文献情報
文献番号
200732014A
報告書区分
総括
研究課題名
歯科分野における診療ガイドライン構築に関する総合的研究
課題番号
H17-医療-一般-017
研究年度
平成19(2007)年度
研究代表者(所属機関)
石井 拓男(東京歯科大学社会歯科学研究室)
研究分担者(所属機関)
- 市川 哲雄(徳島大学歯学部大学院ヘルスバイオサイエンス研究部 口腔顎顔面補綴学)
- 櫻井 薫(東京歯科大学 有床義歯補綴学)
- 川崎 浩二(長崎大学医学部・歯学部附属病院 地域医療連携センター)
研究区分
厚生労働科学研究費補助金 健康安全確保総合研究 医療安全・医療技術評価総合研究
研究開始年度
平成17(2005)年度
研究終了予定年度
平成19(2007)年度
研究費
6,000,000円
研究者交替、所属機関変更
-
研究報告書(概要版)
研究目的
診療ガイドライン作成の上で必要なClinical Question(CQ)の収集方法を確立することを目的として質問方式を検討する。
一般開業歯科医師等を対象に、顎関節症の症状に対して、PICO形式でCQを収集し検討する。
補綴領域における診療ガイドラインの構築に向けてCQを調査し、また、「補綴治療の難易度を測定するプロトコル(JPS Version 1.04)」の信頼性、妥当性を検討する。推奨度の決定については、補綴歯科診療の特殊性を勘案して、あらたな基準作りを模索する。
一般開業歯科医師等を対象に、顎関節症の症状に対して、PICO形式でCQを収集し検討する。
補綴領域における診療ガイドラインの構築に向けてCQを調査し、また、「補綴治療の難易度を測定するプロトコル(JPS Version 1.04)」の信頼性、妥当性を検討する。推奨度の決定については、補綴歯科診療の特殊性を勘案して、あらたな基準作りを模索する。
研究方法
都道府県歯科医師会学術担当理事51名を対象にアンケートを行った。
日本歯科医師会一般会員数の1/10を年齢群ごとに抽出し(被送付者5,999名、20歳代会員は全数)当該会員と当該施設に勤務する非会員を対象にアンケートを行った。
日本補綴歯科学会社員、歯科大学補綴学教室7、卒後歯科研修施設6及び某県歯科医師会に対し、欠損補綴に関するCQのアンケートを行った。歯質欠損、部分歯列欠損、無歯顎症例59症例の治療についてテスト・リテスト法で6大学(9施設)を対象に検討した。推奨度について、福井・丹後の提案、GRADE working groupの提案などを参考に補綴歯科診療の推奨基準例を示した。
日本歯科医師会一般会員数の1/10を年齢群ごとに抽出し(被送付者5,999名、20歳代会員は全数)当該会員と当該施設に勤務する非会員を対象にアンケートを行った。
日本補綴歯科学会社員、歯科大学補綴学教室7、卒後歯科研修施設6及び某県歯科医師会に対し、欠損補綴に関するCQのアンケートを行った。歯質欠損、部分歯列欠損、無歯顎症例59症例の治療についてテスト・リテスト法で6大学(9施設)を対象に検討した。推奨度について、福井・丹後の提案、GRADE working groupの提案などを参考に補綴歯科診療の推奨基準例を示した。
結果と考察
CQとして142の症例、146の治療法が挙げられた(いずれも重複を含む)。概ねPICO形式での回答を得ることができた。
有効解析疑問数は4,070問で、症状別治療法の疑問について、症状は50種、頻度が3%以上の治療法は咬合治療、薬物療法、スプリント療法、理学療法及びレーザー治療などであった。症状の用語は様々であり、用語の統一にテキストマイニングの使用が示唆された。対象者は20歳代が少なく他の選定方法について検討が必要である。
収集されたCQは542件で、治療術式に関するものが60%以上を占めたが、補綴診療の性格上、CQとIPやTAの境界は微妙なところがあり、整理の仕方は検討が必要である。症例の難易度に対する術者の直感の信頼性は低かったが、その他の項目では問題ないレベルであった。補綴歯科診療という臨床的な特殊性から、GRADE systemの推奨の考え方を用いるのがよいと考えられる。
有効解析疑問数は4,070問で、症状別治療法の疑問について、症状は50種、頻度が3%以上の治療法は咬合治療、薬物療法、スプリント療法、理学療法及びレーザー治療などであった。症状の用語は様々であり、用語の統一にテキストマイニングの使用が示唆された。対象者は20歳代が少なく他の選定方法について検討が必要である。
収集されたCQは542件で、治療術式に関するものが60%以上を占めたが、補綴診療の性格上、CQとIPやTAの境界は微妙なところがあり、整理の仕方は検討が必要である。症例の難易度に対する術者の直感の信頼性は低かったが、その他の項目では問題ないレベルであった。補綴歯科診療という臨床的な特殊性から、GRADE systemの推奨の考え方を用いるのがよいと考えられる。
結論
予備調査を実施することでより有効な回答を得られるよう質問票の調整が行えることが伺われた。
一般開業歯科医師等を対象としたCQ収集の有用性が示唆された。
治療アウトカムを向上させる補綴領域における診療ガイドライン構築に必要な臨床上の疑問の明確化、エビデンスの検索・評価および推奨度の決定のデータ蓄積と方向性が得られた。
一般開業歯科医師等を対象としたCQ収集の有用性が示唆された。
治療アウトカムを向上させる補綴領域における診療ガイドライン構築に必要な臨床上の疑問の明確化、エビデンスの検索・評価および推奨度の決定のデータ蓄積と方向性が得られた。
公開日・更新日
公開日
2008-04-07
更新日
-