健康増進・介護予防に関する情報が着実にアップデートされ、制度面でも通いの場の設置促進が図られる等、現状の介護予防マニュアルを改定する必要性が生じてきた。
我々がこれまでに実施してきた調査・研究を基盤に、①ニーズ調査と②文献レビューに基づく③マニュアル改訂を行う。まず、①ニーズ調査では、地方自治体の介護予防担当者に対して実施し、現在の介護予防事業における問題・課題、マニュアル改訂内容の希望等を調査し、現場の担当者が必要とする情報を組み入れるように調整する。（2019年度）次に②文献レビューでは、身体機能、栄養状態、口腔機能、認知機能、精神機能に関わる先行研究を包括的に調査し、現状のエビデンスを整理する。（2019-2020年度）そして、①や②の情報を統合しながら③のマニュアル改訂を行う。（2020年度）

研究方法

研究①
ニーズ調査では、地方自治体の介護予防担当者に対して実施し、現在の介護予防事業における問題・課題、マニュアル改訂内容の希望等を調査し、現場の担当者が必要とする情報を組み入れるように調整する。
研究②
　介護予防ガイド実践・エビデンス編とし、介護予防マニュアルの基盤となる情報を整理した。項目は、研究①より得た各自治体からの情報を基に、運動機能向上マニュアル、運動器疾患マニュアル、呼吸循環器疾患マニュアル、糖尿病マニュアル、脳卒中マニュアル、栄養改善マニュアル、口腔機能向上マニュアル、閉じこもり予防・支援マニュアル、認知機能低下予防・支援マニュアル、うつ予防・支援マニュアルの計10マニュアルを作成する。
研究③
各自治体からのアンケートを結果と文献レビューを基に、現場の声とエビデンスを融合した介護予防ガイドを作成する。

結果と考察

各自治体からのアンケートを結果と文献レビューを基に、現場の声とエビデンスを融合した介護予防ガイドを作成した。
全国の地方自治体に実施したアンケート調査より、介護予防マニュアルの活用実態、課題、要望などが明らかとなった。2006年度より開始された介護予防事業であるため、これまでの経過の中で各自治体が様々な課題を抱えていることが伺えた。例えば、各種疾患を有する方への対応、エビデンスの整理、測定結果の解釈、リスクの管理、誰でも実施できるような指導法、対象者の選定などである。この中で、対象者の選定については制度に関わる課題であるため、本研究（ガイド）では触れていないが、それ以外の内容については可能な限り対応した。なお、エビデンスを整理する中では、比較的多くの検討がなされている領域とそうでない領域があり、今後の課題と考えられた。

結論

各自治体からのアンケートの結果と文献レビューを基に、現場の声とエビデンスを融合した介護予防ガイドを作成した。

公開日・更新日

• 公開日: 2021-06-02
• 更新日: -

行政効果報告

• 文献番号: 202016006C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 介護予防マニュアルに関する地方自治体へのアンケート調査より、その活用実態、課題、要望などを明らかにすることができた。また、介護予防マニュアル改訂のために必要な文献レビューを行うことにより、エビデンスに基づく介護予防事業を提案することができた。これらの研究により現場の声とエビデンスを融合した介護予防ガイドを作成し、介護予防マニュアル改訂のための重要な資材を提供した。
• 臨床的観点からの成果: なし
• ガイドライン等の開発: 各自治体からのアンケートの結果と文献レビューを基に、現場の声とエビデンスを融合した介護予防ガイド（実践・エビデンス編）を作成した。
• その他行政的観点からの成果: 全国の地方自治体に実施したアンケート調査より、介護予防マニュアルの活用実態、課題、要望などが明らかとなった。介護予防事業については各自治体が様々な課題を抱えていることが明らかとなった。例えば、各種疾患を有する方への対応、エビデンスの整理、測定結果の解釈、リスクの管理、誰でも実施できるような指導法、対象者の選定などである。なお、エビデンスを整理する中では、比較的多くの検討がなされている領域とそうでない領域があり、今後の課題と考えられた。
• その他のインパクト: なし

発表件数

• 原著論文（和文）: 7件
• 原著論文（英文等）: 83件
• その他論文(和文): 0件
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 19件
• 学会発表(国際学会等): 5件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 0件

主な原著論文20編（論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る）

• 原著論文1: Yamada M, Kimura Y, Ishiyama D, et al.; Effect of the COVID-19 Epidemic on Physical Activity in Community-Dwelling Older Adults in Japan: A Cross-Sectional Online Survey; J Nutr Health Aging (2020)

公開日・更新日

• 公開日: 2021-06-29
• 更新日: 2023-06-09

収支報告書

• 文献番号: 202016006Z
• 報告年月日: 2022年04月12日

収入

• (1)補助金交付額: 11,700,000円
• (2)補助金確定額: 11,700,000円
• 差引額 [(1)-(2)]: 0円

支出

研究費 (内訳)	直接研究費	物品費	71,050円
		人件費・謝金	3,960,931円
		旅費	84,440円
		その他	4,884,507円
	間接経費		2,700,000円
	合計		11,700,928円

備考

備考

自己資金928円

公開日・更新日

• 公開日: 2023-05-01
• 更新日: -