文献情報
文献番号
202015001A
報告書区分
総括
研究課題名
慢性疼痛診療システムの均てん化と痛みセンター診療データベースの活用による医療向上を目指す研究
課題番号
19FG2001
研究年度
令和2(2020)年度
研究代表者(所属機関)
矢吹 省司(福島県立医科大学 医学部)
研究分担者(所属機関)
- 牛田 享宏(愛知医科大学医学部)
- 山下 敏彦(札幌医科大学医学部)
- 小澤 浩司(東北医科薬科大学医学部)
- 伊達 久(仙台ペインクリニック)
- 山口 重樹(獨協医科大学麻酔科学講座)
- 大鳥 精司(千葉大学大学院医学研究院)
- 倉田 二郎(東京医科歯科大学医学部附属病院)
- 井関 雅子(順天堂大学医学部 麻酔科学ペインクリニック講座)
- 加藤 実(日本大学医学部)
- 今村 佳樹(日本大学歯学部口腔診断学講座)
- 松平 浩(東京大学医学部附属病院)
- 小杉 志都子(慶應義塾大学医学部)
- 北原 雅樹(横浜市立大学附属市民総合医療センター麻酔科ペインクリニック)
- 木村 慎二(新潟大学医歯学総合病院リハビリテーション科)
- 川口 善治(富山大学大学院医学薬学研究部)
- 中村 裕之(金沢大学医薬保健研究域)
- 杉浦 健之(名古屋市立大学大学院医学研究科)
- 青野 修一(愛知医科大学医学部疼痛データマネジメント寄附講座)
- 丸山 一男(三重大学大学院医学系研究科 麻酔集中治療学)
- 福井 聖(滋賀医科大学医学部附属病院ペインクリニック科)
- 松田 陽一(大阪大学大学院医学系研究科麻酔・集中治療医学教室)
- 中塚 映政(なかつか整形外科リハビリクリニック)
- 松原 貴子(神戸学院大学総合リハビリテーション学部)
- 西田 圭一郎(岡山大学大学院医歯薬学総合研究科整形外科)
- 鈴木 秀典(山口大学大学院医学系研究科)
- 檜垣 暢宏(愛媛大学医学部)
- 川崎 元敬(こどもとおとなの医療センター疼痛医療センター)
- 細井 昌子(九州大学病院心療内科)
- 門司 晃(佐賀大学医学部)
- 藤野 善久(産業医科大学産業生態科学研究所)
- 池内 昌彦(高知大学整形外科学講座)
- 小幡 英章(福島県立医科大学医学部)
- 二階堂 琢也(福島県立医科大学医学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 疾病・障害対策研究分野 慢性の痛み政策研究
研究開始年度
令和1(2019)年度
研究終了予定年度
令和3(2021)年度
研究費
40,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書（概要版）
研究目的
慢性疼痛診療システムの均てん化のためには痛みセンターの拡充が重要であり、痛みセンターを中心に研究データを積み上げ、解析することが必要である。そのため、本研究班では、１）集学的痛みセンターの構築（新たな痛みセンターの立ち上げ、今まで出来ている痛みセンターの成績の解析と充実化、そして新たな前向き研究）、２）慢性疼痛患者のデータベースの構築（登録システムの開発と継続）、３）最新の研究結果も取り入れた慢性疼痛診療におけるガイドラインの作成と有用性の検討、そして４）国民への広報や医療者の教育、診療に役立つツールの開発を行う。さらに慢性疼痛診療モデル事業全体の成果と問題点を解析し、今後の方向性を示していく。
研究方法
４つの分科会を作ってそれぞれの課題に取り組んだ。
１．集学的痛みセンターの構築分科会：新たな痛みセンターを立ち上げと既存の痛みセンターの現状とその成績の解析を行う。中国の痛みセンターを見学する。慢性疼痛患者と発達障害に関する前向き研究を行う。慢性疼痛診療モデル事業の効果と問題点を明らかにしていく。発達障害に関する前向き研究を行う。
２．慢性疼痛患者のデータベースの構築分科会：データベースの構築と登録の開始を進める。
３．慢性疼痛診療ガイドラインの作成と有用性の検討分科会：最新のデータを取り入れたガイドラインの作成を行う。
