文献情報
文献番号
200734005A
報告書区分
総括
研究課題名
食品を介するBSEリスクの解明等に関する研究
課題番号
H17-食品-一般-005
研究年度
平成19(2007)年度
研究代表者(所属機関)
佐多 徹太郎(国立感染症研究所 感染病理部)
研究分担者(所属機関)
- 松田 潤一郎(独立行政法人医薬基盤研究所 生物資源研究部)
- 萩原 健一(国立感染症研究所 細胞化学部)
- 金城 政孝(北海道大学大学院 先端生命科学研究院)
- 岡田 洋之(独立行政法人農業 食品産業技術総合研究機構 動物衛生研究所プリオン病研究センター)
- 村山 裕一(独立行政法人農業 食品産業技術総合研究機構 動物衛生研究所プリオン病研究センター)
- 横山 隆(独立行政法人農業 食品産業技術総合研究機構 動物衛生研究所プリオン病研究センター)
- 古岡 秀文(国立大学法人帯広畜産大学 畜産学部)
- 石黒 直隆(岐阜大学 応用生物科学部)
- 寺尾 恵治(独立行政法人医薬基盤研究所 霊長類医科学研究センター)
- 山本 裕介(北海道立畜産試験場 基盤研究部)
- 堀内 基広(北海道大学大学院獣医学研究科)
- 大西 和夫(国立感染症研究所 免疫部)
- 堂浦 克美(東北大学大学院医学系研究科 創生応用医学センター)
- 山河 芳夫(国立感染症研究所 細胞化学部)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 食品の安心・安全確保推進研究
研究開始年度
平成17(2005)年度
研究終了予定年度
平成19(2007)年度
研究費
140,000,000円
研究者交替、所属機関変更
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研究報告書(概要版)
研究目的
食品を介したBSEの人への健康影響レベルについては不明な点が少なくなく、食品安全対策を検討するうえで困難を来している。そこで、本年度は、食品を介するBSEリスクの解明を目的とした研究として、最新のBSE診断および検査技術に関する研究、BSEリスクの解明に関する研究、佐世保非定型BSE例に関わる研究を行った。
研究方法
分担研究者の詳細な研究方法は分担研究者の報告書に譲る。
結果と考察
新しい病理・免疫組織化学法であるImmunoAT-tailing法のoligo(dA-dT)標識抗体の物性評価と調整法の標準化を行い10倍から100倍の感度増加がみられた。PETブロット法の改良方法が完成した。小型全自動蛍光相関分光法測定装置でQ-dotを用いることで従来のWB法と同程度の感度が得られた。PMCA法でジギトニン法やphase shift法を用いることによりBSEプリオンの増殖が可能となったが100倍程度にとどまった。Tgマウスは8系統得られたが、脳内でウシプリオンの発現は見つからなかった。BSEプリオンのハムスターとのキメラマウスへの伝達試験の結果、一部のアミノ酸変異が種の壁への関与することが考えられた。rMPrPをウシ回腸ループ内に投与し、粘膜固有層のマクロファージの細胞質内に小顆粒状から凝集塊として濾胞間に分布した。プリオン接種マウス脳内に軸索伸長に関わる欠失型CRM-2を見いだした。BSEプリオンの脳内接種牛は発症前8ヶ月で脳幹部にプリオンを検出できた。2頭のサルの髄液中の14-3-3蛋白はサルの神経症状出現100日まえから検出できた。N2a細胞株を用いて異常型プリオン蛋白質の分解に関与する宿主因子、および異常型プリオン蛋白質産生やその阻害に関与する複数の宿主因子の遺伝子を明らかにした。B細胞およびマクロファージ前駆細胞株がプリオン蛋白質を発現保持する能力を持っていた。Hsp90がin vitroでプリオンタンパク質の構造変換を促進することを見出し、これを指標にプリオンタンパク質の一次代謝産物、およびプリオンの産生を抑制する化合物を見いだした。BSEJP24(169ヶ月令の非定型BSE)の種々の動物への伝達試験はいまだ途中経過であるが、従来BSEプリオンよりも短い潜伏期間を示している。
結論
食品を介するBSEリスクの解明に関わる研究の進捗がみられた。
公開日・更新日
公開日
2008-04-01
更新日
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