感染症流行下における電話やオンラインによる非接触の妊産婦健診の安全性と質向上のための研究

文献情報

• 文献番号: 202006030A
• 報告書区分: 総括
• 研究課題名: 感染症流行下における電話やオンラインによる非接触の妊産婦健診の安全性と質向上のための研究
• 研究課題名（英字）: -
• 課題番号: 20CA2032
• 研究年度: 令和2(2020)年度
• 研究代表者(所属機関): 木村 正(国立大学法人大阪大学 大学院医学系研究科)
• 研究分担者(所属機関): -
• 研究区分: 厚生労働科学研究費補助金 行政政策研究分野 厚生労働科学特別研究
• 研究開始年度: 令和2(2020)年度
• 研究終了予定年度: 令和2(2020)年度
• 研究費: 8,000,000円
• 研究者交替、所属機関変更: -

研究報告書（概要版）

行政効果報告

• 文献番号: 202006030C

成果

• 専門的・学術的観点からの成果: 本邦の全分娩取扱施設を対象にアンケート調査を実施し、約半数から回答を得た。結果、COVID-19流行下において妊産婦健診をオンラインで行なっている施設は１.6％とかなり低かったことが明らかになった。一方で、妊産婦約100名を対象としたアンケート調査ではオンラインによる妊産婦健診に一定のニーズがあることが明らかになった。本成果は国内外の学会にて発表され、大きな反響があった。現在論文化に向けて準備中である。
• 臨床的観点からの成果: 医療機関がオンラインによる妊産婦健診の導入に至っていない理由として、マンパワー不足やコスト等の問題に加え、患者からのニーズがないのではないかと認識していた。しかし、妊産婦を対象としたアンケート調査からは一定のニーズがあることがわかり、ここに相違が生じていることがわかった。これは実際に妊産婦健診においてオンライン導入についての制度やガイドラインを整えるにあたり、非常な重要な発見である。
• ガイドライン等の開発: 関係学会、専門団体等で、本成果に基づいた検討を行い、ガイドラインや指針の改定に役立てていく予定である。
• その他行政的観点からの成果: 医療機関がオンラインによる妊産婦健診を導入するにあたり、助成券や補助券の使用、設備投資を含めた導入費用、マンパワー、情報管理の安全性などのおけるサポートを要していることが明らかになった。これには行政を含めた連携が必要である。
• その他のインパクト: 2021年5月15日の公開シンポジウム「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関連する 母子保健領域の研究報告シンポジウム」に掲載された。2024年3月に開催された第63回台湾産科婦人科学会学術講演会のInternational Symposiumにて成果を報告した。

発表件数

• 原著論文（和文）: 0件
• 原著論文（英文等）: 0件
• その他論文(和文): 0件
• その他論文(英文等): 0件
• 学会発表(国内学会): 2件
• 学会発表(国際学会等): 1件
• その他成果(特許の出願): 0件
• その他成果(特許の取得): 0件
• その他成果(施策への反映): 0件
• その他成果(普及・啓発活動): 0件

公開日・更新日

• 公開日: 2022-03-09
• 更新日: 2024-05-29

収支報告書

• 文献番号: 202006030Z