４．国民への広報や医療者の教育、診療に役立つツールの開発分科会：慢性疼痛総合対策の普及・啓発（総合的な痛み情報ポータルサイトのホームページ「WWW.itami-net.or.jp」）と地域の各痛みセンターの診療（検査、治療）の状況をアップデートする。患者管理用ツール、医療者・患者の教育ツールや診断・治療に役立つツールの開発を行う。
１．集学的痛みセンターの構築分科会：新たな痛みセンターを立ち上げと既存の痛みセンターの現状とその成績の解析を行う。中国の痛みセンターを見学する。慢性疼痛患者と発達障害に関する前向き研究を行う。慢性疼痛診療モデル事業の効果と問題点を明らかにしていく。発達障害に関する前向き研究を行う。
２．慢性疼痛患者のデータベースの構築分科会：データベースの構築と登録の開始を進める。
３．慢性疼痛診療ガイドラインの作成と有用性の検討分科会：最新のデータを取り入れたガイドラインの作成を行う。
４．国民への広報や医療者の教育、診療に役立つツールの開発分科会：慢性疼痛総合対策の普及・啓発（総合的な痛み情報ポータルサイトのホームページ「WWW.itami-net.or.jp」）と地域の各痛みセンターの診療（検査、治療）の状況をアップデートする。患者管理用ツール、医療者・患者の教育ツールや診断・治療に役立つツールの開発を行う。
結果と考察
１．集学的痛みセンターの構築分科会：１）痛みセンターの条件の再検討を行い、その条件を示して申請を募った。令和元年度は２３施設であったが、審査の結果、令和2年度では３２施設を認定することができた（令和3年３月３１日時点）。しかし、地域の偏りがあり、各県全てに一つ以上の痛みセンターを設置するという目標にはまだまだである。２）慢性疼痛診療モデル事業の効果判定にも使用可能な、慢性痛に関する知識を評価できるツールのプロトタイプを開発できた。今後はこれを使用して、ツールの有用性を評価するとともに、教育や連携を効果的に行うためにはどうすればよいのかを検討していきたい。３）慢性疼痛患者と発達障害の関連を明らかにするための質問表を痛みセンターに配布し、データを収集できた。今後これらを解析することで慢性疼痛患者と発達障害の関係の一部が明らかになる可能性がある。
２．慢性疼痛患者のデータベースの構築分科会：データベースに入力する内容、管理する委託会社を決定し、入力を開始した。登録症例数が伸びないのが現状である。きめ細かく必要性を説明し、登録症例を増やして充実したデータベースにしていく。
３．慢性疼痛診療ガイドラインの作成と有用性の検討分科会：ガイドライン２０２１が出来上がった。6月頃には発刊できる予定である。今後はその有用性を評価する予定である。評価のためには本研究班で作成する上記１のツールを使用する予定である。
４．国民への広報や医療者の教育、診療に役立つツールの開発分科会：ホームページの最新化を適宜行っている。教育コンテンツの作成や改訂に取り組んでいる。現状のツールの問題点が明らかになってきたため、その変更を今後行う。慢性痛の問題が国民に十分理解されている状況にはない。医療従事者に対してもまだ教育が必要だと思われる。さらなる広報・教育に努めていく必要がある。
２．慢性疼痛患者のデータベースの構築分科会：データベースに入力する内容、管理する委託会社を決定し、入力を開始した。登録症例数が伸びないのが現状である。きめ細かく必要性を説明し、登録症例を増やして充実したデータベースにしていく。
３．慢性疼痛診療ガイドラインの作成と有用性の検討分科会：ガイドライン２０２１が出来上がった。6月頃には発刊できる予定である。今後はその有用性を評価する予定である。評価のためには本研究班で作成する上記１のツールを使用する予定である。
４．国民への広報や医療者の教育、診療に役立つツールの開発分科会：ホームページの最新化を適宜行っている。教育コンテンツの作成や改訂に取り組んでいる。現状のツールの問題点が明らかになってきたため、その変更を今後行う。慢性痛の問題が国民に十分理解されている状況にはない。医療従事者に対してもまだ教育が必要だと思われる。さらなる広報・教育に努めていく必要がある。
結論
４つの分科会で研究を進めることができた。２年目であり、徐々に成果を出すことができてきた。来年度は最終年度となるため、成果をまとめていきたい。
公開日・更新日
公開日
2021-07-20
更新日
-